日産自動車(株)『日産自動車社史 : 1974~1983』(1985.04)

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目次項目 ページ
目次 NP
NP
口絵 巻頭
目次 NP
凡例 NP
第I編 第1次石油危機への対応 p1
第1章 環境の激変と難局の打開 p1
第1節 第1次石油危機と日本経済 p1
1. 第1次石油危機の発生 p1
2. 低成長経済への移行 p2
第2節 石油危機の影響 p3
1. 自動車産業への影響 p3
2. 当社への影響 p4
第3節 難局打開への努力 p5
1. 減量経営への取り組み p5
2. 厳しい国内市場への対応 p7
3. 小型車人気と輸出の急伸 p8
4. 業績の回復 p9
第2章 国内需要低迷への対応 p11
第1節 低成長経済への移行 p11
1. 低成長時代を迎えた日本経済 p11
2. 自動車需要の低迷 p12
第2節 販売体制の強化 p13
1. 低成長時代への対応 p13
2. 新商品の投入 p18
第3節 中古車流通体制の整備 p31
1. 拡大する中古車市場への対応 p31
2. 信頼されるブランドをめざして p33
第4節 物流合理化への取り組み p34
1. 車両供給体制の整備 p34
2. 車両流通の効率化 p36
第3章 輸出の拡大 p39
第1節 激動する輸出環境 p39
1. 第1次石油危機と世界経済 p39
2. 自動車輸出環境の激変 p40
第2節 輸出体制の強化 p43
1. 輸出に対する基本的考え方 p43
2. 社内体制の強化 p44
3. 輸出基地の拡充と流通体制の整備 p49
第3節 各地域における輸出の拡大 p51
1. 輸出の飛躍的発展 p51
2. 先進国市場での対応 p52
3. 発展途上国市場での対応 p58
第4節 KD輸出の拡大 p67
1. KD輸出の背景 p67
2. KD輸出の展開 p69
第4章 生産体制の拡充 p79
第1節 九州工場の建設 p79
1. 専門工場体制の確立 p79
2. 部品メーカーの九州進出 p83
第2節 生産技術の進展 p86
1. 生産設備の汎用化 p86
2. 自動化技術の進展 p90
3. 省資源・省エネルギー技術の進展 p95
4. 生産技術体制の強化 p98
第3節 部品調達体制の強化 p99
1. 購買体制の充実 p99
2. 部品メーカーの育成・強化 p104
第5章 安全・無公害な車をめざして p109
第1節 排出ガス規制への対応 p109
1. 排出ガス規制の強化 p109
2. 当社の対応 p111
第2節 安全な車の開発 p115
1. 安全をめぐる動き p115
2. 当社における研究・開発 p117
第3節 騒音規制への対応と新交通システム p121
1. 騒音規制の強化 p121
2. 当社の対応 p123
3. 新しい交通システムの開発 p125
第6章 多角化の積極的展開 p129
第1節 マリーン部門 p129
1. マリーン事業の第一歩 p129
2. 艇体部門への進出 p131
3. マリーン総合メーカーへの展開 p134
4. 業容拡大をめざして p137
第2節 産業機械部門 p138
1. 産業機械事業への進出と発展 p138
2. フォークリフトの内製転換 p140
3. 国内販売の本格化 p144
4. 躍進する輸出 p147
5. 物流新時代へ向けて p150
第3節 宇宙航空部門 p151
1. 宇宙航空事業の沿革 p151
2. ミューロケットによる科学衛星の打ち上げ p154
3. 実用衛星による宇宙利用の推進 p159
4. 防衛用ロケット p165
5. 宇宙時代への飛躍を期して p167
第4節 繊維機械部門 p168
1. 繊維産業の近代化の貢献 p168
2. ジェットルーム時代を主導 p172
3. エアタイプの開発とニッサンブランドの確立 p175
第7章 石原社長の就任と計画経営の推進 p181
第1節 経営新体制 p181
1. 石原社長の誕生 p181
第2節 計画経営の推進 p182
1. 新体制の経営方針 p182
2. 中長期経営計画の策定 p183
3. 社内体制の強化 p184
第II編 グローバル企業をめざして p187
第1章 グローバル戦略の推進 p187
第1節 第2次石油危機と保護主義の激化 p187
1. 第2次石油危機の発生 p187
2. 燃え上がった保護主義 p188
第2節 グローバル戦略の展開 p195
1. グローバル企業をめざして p195
2. 海外戦略の推進 p197
3. 直接投資による現地生産の拡充 p207
第2章 新局面を迎えた国内販売 p219
第1節 成熟マーケットの到来 p219
1. 第2次石油危機と日本経済 p219
2. 市場成熟化の進展 p219
第2節 国内基盤の強化 p220
1. 新しい販売のあり方を求めて p220
2. 変貌する販売会社機能への対応 p224
3. 先進技術を織り込んだ新商品群 p228
第3節 宣伝活動の展開 p253
1. 石油危機後の対応 p253
2. 国内基盤強化のための宣伝活動 p255
第4節 サービスの役割増大と対応 p258
1. 信頼されるサービスをめざして p258
2. 車両品質の維持・向上をめざして p260
3. サービス体制の強化 p261
4. 部品供給販売体制の強化 p265
第3章 商品開発力の強化 p269
第1節 研究開発体制の充実 p269
1. 組織の拡充と統合 p269
2. テクニカルセンターの建設 p271
3. 設備の拡充 p273
4. ラリー、レースでの活躍 p275
第2節 先進技術の開発 p280
1. 燃費向上に向けて p280
2. 魅力ある車をめざして p287
3. エレクトロニクス技術の進展 p295
4. 地道な研究活動 p300
第4章 社内体制の充実 p305
第1節 原価低減活動の全社的推進 p305
1. 総合原低活動 p305
2. 生産部門における原低活動 p307
3. 間接部門の事務合理化活動 p309
4. 原価低減に向けてのシステムの開発 p311
第2節 品質向上への努力 p314
1. 品質管理体制の拡充 p314
2. 品質向上への諸対応 p320
3. 日産グループとしての取り組み p323
第3節 生産体制の総合的展開 p326
1. 生産体制の拡充 p326
2. 産業公害対策の強化 p329
3. 産業用ロボットによる生産技術の進展 p336
4. 自動化ライン制御技術の革新 p339
5. CAD/CAMによる開発の変革 p341
第4節 人事管理制度の充実 p344
1. 企業の拡大と人材の確保 p344
2. 人事管理制度の改善 p346
3. 教育訓練の充実 p350
第5節 福祉向上をめざして p358
1. 労働福祉の向上 p358
2. 福利厚生の充実 p359
3. 健康管理体制の充実 p363
4. 健康保険組合の発展 p365
5. 安全衛生管理の向上 p367
第6節 社会的貢献の国際的ひろがり p371
1. 福祉活動の新たな展開 p371
2. 地域活動と災害救援の強化 p375
3. 対日理解促進のために p377
第5章 労働組合の発展 p381
第1節 日産労組の結成と発展 p381
1. 百日闘争と新しい組合の誕生 p381
2. 企業再建への努力 p383
3. 生産性向上と労使協議制 p384
4. 自動車労連の結成と日産労組の単一化 p385
第2節 新しい労働組合主義の推進 p386
1. 「運動の基本原則」の確認とその展開 p386
2. 自動車総連の結成 p388
3. 国際連帯活動の推進 p389
4. 労働戦線の統一をめざして p390
5. 福祉社会の実現に向けて p390
第6章 創立50周年を迎えて p393
第1節 業容の拡大と日産グループの発展 p393
1. 世界有数の企業へ p393
2. 発展する日産グループ p394
第2節 50周年を迎えて p394
第3節 新たな発展に向けて p401
1. 社会から信頼される企業に向けて p401
2. 国際的視野にたって p402
3. たゆまぬ先進技術の開発を p403
4. 活力と創造性にみちた社風を誇りに p404
役員 p407
口絵 p419
資料編 〔2-〕1
歴代役員任期表 〔2-〕2
総務 〔2-〕6
人事・設備 〔2-〕12
購買 〔2-〕42
生産・販売 〔2-〕48
日産自動車グループの系譜 〔2-〕96
関係会社の概要 〔2-〕98
年表 〔2-〕143
索引 〔2-〕187
主要参考文献一覧 NP
あとがき NP
図・表・諸元表目次 NP
NP
図-1 自動車用主要資材の卸売物価指数の推移 p2
図-2 日本の自動車販売増減率の推移 p3
図-3 日本のガソリン小売価格の推移 p4
図-4 日本の自動車新車登録台数 p12
図-5 日本の自動車保有台数 p12
図-6 日産自動車の自動車新車登録台数 p13
図-7 COMPASSの概要 p15
図-8 新車・中古車の登録台数比較 p31
図-9 新OES情報の流れ p35
図-10 日産自動車国内輸送分担率の推移 p36
図-11 世界の自動車生産台数の推移 p41
図-12 日本の輸出台数の推移 p42
図-13 日本の仕向地別輸出構成比の推移 p42
図-14 日産自動車の輸出比率の推移 p44
図-15 日産自動車の輸出台数の推移 p51
図-16 日産自動車の仕向地別輸出構成比の推移 p51
図-17 日産自動車の北米向け輸出台数 p53
図-18 米国における日産車の販売台数 p54
図-19 日産自動車の欧州向け輸出台数 p56
図-20 日産自動車の英国向け輸出台数 p56
図-21 日産自動車の西独向け輸出台数 p57
図-22 日産自動車のフランス向け輸出台数 p57
図-23 日産自動車の東南アジア向け輸出台数 p59
図-24 日産自動車の大洋州向け輸出台数 p59
図-25 日産自動車の中南米向け輸出台数 p60
図-26 中米・カリブ海市場 p61
図-27 日産自動車のアフリカ向け輸出台数 p63
図-28 日産自動車の中近東向け輸出台数 p65
図-29 日産自動車のKD輸出台数 p67
図-30 タイにおける日産車販売シェア(昭和58年) p69
図-31 マレーシアにおける日産車販売シェア(昭和58年) p70
図-32 日産自動車のフィリピン向け輸出台数 p72
図-33 台湾における日産車販売シェア(昭和58年) p74
図-34 ニュージーランドにおける日産車販売シェア(昭和58年) p75
図-35 南アフリカ共和国における日産車販売シェア(昭和58年) p76
図-36 ギリシヤにおける日産車販売シェア(昭和58年) p77
図-37 主要国自動車生産台数の比較(昭和48年) p79
図-38 世界の会社別生産台数(昭和48年) p80
図-39 九州工場周辺の概略図 p80
図-40 九州工場配置図(昭和51年末当時) p82
図-41 九州進出部品メーカー所在地 p84
図-42 資材・部品輸入額の推移 p102
図-43 TOPICS '78システム図 p103
図-44 宝会運営組織(昭和58年12月) p106
図-45 排出ガス循環装置 p112
図-46 空燃比と排出ガス濃度・出力・燃料消費率との関係 p112
図-47 三元触媒方式 p113
図-48 NAPS-Zエンジンの構造 p114
図-49 一体型ベアリングビーム方式によるシリンダーブロック p124
図-50 多孔質焼結合金製排気ディフューザー p125
図-51 各種タイプのボートエンジン p129
図-52 日本のマリーンエンジン販売台数 p130
図-53 日産自動車のマリーンエンジン販売台数 p130
図-54 日本のレクリエーショナルボートの生産実績 p131
図-55 日産自動車の艇体販売台数 p137
図-56 ニッサンフォークリフト車種型式の変遷 p143
図-57 日産自動車のフォークリフト国内販売台数 p146
図-58 日産自動車のフォークリフト北米向け輸出台数 p148
図-59 日産自動車のフォークリフトの輸出台数 p149
図-60 無人フォークリフト p150
図-61 M-3C、M-3S(M-3H)、M-3SII型ロケットの比較 p158
図-62 ミュー3SII型の構造 p158
図-63 S-210、S-310、S-520型ロケットの比較 p159
図-64 N-I、N-II、H-I型ロケットの比較 p164
図-65 H-I型の構造 p164
図-66 日本の宇宙開発予算の推移 p167
図-67 日産自動車の宇宙航空部門売上高の推移 p167
図-68 各種機械の回転数比較 p174
図-69 ニッサンジェットルームエアタイプの製織原理 p175
図-70 日産自動車のジェットルームエアタイプ販売台数 p178
図-71 日産自動車の繊維機械部門売上高の推移 p178
図-72 原油価格の推移(アラビアン・ライト) p187
図-73 主要先進国の失業率の推移 p189
図-74 米国の乗用車セグメント別販売台数 p192
図-75 日米欧主要自動車メーカーの提携関係(昭和58年12月現在) p194
図-76 米国日産自動車製造所在地概略図 p198
図-77 モトール・イベリカの組立工場所在地 p200
図-78 アルファロメオ、日産、ARNAにおける事業分担および生産分担 p202
図-79 ARNA社工場所在地 p203
図-80 メキシコ日産の工場所在地 p207
図-81 日産自動車のメキシコ向け輸出台数 p210
図-82 メキシコにおける日産車販売シェア(昭和58年) p211
図-83 豪州日産自動車製造の所在地 p213
図-84 日産自動車の豪州向け輸出台数 p215
図-85 豪州における日産車販売シェア(昭和58年) p215
図-86 ペルー日産の所在地 p216
図-87 日産自動車のペルー向け輸出台数 p217
図-88 ペルーにおける日産車の販売シェア(昭和58年) p217
図-89 日本の自動車新車登録台数 p219
図-90 日本の自動車保有台数 p219
図-91 日産自動車の販売台数 p220
図-92 MAPの概要 p222
図-93 CIマーク p225
図-94 NAP4宣言 p226
図-95 サービス拠点数の推移 p262
図-96 サービス売上高推移 p263
図-97 サービス項目別台数推移 p263
図-98 サービスフロントシステム概念図 p264
図-99 国内部品売上高推移 p265
図-100 相模原部品センター概要 p266
図-101 ANPSSの体系 p267
図-102 テクニカルセンター配置図 p272
図-103 4連サイアミーズ式シリンダーブロック p282
図-104 ハーフスカートシリンダーブロック p282
図-105 半球型燃焼室 p282
図-106 鋳造中空クランクシャフト断面 p282
図-107 大容積渦流室 p283
図-108 ブルーバードの内外装樹脂部品 p286
図-109 走行抵抗と速度の関係 p286
図-110 モデルチェンジによるCDの推移 p287
図-111 DOHCの構造 p287
図-112 ペントルーフ型燃焼室 p288
図-113 イーブン・ファイアリングの原理 p288
図-114 サイアミーズコレクターの断面 p288
図-115 ターボチャージャーの構造 p289
図-116 バリアブルラック&ピニオンギア p289
図-117 ゼロスクラブサスペンション p290
図-118 ハイキャパシティ・サスペンション p290
図-119 オートレベライザーの構成 p291
図-120 アジャスタブル・ショックアブソーバーの構成 p291
図-121 エンジンマウントインシュレーターの構造 p292
図-122 オートデュアルエアコンの構成 p293
図-123 圧電センサーの構造 p294
図-124 ノッキング制御システム p297
図-125 ECCSシステム p298
図-126 電子装置搭載状況(昭和58年12月) p299
図-127 メタノール改質ガスエンジンの構造 p301
図-128 ANEMS概念図 p312
図-129 ANEMSコンピューターネットワーク体系 p313
図-130 QCサークル参加者数 p315
図-131 工場・部門QCサークル導入時期 p315
図-132 品質管理組織の拡充 p320
図-133 完成車両検査ラインの例 p322
図-134 蒲原工場周辺の概略図 p326
図-135 蒲原工場配置図(昭和58年12月) p326
図-136 久里浜分工場周辺の概略図 p327
図-137 久里浜工場配置図(昭和58年12月) p327
図-138 九州工場配置図(昭和58年12月) p328
図-139 日産グループの産業公害防止体制 p331
図-140 日産自動車の使用水量の推移 p332
図-141 日産自動車のSO2排出量の推移 p333
図-142 日産自動車の廃棄物処理・処分状況(昭和58年度) p334
図-143 日産自動車の公害防止設置投資金額(累計額) p335
図-144 線データ p342
図-145 面データ p343
図-146 従業員数の推移 p344
図-147 技能員数の推移 p345
図-148 教育訓練体系 p351
図-149 国際化要員教育体系 p357
図-150 健康診断体系 p366
図-151 当社の安全衛生管理機構 p368
図-152 災害度数率の推移 p369
図-153 災害強度率の推移 p369
図-154 自動車労連の組織(昭和58年10月現在) p386
図-155 自動車労連組織人員数の推移 p387
図-156 日産自動車の生産台数 p394
NP
表-1 内航自動車専用船一覧 p37
表-2 日産車海外名称一覧 p53
表-3 タイの自動車輸入政策と国産化規制 p69
表-4 マレーシアの自動車輸入政策と国産化規制 p71
表-5 インドネシアの自動車輸入政策と国産化規制 p71
表-6 フィリピンの自動車輸入政策と国産化規制 p72
表-7 台湾の自動車輸入政策と国産化規制 p74
表-8 ニュージーランドの自動車輸入政策と国産化規制 p75
表-9 南アフリカ共和国の自動車輸入政策と国産化規制 p76
表-10 ギリシヤの自動車輸入政策と国産化規制 p77
表-11 九州進出部品メーカー一覧(昭和58年12月現在) p84
表-12 APM活動の展開 p105
表-13 排出ガス規制の推移 p110
表-14 日産ESVの主要諸元と安全性能 p118
表-15 騒音に関する保安基準 p122
表-16 自動車騒音の許容限度長期設定目標 p123
表-17 マーチ改造電気自動車主要諸元 p126
表-18 デュアルモードバスシステム基本仕様 p127
表-19 ロープトランジットシステム標準仕様(座間工場用) p128
表-20 日産自動車のマリーン船内外機の仕様一覧 p134
表-21 日産自動車のマリーンディーゼルエンジンの仕様一覧 p134
表-22 ニッサンフォークリフトの仕様一覧 p141
表-23 日本の科学衛星一覧 p157
表-24 日本の実用衛星一覧 p163
表-25 おもな現地調達品目 p199
表-26 スペインの自動車輸入制度 p200
表-27 メキシコ日産の概要 p207
表-28 メキシコ日産の工場概要 p207
表-29 メキシコの自動車輸入制度と自動車政策 p211
表-30 豪州日産自動車製造の概要 p213
表-31 豪州の自動車政策 p215
表-32 ペルーの自動車輸入政策と国産化規制 p216
表-33 ペルー日産の概要 p216
表-34 販売系列別取扱車種 p225
表-35 販売研修センターの講座内容 p227
表-36 日産自動車整備専門学校の概要 p227
表-37 日産サービスマン技能修得制度の概要 p259
表-38 ラリー・レース主要成績 p279
表-39 米国の乗用車・軽量トラック燃費規制 p280
表-40 日本の乗用車燃費ガイドライン p281
表-41 車体への高張力鋼版使用量の推移 p285
表-42 QCサークル参加率 p315
表-43 品質管理体制の変遷 p319
表-44 理化学的検査と官能検査の一般的な特徴 p321
表-45 蒲原工場の概要(昭和58年12月) p326
表-46 久里浜分工場の概要(昭和58年12月) p328
表-47 九州工場の概要(昭和58年12月) p328
表-48 九州工場の経緯 p329
表-49 退職年金制度の概要 p349
表-50 技能五輪国際大会成績 p355
表-51 技能五輪全国大会入賞者数 p355
表-52 日産高等工業学校卒業者数 p356
表-53 社宅・寮の概要(昭和59年7月現在) p360
表-54 永年勤続旅行制度 p363
表-55 年齢時健康診断検査項目 p366
表-56 自動車総連の組織構成(昭和58年9月現在) p389
表-57 主要関連会社 p395
諸元表 NP
諸元-1 セドリック/グロリア 330主要諸元 p20
諸元-2 フェアレディZ S130主要諸元 p21
諸元-3 ローレル C230主要諸元 p22
諸元-4 スカイライン C210主要諸元 p22
諸元-5 シルビア S10主要諸元 p23
諸元-6 ブルーバード 810主要諸元 p24
諸元-7 バイオレット/オースター/スタンザ A10主要諸元 p25
諸元-8 サニー B310主要諸元 p26
諸元-9 パルサー N10主要諸元 p27
諸元-10 キャブスター/ホーマー F20主要諸元 p29
諸元-11 キャブオール/クリッパー C340主要諸元 p29
諸元-12 サニーバネット/チェリーバネット C120主要諸元 p30
諸元-13 セドリック/グロリア 430主要諸元 p228
諸元-14 セドリック/グロリア Y30主要諸元 p230
諸元-15 フェアレディZ Z31主要諸元 p231
諸元-16 ローレル C31主要諸元 p232
諸元-17 スカイライン R30主要諸元 p233
諸元-18 レパード/レパードTR-X F30主要諸元 p235
諸元-19 シルビア/ガゼール S12主要諸元 p236
諸元-20 ブルーバード 910主要諸元 p237
諸元-21 ブルーバード U11主要諸元 p239
諸元-22 スタンザ FX/オースター JX/バイオレットリベルタ T11主要諸元 p240
諸元-23 プレーリー M10主要諸元 p241
諸元-24 サニー/ローレルスピリット B11主要諸元 p243
諸元-25 パルサー/ラングレー/リベルタビラ N12主要諸元 p245
諸元-26 マーチ K10主要諸元 p246
諸元-27 アトラス/コンドル H40主要諸元 p248
諸元-28 アトラス F22主要諸元 p249
諸元-29 シビリアン W40主要諸元 p250
諸元-30 キャラバン/ホーミー E23主要諸元 p250
諸元-31 サファリ 160主要諸元 p251
諸元-32 ダットサントラック 720主要諸元 p252
諸元-33 サニー/パルサー/ダットサンADバン VB11主要諸元 p253
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