日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第14巻』(1997.12)

索引項目 ページ
「こだま」 p409、p531、p552、p602、p613、p665
「こだま」形電車による高速試験 p255、p610
「こだま」形特急電車 p409
この期間に建設したおもな事務所建築(昭和26~48年) p149
この期間に最も普及した「底設導坑先進上部半断面掘削工法」(新幹線新丹那トンネル) [別刷]
こだま形電車に開設された列車電話 p408
コアシステム p149
鋼アーチ支保工 p12、p14
高圧ケーブル p327
高圧式台車洗浄装置 p771
高圧水銀灯 p330、p331、p332
高圧タップ制御方式 p577
高圧配電線路 p325
高圧用碍子 p328
公害 p804
高架橋 p35、p98
光学的輪軸精密測定装置 p764
高架下駅本屋 p141
降下装置付手延機 p28
鋼管柱 p328
工機部を工場と改称 p674
公共企業体等労働委員会 p689
工業用テレビジョン(ITV) p368
鋼橋梁 p25
合金鋼ロット p18
鋼弦コンクリート委員会 p23
工作機械 p775
工作機械と機械加工の変遷 p775
工作業務研究会 p693
工作情報管理システム p686
工作標準システム p687
格子構造合成桁設計 p26
工事費 p834
甲修繕作業 p48、p50、p51、p52
公衆電気通信業務の委託に関する日本電信電話公社及び日本国有鉄道間契約書 p406
公衆電気通信法 p406
公衆電報の取扱い p406、p407
工場 p168、p669
工場EDPS研究会 p686
工場勘定 p687
工場管理 p679、p686、p687
工場機械 p775
工場技工手 p688
工場技工見習の新規採用 p692
工場技能者の養成 p692
工場技能者養成所 p692
工場業務 p669、p679、p685、p686
工場経理 p689
工場経理規程 p689、p690
工場再編成 p672、p673、p675、p676
工場作業 p724、p725
工場施設 p168、p691
工場職場職員の職制 p688
工場診療所 p169
工場設備 p755
工場組織の変遷 p673
工場建物 p169
工場調査委員会 p670、p679、p680、p721
工場賃請制度 p689
工場における車両修繕 p695、p720、p721
工場の近代化 p671
工場の勤務 p688、p689
工場の経営合理化 p679
工場の考案制度 p694
工場の厚生施設 p169
工場の担当車種・担当範囲 p726
工場の養成施設 p169
鋼床版 p16
工事用車 p271
更新修繕 p600、p722
鋼製可縮支保工 p14
剛性架線 p258
合成桁 p22、p25
合成コンパウンドカテナリー架線 p256、p257
厚生職員長 p263、p268
合成シンプルカテナリー架線 p256
剛性シンプルカテナリー架線 p258
合成制輪子 p602
高声電話 p366
合成ラーメン高架橋 p30
高層アパート p161
合造寝台車 p640
構造物基礎の耐震設計 p34
構造物検査センター p71
構造物設計事務所 p127
高速応動自動電圧補償装置 p274
高速貨車 p651
高速軌道検測車 p60
高速交流発電機 p630
高速コンテナ車 p653
高速自動車国道と鉄道との立体交差に関する建設省・日本国有鉄道協定 p115
高速車両研究会 p622
高速集電試験 p256、p257、p258
高速台車 p613、p620
高速台車研究会 p552
高速度回転試験台 p513
高速度自動再閉路方式 p251
高速度遮断器 p238、p242
高速度遮断器研究委員会 p242
高速度列車集中制御方式 p511
高速倣い旋盤 p778
高速分岐器 p40
高速冷蔵車 p656
高速列車網 p817、p823
高張力鋼鉄道橋設計示方書案 p26
高張力ボルト p26、p27
交直接続方式 p208、p219、p272
交直流車上切替方式 p208、p273
交直流地上切替方式 p208、p272
交直流電気機関車 p532、p540、p550、p581
交直流電車 p604
交直両用架線試験車 p270
交通信号機 p495、p496
交通統計研究所 p406
坑内換気 p20
坑内軌道 p20
構内電話 p363
構内の作業環境改善 p163
構内無線 p391
購入電力 p286、p301、p302
勾配抑速ブレーキ p602
鋼板プレス物の波板 p647、p649
鋼板溶接構造台車 p639
甲武鉄道 p467
鋼棒 p24
高揚程エスカレーター p799
交流回生ブレーキ付電気機関車 p581
交流軌道回路 p468
交流電化 p207、p208、p216、p217、p219
交流電化区間における高速度符号伝達試験 p512
交流電化試験 p217
交流電化設備 p245、p446
交流電化と誘導防止 p351、p353
交流電化における誘導問題 p352
交流電化用通信ケーブル p355
交流電気機関車 p532、p540、p549、p569、p576
郡山工場 p564、p565
郡山操車場 p394、p421、p497、p498、p801
小形コンパクタ p55
国際鉄道サイバネティックシンポジウム p433、p435
国際鉄道連合会 p433
小口扱貨物 p846
極超短波多重無線(SHF) p209
国鉄型テレプリンタの特徴 p396
国鉄型風速計 p367
国鉄近代化・合理化方策 p844
国鉄財政 p816
国鉄財政再建計画 p279、p672、p755、p812、p838
国鉄財政再建推進会議 p487
国鉄財政再建問題懇談会 p828
国鉄財政新再建対策要綱 p826、p827、p828
国鉄の電力需給 p275
国鉄標準形液体変速機 p626
国鉄標準形自動給炭機 p565
国鉄標準CTC-4型 p488
国土総合開発法 p836
国有鉄道運賃法 p831、p842、p845
国有鉄道運賃法及び日本国有鉄道財政再建促進特別措置法の一部を改正する法律 p828、p838、p839
国有鉄道運転規則 p456
国有鉄道審議会 p213
国有林野整備臨時措置法 p73
小倉工場 p771
誤字訂正装置 p361
50Sレール p41
50Nレール p39
59形分岐器 p40
故障応急措置訓練用シミュレータ p804
故障点標定装置 p245、p324
骨材車 p271
固定財産管理規程 p691
固定財産事務改善委員会 p691
固定電信網 p379
固定編成運用 p644
固定編成列車 p551、p552、p640、p644
固定ベント p31
固定無線設備 p379
固定ラッセル装置付きディーゼル機関車 p595
御殿場線 p10
コトラ p652
5トンコンテナ p647
個別呼出電信機 p364
小丸川橋梁 p94
ゴム製振動吸収パッド p123
ゴムタイヤ車輪式橋形クレーン p790、p792
コムトラック p521、p522、p523、p524、p848
コムトラック推進会議 p523
コムトラック取扱者養成訓練 p523
コムトラック分科会 p522
ゴム排障板 p546
コモンビット p17
御料車 p643
コロ式復元装置 p564
コロ式振子装置 p609
コンクリート橋梁 p22
コンクリート構造物の材料および施工技術 p24
コンクリートセグメント p36
コンクリート柱 p258
コンクリート直結式直結軌道 p44
コンクリートポンプ p20
コンクリートマクラギ p42
混触検知装置 p508
コンテナ p543、p551、p653、p825、p845
コンテナ扱荷役機械 p790
コンテナ貨物運賃 p846
コンテナ緩急車 p653
コンテナ車 p551、p647、p653
コンテナの輸送実績報告(コンテナホ) p404
コンテナ輸送 p786、p790、p792、p822、p823
コントロールパネル委員会 p503
コンピューター p679、p685、p686、p687
コンピューターセンター p172、p340
小西桂太郎 p682
固定資産価格と災害事故件数および被害額(昭和25~46年度) p136
国鉄における架線方式の変遷とその概要(昭和22~46年) p253
国鉄購入電力の分類 p302
コムトラックのプログラム一覧 p526
コンテナおよび私有貨車両数(昭和31~47年度) p539
50Hz 20k V試作機関車諸元(ED441・ED451) p570
50Hz 20kV追加試作機関車諸元(ED4511・ED4521) p571
勾配線区用直流電気機関車諸元(EF62・EF63・EF64) p575
交直流機関車諸元(EF30・EF80・EF81) p583
コンテナ主要諸元 p658
工場の合理化実績(昭和32~43年度) p671
工場職員数・車両数の対比(昭和24・32・36・40・44・46年度) p672
工場の職場の名称およびおもな担当業務(昭和45年) p677
工場の職場再編成(昭和45年3月31日現在) p678
工場の担当車種 p726
工場の検査・区配給担当範囲(蒸気機関車、電気機関車、ディーゼル機関車、客車、電車、気動車、貨車、冷蔵車、タンク車・ホッパ車、ホッパ車・石炭車、大物車・検重車、雪カキ車、操重車、新幹線車両) p727
工場に対する年度別の投資状況(昭和26~36年度) p756
国内輸送機関別旅客輸送量(輸送人員)、(昭和42~46年度) p818
国内輸送機関別旅客輸送量(輸送人キロ)、(昭和42~46年度) p818
国内輸送機関別貨物輸送量(昭和42~46年度) p820
コンクリート直結式軌道 p46
高速軌道試験車の測定項目 p60
構造物検査センターの組織 p71
交流電化用饋電変圧器 p249
国鉄系送電系統図(昭和47年度末現在) p315
国鉄における情報処理技術利用の発展(昭和23~47年) [折込]
コムトラックのハード構成概念図 p524
コムトラックのプログラム構成図 p525
コキ50000形式 p654
国鉄最初の本格的機械化土工(昭和25年小千谷発電所) [別刷]
高速用ノーズ可動分岐器 [別刷]
国鉄最初の直結軌道を採用した有田川橋梁 p6
国立コンピューターセンターの室内 [別刷]
国立に竣工したコンピューターセンター [別刷]
コムトラック計算機設備 p524
581系 [別刷]
コキ50000形 [別刷]
5000形式コンテナ [別刷]
鋼体化側鋼板塗料吹付作業 [別刷]
コキ5500形式 p654
交換研究会資料(電子通信学会) [参考文献]
工作局業務概況(日本国有鉄道工作局) [参考文献]
工場経理の手引(国鉄工場経理業務研究会) [参考文献]
工場調査委員会議事録(日本国有鉄道) [参考文献]
交通と統計(交通統計研究所) [参考文献]
交通年鑑(交通協力会) [参考文献]
交流電気車両要論(川添雄司) [参考文献]
国鉄建築のあゆみ(鉄道建築協会) [参考文献]
国鉄車両諸元一覧表(日本国有鉄道工作局) [参考文献]
国鉄電化のあゆみ(鉄道電化協会) [参考文献]
国鉄電気局五十年のあゆみ(鉄道界評論社) [参考文献]
国鉄電車発達史(電気車研究会) [参考文献]
国鉄は変わる(一条幸夫・石川達二郎) [参考文献]
五十年史(日本国有鉄道浜松工場) [参考文献]
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