日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第12巻』(1997.12)

索引項目 ページ
「こだま」 p114、p129
これからの国鉄自動車(畑川耕一) [参考文献]
高圧活線作業手当 p453
公安局 p19、p228
公安本部 p37、p230、p251
公開競争契約 p609、p813、p899、p901、p902
公開競争入札 p803、p809、p870、p872、p880、p881、p886、p887、p893、p894、p897
公害 p343、p345
公害対策基本法 p343
高架下管理刷新委員会 p199、p303、p312
交換研究員 p399
合議判定 p523
工機部 p261、p295
公共企業体 p7、p221、p231、p317
公共企業体職員等共済組合法 p562、p563、p566、p569、p578
公共企業体審議会 p162
公共企業体中裁委員会 p353、p442
公共企業体等労働委員会 p485
公共企業体等労働関係法 p482、p484
公共企業体の負担割合 p572
公共企業体労働関係法 p11、p25、p325、p353、p412、p438、p461、p476、p534
鉱業所 p37、p252、p253、p254、p269、p272、p273、p275、p278、p289、p290、p293、p296、p297
公共負担 p170、p649
航空測量 p122
鋼材 p890
工作関係職員の職制及び服務の基準 p385、p388
工作局 p37、p230、p251
工作局客貨車課 p236
工作局車両課 p236
工作局動力車課 p236
工事監査役 p242
工事勘定 p620、p657
工事勘定間接費回収不足額 p670
工事局 p43、p275、p276、p280、p281、p284、p290、p301
工事局及び建築工事局現業職員の職制及び服務の基準 p389
工事区 p262、p295、p296、p300、p301
工事経費 p620、p611、p648、p649、p732、p927
工事資金等繰入 p679
工事事務所 p37、p43、p252、p253、p269、p272、p275、p280、p289、p290、p295
工事費 p597、p655、p656、p658
工事部 p252、p253、p254、p262、p295
工事負担金 p622、p676、p677
工事補償 p339
公舎取扱規程 p536
公社有資産所在市町村納付金 p634
公衆電報料金収入取扱基準規程 p756
公衆電報料金収入取扱手続 p775、p756
甲種貯蔵品 p620、p834
行賞 p406
行賞基準規程 p407、p408
工場 p37、p43、p269、p271、p275、p276、p280、p284、p288、p289、p290、p296、p301、p823
工場勘定 p620、p703、p709
工場技能者養成所 p289、p290、p470、p474
工場貯蔵品 p812、p834
工場特殊作業手当 p453
工場用品庫 p295、p296、p299、p804、p837
工場用品倉庫 p804
工場用品取扱基準規程 p823
工場用品取扱手続 p811
工場予備品 p807
工事用備品 p822
工事用品 p806、p821、p830
工事用品庫 p295、p296
工事用品と調度用品の区分 p816
工事用品取扱基準規程 p822
工事用品の出納命令 p808
公職追放 p479
高所等作業手当 p453
工事割掛乗率 p629
更新組合員記録 p569
厚生 p512
公正協議 p886
公正協議付公開競争契約 p609
公正協議付指名競争契約 p609
公正協議による契約 p813
厚生局 p37、p230、p250
厚生局安全衛生課 p249
厚生局保健管理室 p249
鋼製橋桁 p899
厚生労働局 p19、p222、p227、p230、p522
鋼線に捻嵯張力を与えてコンクリートの筋線とする施工方法 p351
構造物管理掛 p390
構造物検査掛 p387
構造物検査技師 p286
構造物検査センター p300、p301、p390
構造物設計事務所 p237、p254
高速試験 p137
交通債券 p666
交通博物館及び交通科学館企画委員会 p302
交通博物館企画委員会 p302
交通博物館整備委員会 p302
高等看護学園 p293、p294、p476
構内駅 p295、p296
構内作業掛 p385
坑内作業時間 p421
構内作業指導掛 p390
購入機関の指定 p820
購入権限 p820
購入車両試運転試験成績書 p825
購入炭価の基準 p872
購入割掛 p836、p837
購買統計業務のPCS化 p804
交番制(車掌乗務割) p477
公費負担患者料金 p756
交付材料制度 p888、p892
神戸製鋼所 p890
坑別原価表 p874
項別通達工事 p610
神戸トンネル p211
広報委員会 p302
広報課 p277
広報部 p39、p234、p251
公務員制度審議会 p495、p505
公務員制度調査室 p564
公務員等の懲戒免除等に関する法律 p416
合理化促進特別交付金 p656、p657
合理化反対闘争 p491
功労章 p403、p409
公労法による争議権の制限 p505
小型船等に乗り組み海員の労働時間及び休日に関する省令 p433
小型電子計算機の導入に伴う労働条件に関する協定 p423
国際観光振興会 p402
国債整理基金特別会計 p680、p681
国際大送電網会議 p397
国際大ダム会議 p396
国際鉄道医務協会 p396
国際鉄道会議 p397
国際鉄道連合会 p396
国際標準軌間 p139
国際復興開発銀行 p402、p607、p616
国際復興開発銀行借入金 p684
小口貨物輸送改善委員会 p304
国鉄安全体操 p531
国鉄基本問題懇談会 p593、p594、p597、p646
国鉄教育刷新要綱 p469、p471
国鉄共済組合運営規則 p569
国鉄共済組合貸付規程 p583、p584
国鉄共済組合貸付部規程 p581、p582、p583
国鉄共済組合経理規則 p569
国鉄共済組合住宅部規程 p582
国鉄共済組合長期経理 p687
国鉄共済組合貯金経理 p687
国鉄共済組合貯金部規程 p580
国鉄共済組合物資部規程 p585
国鉄健康管理指示書 p522
国鉄財政 p71、p166、p589
国鉄財政再建計画 p186、p226、p308、p367
国鉄財政再建懇談会 p655
国鉄財政再建債 p652
国鉄財政再建推進会議 p174、p184、p197、p208、p313、p357、p595、p598、p650
国鉄事業用炭 p869
国鉄自動車の購入契約方式 p901
国鉄自動車問題調査会 p304
国鉄殉職者追悼法要 p540
国鉄春闘対策本部 p494
国鉄職員の縮〓についての整理基準 p477
国鉄職能別労働組合総連合 p34
国鉄審議会電化委員会 p309
国鉄スポーツ振興基金 p539
国鉄スワローズ p539
国鉄スワローズ後援会 p539
国鉄退職者援護委員会 p26、p302
国鉄体操 p531
国鉄地方労働組合総連合 p34、p490
国鉄中央線・営団東西線・国鉄総武線の相互乗入れ p350
国鉄電化委員会 p309
国鉄パイプライン p290、p291、p295
国鉄復興5か年計画 p69
国鉄部内の発明・考案 p347
国鉄分割論 p223
国鉄民営論 p223
国鉄用地問題 p320
国鉄予算の特徴 p637
国鉄レクリエーション振興基金 p539
国鉄労働組合 p25、p30、p33、p187、p476、p478、p479、p481、p483、p485、p486、p487、p488、p489、p490、p494、p497、p499、p505
国民所得倍増計画 p91、p201
国有財産法 p589、p627
国有資産等所在市町村交付金及び納付金に関する法律 p170、p634、p635、p734
国有鉄道運賃法 p8、p86、p651
国有鉄道教育委員会 p302
国有鉄道勤務及び休暇規程 p30
国有鉄道事業特別会計 p590、p599、p602、p617、p639、p659、p660、p672
国有鉄道事業特別会計所属職員職階給与規程 p438
国有鉄道事業特別会計法 p589、p601、p640、p661、p740
国有鉄道乗車券類処分手続 p755
国有鉄道職員ノ発明考案ニ関スル規程 p347
国有鉄道中央調停委員会 p412
50Nレール p893
50Kレール p892
50Tレール p893
湖西線開業準備室 p286
国会予算 p620、p637
国家行政組織に関する法律の制定施行までの暫定措置に関する法律 p22
国家行政組織法 p9
国家公務員共済組合審議会 p566
国家公務員共済組合法 p534、p562、p566、p577
国家公務員等退職手当法 p455
国家公務員に対する寒冷地手当及び石炭手当に関する法律 p449
国家公務員法 p9
国家公務員等退職手当暫定措置法 p455
固定財産管理規程 p628
固定財産管理事務基準規程 p924
固定財産原簿 p628
固定財産事務改善委員会 p303、p627
固定資産 p608、p664、p738
固定資産価額 p621、p622
固定資産税 p633、p734
固定資産の交換に伴う会計処理 p629
固定資産の実体調査 p633
固定資産保管役 p628
小荷物扱所日報 p765
小荷物運賃料金 p748
後払扱専用線料金の計算および徴収要求手続 p743
後払伝票制度 p585
コバルト60治療装置 p520
コボル p784
5万人合理化計画 p496、p499
コムトラック p213
固有資本 p672
コロンボプラン p397
婚姻加算 p450
コンクリート橋梁 p899
コンクリートマクラギ p895
コンクリートまくらぎの工法に関する訴訟事件 p351
混合列車 p790
コンテナ p233、p631
コンテナ貨物通知書 p766
コンテナ貨物の積卸および荷さばき施設運営事業への投資 p193
コンピューター p631、p772、p778、p781、p783
コンピューター部 p225、p250、p251、p774、p784
郷古潔 p42
小暮光三 p79
五島慶太 p80、p116
小西桂太郎 p310
小林一三 p80
小林重国 p41
小柳勇 p484、p486、p487
国民所得倍増計画国内輸送計画目標値 p92
工事費不足額の内容((ア)東海道新幹線・(イ)新幹線以外の改良工事) p106
工場の次長、課および用品倉庫の設置箇所(昭和45年8月) p285
工事局の次長および課の設置箇所(昭和45年8月) p285
工場の名称・位置(昭和25年8月) p287
国鉄所有件名別主要外国特許権例(昭和41~45年取得) p350
効績章表彰実績(昭和24~47年度) p410
国家公務員共済組合法と公共企業体職員等共済組合法の相異点(遺族の範囲・遺族の順位・退職年金額・廃疾年金額) p567
国有鉄道事業特別会計閉止貸借対照表(昭和24年5月) p659
固定資産内訳(昭和24~47年度) p672
工事経費決算内訳表(昭和24~47年度) p704
工事経費科目区分 p708
公表統計表類一覧(昭和33年6月) p775
コンピューター要員教育実績(昭和33~47年) p785
コンピューター配置一覧表(昭和48年3月31日現在) p786
国鉄事業用炭の使用別と出炭量との比較(昭和25~46年度) p870
鋼材契約実績(昭和47年度) p890
鋼材充当量(昭和24~35年度) p892
国鉄自動車の年度別購入金額(昭和25~47年度) p901
国鉄自動車の会社別購入数量(昭和39~47年度) p902
コンテナ貨物通知書(丙片様式)(昭和46年制定) p767
公共企業体審議会記録(日本国有鉄道) [参考文献]
公共企業体等労働委員会の二十年(公共企業体等労働委員会事務局) [参考文献]
公共企業体日本国有鉄道(日本国有鉄道設立準備委員会代表下島留夫・吉田敏郎・原岡幸吉) [参考文献]
交通技術(交通協力会) [参考文献]
交通新聞(交通協力会) [参考文献]
交通年鑑(交通協力会) [参考文献]
国鉄コンピューターの現状(日本国有鉄道コンピューター部) [参考文献]
国鉄財政の現状(日本国有鉄道) [参考文献]
国鉄資材(吉次利二) [参考文献]
国鉄自動車三十年史(日本国有鉄道自動車局) [参考文献]
国鉄車両十年(日本国有鉄道工作局) [参考文献]
国鉄線(交通協力会) [参考文献]
国鉄その財政的構造(石川達二郎) [参考文献]
国鉄賃金(国鉄給与研究会) [参考文献]
国鉄賃金講話(給与研究会) [参考文献]
国鉄賃金講話別冊(鉄道給与研究会) [参考文献]
国鉄の資材管理(千葉照夫) [参考文献]
国鉄の未来をひらく(一条幸夫) [参考文献]
国鉄労働組合20年史(国鉄労働組合) [参考文献]
国鉄労働情報(日本国有鉄道職員局) [参考文献]
国有鉄道(交通協力会) [参考文献]
国会運輸委員会議録(印刷庁・大蔵省印刷局) [参考文献]
国会議事概要(日本国有鉄道) [参考文献]
国会議事録(印刷庁・大蔵省印刷局) [参考文献]
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