東京海上火災保険(株)『東京海上百二十五年史』(2005.10)

索引項目	ページ

しんきんグッドスマイル(金融機関融資住宅等火災保険)	p488
新損害サービスシステムあんしん21	p518
シー・ムアン保険(Sri Muang Insurance Co.,Ltd.)	p516
ジーパン部隊	p427
ジェイピー・アクチュアリーコンサルティング社(JPAC)	p434
自家用自動車総合保険(SAP)	p133
自家用自動車保険(PAP)	p133
事業者賠償責任保険(日本版CGL保険)	p485
事業調査室	p511
事故集中センター	p519
自己申告制度	p98
資産運用	p155、p243、p373、p531
資産運用システムSOFIA	p197
資産担保型証券(ABS)	p432
支社分割	p94
市場開発部	p336
地震危険担保特約	p490
地震保険	p346、p486、p488
地震保険制度	p127、p329
地震保険普及率	p331
示談代行サービス	p52、p133
自動車営業開発部	p430
自動車営業推進部	p202、p219
自動車車両損害鑑定人制度	p48
自動車整備工場(チャネル)	→R/S
自動車保険	p14、p20、p21、p38、p40、p41、p42、p131、p229、p347、p498
自動車保険オンラインシステム	p51
自動車保険研修センター(自研センター)	p49
自動車保険事務機械化対策委員会	p51
自動車保険収益改善委員会	p414、p503
自動車保険料率算定会	p33、p405
自賠責審議会答申(1984年)	p152、p349
自賠責保険(自動車損害賠償責任保険)	p40、p41、p44、p77、p133、p230、p504
自賠責保険制度	p406、p413
渋沢栄一	p3、p5
事務機械化総合計画	p50
事務処理の効率化	p49、p50
事務体制改善委員会	p89
事務の種目共通化	p88
事務標準化委員会	p89
下河辺淳	p367
社員教員	p210
社章	p85、p86
社内カンパニー制	p563、p566
ジャパン・インターナショナル傷害火災保険(ジェイアイ傷害)	p224
上海・長江交易促進プロジェクト	p367、p511
自由化	p70、p263、p269、p297、p405
住宅総合保険	p40、p125
住宅ローン保証保険	p138
自由特約	p484、p485
主査・主管制度	p98
種目キーマン(1984年)	p111
種目共通システム	p88
種目別トータルシステム	p88
主要輸入貨物協定(MICA)	p32、p39、p479
シュワブ東京海上証券(CSTM)	p441
純率算定会制度	p267、p396、p484、p489
傷害保険	p41、p352、p494
証券化	p432、p490
証券事業	p440
証券診断(TAL)	p522
荘田平五郎	p8、p9、p12
商品・サービス開発部	p426
情報化委員会(1996年)	p413、p443
常務会	p201、p413
嘱託	p48、p100
職能等級制度(1988年)	p208
食品リコール費用保険	p493
ジョンソン・アンド・ヒギンズ社(Jhonson & Higgins)	p18、p19、p25
新安東京海上産物保険	p570
新オフハイヤー総合補償保険(ANCHORAGELIGHT)	p477
新型支社	p95
新型支店	p204
新型マンション保険(新マンション総合保険)	p487
新こども総合保険	p492
人事考課制度	p97、p322
人事政策	p96
人事制度改定	p449
人事部直接面接制度	p97
新種保険	p20、p21、p41、p135、p231、p350、p490
新種保険損害調査人制度	p48
人身傷害補償保険	p499
新ステイタスクラブ認定制度	p470
新専門職制度(1981年)	p98
新損益管理システム	p197
新損害サービスシステムNEXT	p310、p369
新代理店システム	p446
新代理店手数料体系	p406、p467
新地域営業戦略(1988年)	p220
新ニューライフ総合保険	p487
新ノンマリン代理店制度	p112
新ブローカー手数料体系	p467
新保険業法(1996年)	p265、p395、p402、p479
新民事訴訟法対応生産物賠償責任保険	p485
信頼21計画(みんなで創ろう新世紀)	p411、p415、p417

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この社史内の人物一覧