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東京芝浦電気(株)『東芝百年史』(1977.03)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
口絵
巻頭
序 刊行によせて 取締役社長岩田弐夫
NP
凡例
NP
沿革
p1
第1編 創業から合併まで
p1
第1章 株式会社芝浦製作所
p2
第1節 田中久重の創業
p2
電信機に始まる
p2
芝浦に新工場を建設
p2
苦境におちいる
p2
第2節 三井管理下の芝浦製作所
p4
芝浦製作所と改称、電気機械の製作を開始
p4
大田黒主事の改革
p4
第3節 株式会社芝浦製作所の発足
p7
株式会社として独立
p7
水力発電開発への努力
p7
GE社と提携
p7
機械部を廃止、電機専門メーカーへ
p7
業績の向上
p7
第4節 第1次大戦と業容の拡大
p10
電機業界の活況
p10
増資と設備の増強
p10
第5節 関東大震災の打撃
p12
関東大震災で灰燼
p12
必死の復興工作
p12
鶴見工場の建設
p12
第6節 昭和恐慌下の苦闘
p14
不況下に鶴見工場を拡張
p14
平田社長の就任とその英断
p14
第7節 一大発展期の到来
p16
経営の好転
p16
平田社長から山口会長へ
p16
業績躍進
p16
世界最大の発電機を受注
p16
合併へ
p16
第2章 東京電気株式会社
p20
第1節 電球の国産
p20
光の文明開く
p20
藤岡市助、電球製造を志す
p20
白熱舎を創立
p20
初の国産電球
p20
東京白熱電灯球製造株式会社の設立
p20
三田四国町に工場新設
p20
第2節 東京電気株式会社の発足
p24
東京電気と改称、積極策を推進
p24
興廃の岐路に立つ
p24
GE社と提携
p24
第3節 日露戦争後の業績飛躍
p26
4倍増資、川崎に大工場を建設
p26
タングステン電球の出現
p26
大井工場新設、本社を川崎に移転
p26
業績の飛躍的向上
p26
第4節 第1次大戦と関東大震災
p29
世界大戦を契機に
p29
新荘社長の就任
p29
販売活動の推進
p29
震災と設備の拡充
p29
第5節 不況下に積極経営
p32
山口社長の就任
p32
小売販売網の拡充
p32
第6節 大いなる躍進
p34
多角経営を展開
p34
新マツダランプの発売
p34
日本のGE社をめざして
p34
第2編 東京芝浦電気株式会社の発足と展開
p37
第1章 戦時体制下の東京芝浦電気
p38
第1節 総合電機メーカー東芝の誕生
p38
合併の機運
p38
合併の実現
p38
東京芝浦電気株式会社の発足
p38
第2節 戦時下に急速な発展
p43
膨大な官民需要に応える
p43
軍需品生産の飛躍的増大
p43
各部門ともに直接軍需品増加
p43
役員の変遷
p43
第3節 大戦末期の苦闘
p48
決戦体制へ移行
p48
工場疎開
p48
戦災による損害
p48
終戦時の業容
p48
第2章 戦後の苦難
p55
第1節 試練の日々
p55
終戦処理
p55
インフレ激化
p55
第2節 労働問題の激化
p58
組合結成と労働協約
p58
10月スト
p58
2.1スト挫折と相次ぐ給与交渉
p58
中労委斡旋と独算制問題
p58
第3節 企業整備と再編成
p63
財閥解体と当社
p63
追放令と軍需補償の打切り
p63
再編指令案を受領
p63
役員の変動
p63
第3章 企業再建から発展へ
p68
第1節 石坂社長の就任と労働紛争の解決
p68
経営陣を刷新
p68
問題解決に積極的対応
p68
労働紛争の解決
p68
第2節 再出発の体制確立
p72
企業整備計画の認可と第二会社の設立
p72
第86期決算と新旧勘定の併合
p72
第3節 生産復興による業績回復
p75
復興躍進に転ず
p75
重電を先頭に生産復興
p75
軽電関係も軌道に乗る
p75
販売面を強化、東芝商事を設立
p75
GE社等との関係復活と東芝グループの再建
p75
経営業績の好転
p75
第3編 高度経済成長下の積極経営
p81
第1章 日本経済の高度成長とともに
p82
第1節 岩下新社長の積極拡大方針
p82
30年代の到来
p82
岩下社長の就任
p82
第2節 需要拡大による各部門の活況
p84
重電機部門の伸展
p84
民生機器部門の躍進
p84
電子・通信機器部門の急伸長
p84
第3節 技術革新と設備投資の積極化
p87
技術革新の展開
p87
中央研究所の発足
p87
原子力開発体制の確立
p87
既存工場の拡張と新工場の建設
p87
設備投資額の増大
p87
第4節 業容著しく伸展
p93
企業規模の拡大
p93
業績めざましく向上
p93
第2章 景気後退への対応
p95
第1節 景気調整下の経営体制
p95
過熱から後退へ
p95
経営および組織機構の改革
p95
業績回復への緊急対策の展開
p95
第2節 営業体制の強化
p98
直扱営業部門の活動強化
p98
東芝商事における積極施策
p98
海外市場の開拓
p98
第3節 人材の育成と能力主義の推進
p102
人材の開発と志気の高揚
p102
能力主義に徹した人事制度
p102
第4節 需要低迷と業績
p103
業績と資産の推移
p103
第4編 日本経済の超大型化とともに
p105
序章
p106
第1章 経営体制の刷新と企業体質の強化
p108
第1節 土光新社長による意識改革
p108
土光社長の就任
p108
就任時における従業員への要望
p108
意識改革と志気高揚
p108
第2節 経営機構の改革
p111
経営幹部会の設置
p111
事業部の自主独立性の強化
p111
第3節 企業体質の改善
p113
40・41年度中期経営計画を軸に
p113
家電販売網の整備強化とサービス体制充実
p113
第4節 関連会社とともに前進
p122
関連会社に対する基本態度の確認
p122
関連会社の生産体制整備
p122
第5節 石川島播磨重工業との提携強化
p123
土光社長の就任を契機に
p123
第6節 不況からの脱出
p126
まず重電部門が回復に転ず
p126
家電部門その他も好転、業績回復へ
p126
第2章 大型景気と業容の拡大
p128
第1節 事業体制を強化
p128
景気の上昇
p128
成長製品事業の体制強化
p128
部品材料部門の事業化
p128
第2節 新規事業分野への進出
p132
昇降機の製造販売を開始
p132
原子力事業に本格的進出
p132
住宅産業に進出
p132
郵便自動化機械の開発
p132
高度な通信機技術をもとに
p132
第3節 受注および販売体制の強化
p138
大型プロジェクトの総合受注にそなえて
p138
国内販売網の再編成
p138
第4節 技術力の向上
p140
各事業部内技術部門の強化
p140
自主技術の確立
p140
生産技術体制の強化
p140
第5節 活発化した設備投資
p142
果断な実施
p142
新工場の建設
p142
既存工場の拡張
p142
大形倉庫の建設
p142
第6節 業績の飛躍的伸長
p147
めざましい業績改善
p147
第3章 変化への挑戦
p149
第1節 激動の時代に対応して
p149
大型景気の終息
p149
新しい経営機構の運用
p149
事業分野グループを編成
p149
第2節 社会情勢の変化に対応
p152
コンシューマリズムの盛り上がり
p152
カラーテレビ二重価格問題
p152
ICブライトロンカラーテレビの発売
p152
公害問題と電源開発
p152
重電機器製造体制の再編
p152
第3節 資本自由化に備えて
p156
第4次資本自由化の実施
p156
IC事業の急伸と体制整備
p156
電子計算機事業の拡大と日本電気との提携
p156
第4節 世界に飛躍
p160
輸出の伸長
p160
海外事業部門の体制強化
p160
海外拠点の拡大と海外販売会社の設立
p160
海外合弁会社の設立
p160
国際通貨不安と当社の輸出
p160
第5節 景気沈静化の影響
p165
合理化施策の推進
p165
業績の一時的悪化
p165
第5編 新世紀への門出
p169
序章
p170
第1章 事業構造の高度化と各部門の活躍
p172
第1節 玉置新社長による“昭和50年への挑戦計画”
p172
土光会長・玉置社長の就任
p172
就任時の所信
p172
中期計画を掲げて
p172
経営理念・経営方針の明文化
p172
第2節 事業構造の高度転換
p176
高度な技術開発力を主柱に
p176
体質強化の方針を貫く設備拡充
p176
3本柱の伸長と有機的結合
p176
第3節 重電部門の躍進
p179
先行投資の実り
p179
記録品・生産記録の続出
p179
第4節 家電部門の着実な拡大
p182
消費者志向の徹底
p182
消費者と結ぶ当社のネットワーク
p182
東芝商事創立20周年を迎える
p182
第5節 産業用エレクトロニクス部門の前進
p185
情報化社会を築くために
p185
高福祉のニーズに合致して
p185
電子部品・材料の要求高度化
p185
第6節 世界企業をめざして
p188
順調に伸びる輸出実績
p188
海外販売網の拡充
p188
海外生産拠点の拡大
p188
資金調達の国際化
p188
第7節 業績の急速な伸長
p192
2期連続増配
p192
第2章 世界的経済情勢の悪化と企業基盤の強化
p193
第1節 総合力を結集して
p193
高度成長時代との訣別
p193
総合力を高める機構改革
p193
第2節 高度なシステム技術を駆使して
p197
広範囲に及ぶ新システムの開発
p197
原子力分野での活動
p197
第3節 東芝グループの拡大と充実
p201
大形関連会社の設立
p201
東芝グループの発展
p201
年々高まるグループ意識
p201
第4節 安定成長時代への対応
p204
不況の影響
p204
操業度低下と生産調整
p204
VA活動の拡大強化
p204
省力化の徹底と生産機種の合理化
p204
業務革新運動の展開
p204
東芝商事の機構改革
p204
第5節 創立100周年を迎える
p209
100年の感慨と決意
p209
各種の記念行事
p209
第6節 新世紀を拓く、岩田社長の就任
p212
長期不況を乗り切る
p212
岩田社長の就任と栄光をめざす東芝
p212
付章 最近15年の経営側面
p215
第1節 経営組織
p215
第1期(35年4月~40年3月)
p215
第2期(40年4月~45年3月)
p215
第3期(45年から現在まで)
p215
第2節 労務管理
p219
(1) 従業員
p220
(2) 役職・資格制度
p220
(3) 賃金と就業時間短縮
p221
(4) 定年と退職金
p225
(5) 人事管理システム
p225
(6) 労使関係
p225
第3節 人材開発
p227
(1) 最近15年間のあゆみ
p227
(2) 人材開発体系
p228
(3) 施設
p230
第4節 安全・衛生
p231
第5節 福利厚生
p234
(1) 社宅対策
p234
(2) 財産形成援助施策
p235
(3) 文化・体育
p236
(4) 東芝厚生年金基金
p236
(5) 健康保険組合
p236
(6) 東芝リビングサービス株式会社
p239
(7) 東芝共済会
p239
(8) 保険
p239
第6節 事務管理
p240
第7節 財務資金
p241
(1) 資金需要の膨脹と調達の多様化
p241
(2) 資金調達の推移
p241
第8節 広告宣伝
p243
口絵
NP
事業場・関連会社
p245
支社・支店
p245
関西支社
p245
中部支社
p245
九州支社
p246
中国支社
p247
北陸支社
p248
東北支社
p249
北海道支社
p250
四国支社
p250
信越支店
p251
静岡支店
p252
千葉支店
p252
沖縄支店
p253
工場
p254
小向工場・小向テレビ工場
p254
日野工場
p255
堀川町工場
p256
姫路工場
p257
トランジスタ工場
p258
大分工場
p258
玉川工場
p259
青梅工場
p260
深谷工場・深谷ブラウン管工場
p260
横須賀工場
p261
北九州工場
p262
鹿沼工場
p263
富士工場・コンプレッサー工場
p263
大阪工場
p264
名古屋工場
p265
音響工場
p266
横浜金属工場
p267
鶴見工場
p267
浜川崎工場
p269
タービン工場
p270
三重工場
p270
柳町工場
p271
府中工場
p272
研究所
p274
総合研究所
p274
生産技術研究所
p275
海外事業所
p277
海外事務所(表)
p277
海外金融会社(表)
p277
海外販売会社(表)
p278
海外製造会社(表)
p279
東芝商事株式会社
p280
1. 東芝商事の発足
p280
2. “第1次電化ブーム”の到来と業績の伸長
p280
3. “第2次電化ブーム”と市販・特販両販売網の整備強化
p281
4. 特販部門の分離と家電部門の強化
p281
東芝商事関係会社(表)
p283
関連会社
p285
朝日木工株式会社
p285
オンキョー株式会社
p285
川崎器材株式会社
p286
川俣精機株式会社
p287
北芝電機株式会社
p287
共同建物株式会社
p288
株式会社芝浦製作所
p288
昭和硝子工業株式会社
p289
昭和電線電纜株式会社
p290
株式会社電業社機械製作所
p291
東輝電気工業株式会社
p291
東京光学機械株式会社
p292
東京電気株式会社
p293
東京電子工業株式会社
p294
東芝アンペックス株式会社
p294
東芝イーエムアイ株式会社
p295
東芝運輸興業株式会社
p296
東芝エレクトロニック・システムズ株式会社
p297
東芝エンジニアリング株式会社
p297
株式会社東芝大阪ビル
p298
東芝オーディオ工業株式会社
p298
東芝化学工業株式会社
p299
東芝化成工業株式会社
p300
東芝管球器材株式会社
p300
東芝機械株式会社
p301
東芝ケミカル株式会社
p302
東芝鋼管株式会社
p302
東芝工芸株式会社
p303
東芝コールドチェーン株式会社
p304
東芝コンポーネンツ株式会社
p305
東芝写真用品株式会社
p306
東芝住宅産業株式会社
p306
東芝昇降機サービス株式会社
p307
東芝情報機器リース株式会社
p307
東芝シリコーン株式会社
p308
東芝精機株式会社
p309
東芝製薬株式会社
p310
東芝セラミックス株式会社
p310
東芝閃光電球株式会社
p311
東芝タンガロイ株式会社
p312
東芝電気器具株式会社
p313
東芝電気工事株式会社
p313
東芝電材株式会社
p314
東芝ニック工業株式会社
p315
東芝バロティーニ株式会社
p315
東芝ビジネスマシン株式会社
p316
東芝物流株式会社
p317
東芝ベックマン株式会社
p317
東芝メディカル株式会社
p318
東芝レイ・オ・バック株式会社
p319
東芝レコード製造株式会社
p320
株式会社徳田製作所
p320
西芝電機株式会社
p321
日興実業株式会社
p321
日本化学工業株式会社
p322
日本タングステン株式会社
p323
日本ビジネスオートメーション株式会社
p323
ハリソン電機株式会社
p324
ホクト電子工業株式会社
p325
北光電子株式会社
p325
マルコン電子株式会社
p326
和光電気株式会社
p327
東芝リビングサービス株式会社
p327
東興トラベルサービス株式会社
p328
事業部系列会社
p329
事業部系列販売会社(表)
p329
事業部系列製造会社(表)
p330
事業部系列サービス会社(表)
p330
口絵
NP
技術・製品
p331
口絵
NP
緒言
p331
第1編 技術・研究
p333
第1章 研究・開発
p334
第1節 総合研究所
p334
1 材料
p335
2 電子部品
p338
3 電子装置
p340
4 家電機器
p341
5 重電機器
p343
6 原子力
p344
第2節 技術研究所
p346
1 重電技術研究所
p346
2 家電技術研究所
p349
3 冷熱技術研究所
p350
4 照明電材研究所
p351
第2章 生産技術
p353
第1節 生産技術の動向
p353
第2節 生産技術の研究開発
p354
第3節 生産技術の成果
p355
第4節 生産技術の推進活動
p360
第3章 技術管理
p361
1 初期の技術管理
p361
2 全社的技術管理の推進
p362
3 技術革新への対応
p362
4 大規模システムへの対応
p363
5 激動への対応
p363
6 管理技法の発展
p364
第4章 技術交流
p365
第1節 技術導入
p365
第2節 技術輸出
p367
第5章 特許・意匠・褒賞
p371
第1節 特許
p371
1 技術競争力の強化
p371
2 特許管理体制の強化
p371
3 社外活動の活発化
p372
4 特許意識の高揚
p372
第2節 意匠
p373
第3節 褒賞
p373
第2編 製品
p375
第1章 重電機器・交通機器
p376
第1節 水力発電機器
p376
第2節 火力発電機器
p378
1 タービン・補機
p381
2 発電機
p382
3 火力発電所の制御
p383
4 技術動向
p384
第3節 原子力・原子力発電機器
p388
1 加速器・研究炉
p389
2 沸騰水形原子力発電設備
p391
3 新形原子炉
p394
4 ウラン分離機
p396
5 核燃料
p397
第4節 送電・変電・配電機器
p398
1 送変電機器
p398
2 SF6ガス絶縁縮小形開閉装置
p401
3 電力系統の監視制御
p402
4 電力系統の保護
p404
5 調相装置
p405
6 直流送電機器
p406
7 配電機器
p407
8 自家用受変電設備
p410
第5節 電力応用
p411
1 各種産業における電力応用
p411
2 ビル施設その他における電力応用
p419
3 交流電動機
p421
4 直流機
p424
5 変換装置
p427
6 制御装置
p430
7 工業用電熱装置
p433
8 電力応用機器
p435
第6節 交通・輸送機器
p436
1 電気鉄道
p436
2 昇降機
p442
3 輸送管理システム
p443
第2章 家庭用・業務用電気機器
p446
第1節 電子応用機器
p446
1 テレビ・ビデオ機器
p446
2 ラジオ・テープ機器
p449
3 ステレオ・音響機器
p452
第2節 電動機応用機器
p456
1 電気洗濯機
p456
2 電気扇風機
p459
3 電気掃除機その他
p461
第3節 冷凍機応用機器
p467
1 電気冷蔵庫
p467
2 コールドチェーン機器
p469
3 エアーコンディショナー
p470
4 その他の冷凍機応用機器
p474
第4節 電熱機器・暖房機器
p477
1 厨房機器
p477
2 暖房機器
p479
3 電熱機器
p482
4 ガス機器
p483
第5節 照明機器
p485
1 電球
p485
2 放電灯
p488
3 照明器具・施設
p493
第6節 住宅・住宅設備機器
p497
1 住宅
p497
2 住宅設備ユニット機器
p499
3 住宅設備機器
p500
第3章 通信機器・電子機器・計測機器
p503
第1節 通信機器
p503
1 有線機器
p503
2 一般無線機器
p506
3 宇宙開発機器
p514
4 放送機器
p516
5 情報機器
p523
第2節 電子計算機
p528
1 大・中形電子計算機
p528
2 小形電子計算機
p530
3 産業用電子計算機
p531
4 周辺端末機器
p532
5 電子計算機応用システム
p533
第3節 事務機器・特殊省力化機器
p534
1 事務機器
p534
2 特殊省力化機器
p537
第4節 医用機器
p539
1 医用放射線機器・関連機器
p539
2 医用電子機器
p547
3 医用システム
p551
第5節 計測機器
p553
1 計測制御装置
p553
2 電子応用機器
p559
3 計器応用機器
p564
4 計測器・器具
p564
第6節 防衛関連産業機器
p566
1 終戦以前の防衛関連産業機器
p566
2 戦後の防衛関連産業機器
p569
第4章 部品・材料
p574
第1節 電子部品
p574
1 電子管
p574
2 半導体
p584
3 乾電池
p595
第2節 回路部品
p597
1 回路部品
p597
2 印刷配線板
p598
第3節 金属部品・材料
p599
1 金属材料
p599
2 金属部品
p601
第4節 鋳造部品
p603
第5節 硝子・セラミックス部品・材料
p604
1 硝子
p604
2 セラミックス
p606
第6節 化学部品・材料
p609
1 成形品
p609
2 化成品
p610
3 絶縁材料
p612
4 シリコーン
p612
5 その他
p614
資料
p617
定款
p617
資本金・配当率
p620
大株主
p622
株式の地域分布
p623
従業員数
p624
総収入(株式会社芝浦製作所・東京電気株式会社)
p626
売上高・当期利益(東京芝浦電気株式会社)
p627
部門別主要製品
p628
部門別売上高
p629
歴代役員(株式会社芝浦製作所)
p630
〃[歴代役員](東京電気株式会社)
p631
〃[歴代役員](東京芝浦電気株式会社)
p632
特別表彰・功労表彰 受彰者
p636
技能表彰・永年勤続表彰 受彰者数
p637
社標・商標
p638
東芝商事株式会社(歴代社長/資本金・売上高・従業員数)
p640
カラーグラフ
p640
資本金(昭和14年以降)
p640
売上高(昭和14年以降)
p640
部門別売上高・構成比(最近7年間)
p640
利益金・配当(昭和14年以降)
p640
従業員数(昭和14年以降)
p640
役員就任期(昭和14年以降)
p640
工場の新設・廃止(最近15年間)
p640
年表
p648
参考文献
p708
編集後記
NP
索引リスト