※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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明治45年(1912) | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
6月2日 | 播磨造船株式会社設立(資本金50万円)社長岸本兼太郎 | 当社主要事項 | |
- | 工場敷地4,725坪完成 | 当社主要事項 | |
- | 機械工場、錬鉄工場、鋳物工場等順次完成 | 当社主要事項 | |
- | 曳船「淡陽丸」購入 | 当社主要事項 | |
大正元年(1912) | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
7月30日 | 明治天皇崩御、大正と改元 | 参考事項 | |
7月31日 | 播磨造船株式会社設立登記(竜野区裁判所赤穂出張所) | 当社主要事項 | |
8月15日 | 労働団体友愛会設立 | 参考事項 | |
11月25日 | 日・印通商航海条約調印 | 参考事項 | |
大正2年(1913) | - | 【渋沢栄一】伯剌西爾拓植株式会社創立準備委員。日本結核予防協会創立・副会頭(後に会頭)。中国興業株式会社(後の中日実業)創立、相談役。日本実業協会創立・会長。帝国飛行協会成立、評議員。〔73歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月1日 | 相生町制実施 | 参考事項 | |
2月 | 日本海事組合創立(日本海事検定協会の前身) | 参考事項 | |
10月6日 | 中華民国正式承認 | 参考事項 | |
10月30日 | 社長岸本兼太郎辞任、高橋為久専務に就任 | 当社主要事項 | |
大正3年(1914) | - | 【渋沢栄一】東北九州災害救済会創立、副総裁。合資会社国際通信社設立、相談役。日中経済界の提携のため中国訪問。財団法人国産奨励会設立準備委員総代、顧問。〔74歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
7月28日 | 第1次世界大戦勃発 | 参考事項 | |
8月15日 | パナマ運河開通 | 参考事項 | |
8月23日 | 対独宣戦布告 | 参考事項 | |
9月11日 | 戦時海上保険補償法公布施行 | 参考事項 | |
11月7日 | 青島陥落 | 参考事項 | |
- | 第1船渠北側埋立2,020坪完成 | 当社主要事項 | |
大正4年(1915) | - | 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ・太平洋万国博覧会視察のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 | 渋沢関係略年譜 |
8月1日 | S.No.1曳船「神の浦丸」進水 | 当社主要事項 | |
8月21日 | 海軍艦政本部を海軍技術本部と改称 | 参考事項 |