関西電力(株)『関西電力五十年史』(2002.03)

索引項目 ページ
●前史第1章 新町廓の夕暮れ時〈野村広太郎氏画『おおさか百景いまむかし』〉 朝日新聞社提供 p45
●前史第2章 昭和12年に完成した御堂筋 サンケイ新聞社提供 『写真集おおさか100年』 p104
●本史第4章 新愛本発電所導水路掘削工事で活躍したTBM p693
●本史第5章 使用済み燃料の取出し(高浜発電所2号機) p863
●本史第5章 食器洗い乾燥機(引き出しタイプ) p956
●本史第5章 小学生のみなさんから頂いた励ましの“寄書き” p978
シールド工法 p392、p555
資格制度 p441、p442、p583
自家発(電) p4、p11、p12、p26、p80、p111、p139、p140、p194、p233、p264、p265、p354、p493、p494、p498、p499、p572、p663、p665、p673、p676、p677、p680、p796、p807、p809、p810、p813
飾磨港発電所 p154、p191、p295、p379、p409
時間帯別電灯料金制度 p652
次期通信監視運用システム(NMS) p854
時局産業 p219、p233
資金調達 p41、p54、p59、p85、p93、p98、p122、p164、p165、p171、p178、p219、p242、p243、p244、p245、p261、p310、p318、p320、p322、p323、p335、p411、p447、p448、p450、p469、p482、p502、p504、p617、p618、p641、p658、p661、p755、p756、p758、p759、p760、p762、p930、p935、p940、p941、p942、p943、p944、p945、p947
資源エネルギー庁 p352、p477、p479、p494、p496、p524、p619、p620、p650、p652、p655、p673、p674、p680、p681、p715、p756、p757、p759、p788、p807、p808、p821、p825、p827、p842、p843、p852、p985
資源局 p172
資源庁 p191、p203、p206、p269
自己託送 p786
自己励磁式発電機 p7
資材管理情報システム p738、p763
資材センター p577、p578、p579、p580、p738
資材の国際調達 p866
資産再評価 p263、p275、p319、p322
自主的制限 p270、p286
市場開発推進会議 p663、p726
次世代軽水炉 p685、p825
次世代配電用変電所 p846、p847
磁束転流形可変容量分路リアクトル(FDR) p559
市中借入金 p198
市中銀行協調融資団 p450、p759、p944
室担任制度 p284
シッピングボート原子力発電所 p302
実量制 p680、p814
私的独占の禁止および公正取引の確保に関する法律(独禁法) p175
私鉄総連 p279
支店等TQC推進委員会 p666
市電の店 p144、p145
自動給電 p432、p437、p438、p469、p571、p573、p574、p575、p578、p710
自動作画手法(Perspective View) p560
自動写真 p73、p74
自動周波数制御 p429、p835
シネマトグラフ p73、p74
自民党 p274
事務機械化審議委員会 p284、p314
社員養成所 p261、p316、p317、p442
社会システム研究所 p903
社債 p51、p53、p59、p62、p120、p164、p165、p166、p171、p172、p178、p179、p180、p185、p186、p198、p217、p225、p227、p242、p243、p244、p245、p318、p319、p320、p323、p447、p448、p449、p450、p469、p618、p619、p620、p645、p756、p757、p758、p759、p760、p941、p942、p943、p944、p945
社債引受シンジケート団 p242
社債前貸協力団 p242
社長診断会 p667、p668、p671
重化学工業化率 p208、p209、p210
10月闘争 p192
秋季闘争 p306、p307
従業員管理情報システム p740
従業員持株制度 p585
集じん器 p468、p480、p508、p512、p720
住宅電気利用技術懇談会 p818
集団研修配電技術コース p753
集中排除審査委員会 p202
重潮流是正対策 p697、p838
自由党 p206、p271、p272
集排法 p175、p200、p201、p202、p206、p207
重油混焼装置 p288
重油混焼率 p322
重油専焼 p299、p358、p386、p408、p409、p410、p433、p512
需給応援融通 p811、p812
需給協力A電力 p811、p812
需給協力B電力 p811、p812
需給協力融通 p811、p812
需給相互応援融通 p811、p812、p813
需給調整契約制度 p679、p680、p815
需給部会 p650、p652、p785
縮小形キュービクル p560、p703、p704、p705
受電認可制度 p287
ジュリオベルネ号 p841、p842
循環型社会形成推進基本法 p855、p859
ジョイント式長尺ポール p562
省エネルギー推進会議 p487、p663、p726、p728
省エネルギー政策 p478、p642、p728
省エネルギー法 p478、p486、p642、p728
蒸気発生器展示館 p718、p805、p902
蒸気発生器問題 p714
証券民主化 p245
昇圧工事 p190、p306、p371、p428、p550
商工省 p91、p97、p109、p139、p170、p173、p191、p197、p199、p200、p201、p208、p236、p237、p240
商工省電力局 p191、p199、p200
使用済核燃料再処理引当金 p756、p762
使用済み燃料輸送容器改ざん問題 p774、p790
状態監視保全(CBM) p830、p844
賞罰委員会 p284
消費景気 p177、p263
消費税 p641、p653、p679、p762、p777
情報通信網の将来ビジョン p853
情報伝送網監視運用システム(ATMOS) p712、p854
常務会 p283、p284、p285、p301、p486、p706、p708、p712、p738、p744、p794
昭和恐慌 p84、p87、p90、p91、p97、p117、p121、p123、p124、p126、p127、p131、p133、p134、p140、p157、p159、p161、p165、p166
昭和59年度経営重点方針 p660
昭和60年度経営重点方針 p662
昭和61年度経営重点方針 p663
昭和62年度経営重点方針 p663、p726、p729
職能組織合理化委員会 p284、p285、p376
食器洗い乾燥機 p956
所得倍増計画 p337、p344、p356、p370
ジョブチャレンジ制度 p917
ジョンストン(Percy H.Johnston)報告 p192
自立経済審議会 p270
新愛本変電所 p303、p305、p421
新生駒変電所 p424、p426、p432、p705、p836、p963
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO) p746、p858
新加古川変電所 p426、p963
新幹線 p338、p461、p471、p959、p984
新基本給体系 p308、p440
新給電情報ネットワーク p853、p854
新黒部川第二発電所 p386、p397、p402、p860
新黒部川第三発電所 p386、p397、p402
新経営方策 p485、p486、p488、p508、p521、p609
新経済政策 p470
新経営五ヵ年計画 p488、p489、p490、p509、p521、p588、p609、p658
新興財閥 p89
人工知能(AI) p689、p702、p705、p836、p847
新神戸変電所 p426、p427、p964
人材サポートセンター p801、p915
シンジケート団 p171、p242、p243、p944
人事考課制度 p750
新祖山発電所 p401、p402、p403、p531
新体制運動 p173、p184
新中央給電指令所システム p852
新中期経営計画 p774、p791、p793、p794、p795、p796、p800、p817、p864、p865、p870、p873、p886、p887、p890、p928、p932
新中期経営方策 p640、p659、p660、p661
新北陸幹線 p261、p302、p303、p305、p316、p361、p421、p430、p601、p838
神武景気 p260、p264、p272、p313、p324、p336、p381、p433
シーメンス社 p12、p238
シェブロン社 p735
敷島クラブ p74
四国電力 p269、p271、p309、p310、p359、p363、p425、p500、p648、p677、p678、p789、p813、p836、p842
芝浦製作所 p9、p19、p26、p108、p109、p110、p117、p135、p153、p157、p163、p240
島津製作所 p71、p73、p74、p325、p326、p957
シャープ p235、p324、p458、p462、p498、p629、p630、p632
庄川水力電気 p151、p215
松風工業 p162
松風陶器合資会社 p162
昭和電工 p301、p363
昭和電力 p114、p116、p151、p157、p180、p190、p215
仁寿生命 p28
新日本製鉄 p350、p410、p510、p811
新三菱重工業 p297、p299、p301
シーメンス p7
塩野義三郎 p34
塩屋益次郎 p39
志田林三郎 p10
芝川又右衛門 p42
渋沢栄一 p11、p33、p56
島津源蔵 p74
下郷伝平 p42
正力松太郎 p300
ジョーンズ p293
●前史第1章 表I-1-12 主要都市人口(明治31-大正7年) p35
●前史第2章 表I-2-8 人口1人当たり県民所得の推移(昭和5・10年) p102
●前史第2章 表I-2-11 昭和10年6月頃の大阪府における工場 p106
●前史第3章 表I-3-18 人口1人当たり県民所得の推移(昭和10・15・25年) p209
●前史第3章 表I-3-28 小規摸電気事業者(昭和16年末) p222
●前史第3章 表I-3-33 需要種別電力消費規正 p229
●前史第3章 表I-3-40 種類別施工者別工事件数(昭和10-20年) p241
●本史第1章 表II-1-1 主要経済指標(昭和26-33年度) p264
●本史第1章 表II-1-12 新増設発電設備増加出力の推移(昭和26-30・31-33年度) p273
●本史第1章 図II-1-5 従業員1人当たり販売電力量の推移(昭和26-33年度) p322
●本史第1章 図II-1-6 従業員1人当たり電灯電力収入の推移(昭和26-33年度) p322
●本史第2章 表II-2-1 主要経済指標(昭和34-45年度) p336
●本史第2章 表II-2-11 重油・石炭価格と電灯・電力総合単価(昭和30-45年度) p353
●本史第2章 表II-2-20 昭和33年度以降の融通電力量 p360
●本史第2章 図II-2-13 重・原油購入価格の推移(昭和31-45年度) p434
●本史第2章 図II-2-14 重油と石炭のカロリー当たり価格比較(昭和31-45年度) p434
●本史第2章 図II-2-15 昭和45年度部門別使用時間実績表(IBM-360モデル50) p438
●本史第2章 表II-2-41 社債・借入金平均金利の推移 p450
●本史第2章 表II-2-42 収支の推移(昭和34-45年度) p451
●本史第2章 図II-2-22 従業員1人当たり販売電力量(昭和34-45年度) p454
●本史第2章 図II-2-23 従業員1人当たり電灯・電力収入(昭和34-45年度) p454
●本史第3章 表II-3-1 主要経済指標(昭和45-55年度) p470
●本史第3章 表II-3-2 従業者規模別事業所数(昭和49・54年) p473
●本史第3章 表II-3-7 主要国の発電設備と発電電力量(昭和46・54年) p493
●本史第3章 図II-3-7 神通川水系開発概要図(昭和55年3月末) p526
●本史第3章 図II-3-8 庄川水系開発概要図(昭和55年3月末) p526
●本史第3章 図II-3-16 従業員1人当たり販売電力(昭和45-55年度) p622
●本史第3章 図II-3-17 従業員1人当たり電灯電力収入(昭和45-55年度) p622
●本史第4章 表II-4-1 主要経済指標(昭和55-平成2年度) p643
●本史第4章 表II-4-2 実質国内総支出の前年度比寄与度(昭和55-平成2年度) p643
●本史第4章 表II-4-7 「新中期経営方策について」(昭和58年4月)の概要 p661
●本史第4章 表II-4-29 蒸気発生器伝熱管損傷の原因と対策 p714
●本史第4章 表II-4-38 使用済み燃料搬出実績の推移(再処理用)(昭和55-平成2年度) p736
●本史第4章 表II-4-41 昭和55年度研究当初計画 p743
●本史第4章 表II-4-43 主要研究テーマ(昭和56-平成2年度) p746
●本史第4章 表II-4-51 社債発行額の推移(昭和55-平成2年度) p757
●本史第4章 表II-4-54 社債・借入金平均金利の推移(昭和55-平成2年度) p760
●本史第4章 表II-4-55 収支の推移(昭和55-平成2年度) p760
●本史第4章 図II-4-17 従業員1人当たり販売電力量の推移(昭和55-平成2年度) p761
●本史第4章 図II-4-18 従業員1人当たり電灯電力収入の推移(昭和55-平成2年度) p762
●本史第5章 図II-5-2 実質経済成長率の推移(平成2-11年) p776
●本史第5章 表II-5-1 主要経済指標(平成2-11年度) p777
●本史第5章 表II-5-2 実質国内総支出の前年度比寄与度(平成2-12年度) p778
●本史第5章 表II-5-10 新中期経営計画の重点行動方針 p794
●本史第5章 表II-5-43 主要研究テーマ(平成3-12年度) p900
●本史第5章 表II-5-49 新事業の展開(平成13年3月末現在) p928
●本史第5章 表II-5-50 社内起業家制度による新会社 p931
●本史第5章 表II-5-54 社債発行額の推移(平成3-12年度) p942
●本史第5章 表II-5-56 収支の推移(平成3-12年度) p945
●本史第5章 図II-5-24 従業員1人当たり販売電力量(平成2-12年度) p946
●本史第5章 図II-5-25 従業員1人当たり電灯電力収入(平成2-12年度) p947
●本史第5章 図II-5-27 震度7の分布(気象庁発表) p959
●本史第5章 図II-5-28 地震発生直後の停電範囲 p963
●本史第5章 図II-5-30 主要系統の復旧状況 p970
●本史第5章 表II-5-64 新聞広告 p979
●本史第5章 表II-5-70 主要設備に対する当社の対応 p986
●本史第6章 表II-6-2 新規事業展開(中期経営方針展開) p997
●前口絵 昇柱作業 巻頭
●前史第1章 芝浦製作所の仕上げ機械工場内部 東芝提供 p26
●前史第1章 初代大阪駅「梅田ステンショ」 『語りつぐ昭和 第2集』 p32
●前史第1章 シネマトグラフ 稲畑産業提供 p74
●前史第2章 昭和初めの堺筋 サンケイ新聞社提供 『写真集おおさか100年』 p104
●前史第2章 昭和4年の心斎橋筋 サンケイ新聞社提供『写真集おおさか100年』 p104
●前史第2章 昭和初期の新世界 『日本地理風俗大系第九巻』 p107
●前史第2章 市電の店 『電灯市営の十年』 p144
●前史第3章 自家製電気アンカ、アイロン 東芝提供 p235
●前史第3章 心斎橋筋の焼け跡 大阪都市協会提供 『近代大阪の五十年』 p238
●本史第1章 新世界のシンボル「通天閣」 『語りつぐ昭和 第1集』 p268
●本史第1章 柴島水源地(昭和29年)/第2送水ポンプ場内部 大阪市水道局提供 p290
●本史第1章 飾磨港発電所タービンポンプ クボタ提供 p295
●本史第1章 蒸気タービンの通気式[多奈川発電所建設工事] 多奈川発電所所蔵 p298
●本史第1章 竣工直後の多奈川発電所[多奈川発電所建設工事] 多奈川発電所所蔵 p298
●本史第1章 新愛本変電所 p305
●本史第1章 新愛本変電所、分路リアクトル p305
●本史第1章 自動炊飯器(昭和30年) 東芝提供 p326
●本史第2章 昭和30年代のベアリング工場内部 光洋精工提供 p347
●本史第2章 新日本製鉄堺製鉄所(昭和40年代半ば) 新日本製鉄堺製鉄所提供 p350
●本史第2章 新黒部川第二発電所 p386
●本史第2章 新黒部川第三発電所 p386
●本史第2章 資機材をボッカの人達が運搬[クロヨン建設工事] 黒四管理事務所所蔵 p394
●本史第2章 新祖山発電所 p402
●本史第2章 実地訓練に励む p418
●本史第2章 城端開閉所 p421
●本史第2章 新神戸変電所77kV GCB碍子形二重圧式(昭和40年) p426
●本史第2章 新加古川変電所 p426
●本史第2章 鹿川石油基地 p434
●本史第3章 質量分析計 武田薬品工業提供 p498
●本史第3章 下小鳥発電所(平成12年撮影) p529
●本史第3章 下小鳥ダム(ロックフィルダム) p529
●本史第3章 下小鳥発電所 p529
●本史第3章 新丸山発電所と丸山ダム p531
●本史第3章 新椿原発電所 p531
●本史第3章 新落合発電所でブラシレス励磁方式を採用 p531
●本史第3章 信貴敷津線、管路直接水冷式地中線 p555
●本史第3章 自動区分真空開閉器 ダイヘン提供 p563
●本史第3章 自動区分真空開閉器(昭和50年) ダイヘン提供 p563
●本史第3章 城北運河のY型カラーポール(2万V) p566
●本史第3章 資材センター p579
●本史第3章 新設当時の関西電力病院 p590
●本史第3章 主油タンク排気ファンの分解点検組立作業(姫路第二発電所) p595
●本史第3章 主タービン組立て時の間隙計測立会、フランジボルト手入れ作業(姫路第二発電所) p596
●本史第3章 白川線35号鉄塔に向って徒歩巡視業務(吉野電力所天川保線所) p600
●本史第3章 新北陸幹線の碍子取替え工事(東海支社) p601
●本史第3章 巡視点検作業(古川橋変電所) p603
●本史第3章 所内盤操作作業(古川橋変電所) p603
●本史第3章 事故時等には、指令長と当直員が迅速、的確な打合せを行う[中央給電指令所] p606
●本史第3章 超電導磁気浮上実験車 財団法人鉄道総合技術研究所提供 p632
●本史第4章 自動パイプ製造機と搬送される大口径パイプ 積水化学工業提供 p647
●本史第4章 新日鉄広畑製鉄所、熱延ライン 新日本製鉄提供 p647
●本史第4章 社長診断会 日本映画新社提供 p668
●本史第4章 新聞広告 日本映画新社提供 p672
●本史第4章 蒸気発生器電熱管検査用各種ロボット 三菱重工業提供 p685
●本史第4章 城端開閉所、275kV直列コンデンサー設備 三菱電機提供 p704
●本史第4章 下寺町変電所、22kV縮小形キュービクル(昭和60年) 日新電機提供 p705
●本史第4章 下小鳥線、デジタル型D-CaRy系統保護装置(昭和62年) 東芝提供 p711
●本史第4章 主動弁・分解点検訓練[原子力保修訓練センター] p716
●本史第4章 蒸気発生器細管検査訓練設備[原子力保修訓練センター] p716
●本史第4章 消費税導入(昭和63年12月25日) 朝日新聞社提供 p762
●本史第4章 ジャーポット(昭和55年) 象印マホービン提供 p765
●本史第4章 食器洗浄機(平成2年) 三洋電機提供 p765
●本史第4章 ショーケース板金加工FMSライン 三洋電機提供 p766
●本史第4章 自動販売機パンチプレスのFMSライン 三洋電機提供 p766
●本史第5章 島精機製作所の製造ラインと横編機 島精機製作所提供 p783
●本史第5章 重点行動方針(平成5年4月5日、関西電力新聞) p792
●本史第5章 新中期経営計画策定(平成8年4月1日、関西電力新聞) p794
●本史第5章 神社仏閣設備診断 p805
●本史第5章 新電気料金制度固まる(平成7年7月25日、電気新聞) 社団法人日本電気協会提供 p814
●本史第5章 新柳河原発電所 p834
●本史第5章 昇柱作業 p850
●本史第5章 小学校のビオトープづくりに協力 p856
●本史第5章 蒸気発生器の取替え p904
●本史第5章 小学5年社会科資料「エネルギー資源と電気」 p910
●本史第5章 シーシーエル(大阪市) シーシーエル提供 p931
●本史第5章 深夜蓄熱式電気床暖房 園田計器工業提供 p956
●本史第5章 深夜蓄熱式電気床暖房 住化プラスチック提供 p956
●本史第5章 震災後約1ヵ月ぶりにライトアップされたポートタワー(神戸市メリケンパーク) PANA通信社提供 p988
●本史第6章 自然冷媒(二酸化炭素)ヒートポンプ給湯器「エコキュート」 p996
●資料 主要事業所 p1138
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