帝国生命 |
p219 |
逓信省 |
p171、p261、p267、p311、p395 |
逓信省 地域統合の勧奨 |
p286、p291 |
逓信省 発電水力調査 |
p59 |
逓信省電気局 |
p58、p90、p395 |
低料金政策(国家管理期) |
p371 |
鉄道省 |
p330 |
鉄道電気証券 |
p242、p293 |
『電華』 |
p179、p199 |
電気委員会 |
259~261、263~264、266~267、p304 |
電気委員会 発電所建設予定計画 |
p262 |
電気営業取締規則 |
p9 |
電気協会 |
p214、p307、311~312、315~316 |
電気事業再編成 |
p398、401~402、p404、410~411、p414、417~418、p420、p436 |
電気事業再編成審議会 |
411~413 |
電気事業再編成法案 |
414~415、417~418 |
電気事業再編成令 |
p418、p428 |
電気事業調査会 |
p304 |
電気事業取締規則 |
p9、p17 |
電気事業法(明治44年) |
p59 |
電気事業法(明治44年) 改正(昭和2年) |
p214 |
電気事業法(明治44年) 改正(昭和6年) |
173~174、p259、p267、p281、p304 |
電気事業法(明治44年) 改正(昭和21年) |
p397 |
電気事業民主化委員会 |
p406、p408 |
電気需給調整規則 |
p400 |
電気製鋼所 |
p129、p239 |
電気測定法 |
p58 |
電気庁 |
p316、p395 |
電気料金値上げ(昭和20年7月) |
p374 |
電気利用組合 |
p248、p297 |
電産型賃金体系 |
p435 |
電政派 |
p176、p225 |
電灯争議 |
p225、p280 |
電動ろくろ |
p136 |
天竜川水力電気 |
p181 |
天竜川電力 |
p237 |
天竜電気 |
p241 |
天竜電力 |
p95 |
電力外債時代 |
159~160 |
電力外債問題 |
p256、p268、p271、p279 |
電力管理法 |
p336、p397、p403 |
電力管理法案 |
305~306、p310 |
電力業界の自主統制 |
p260 |
電力供給制限(昭和14年) |
p327 |
電力五カ年計画(昭和24年) |
p401 |
電力国策要綱 昭和11年 |
p305 |
電力国策要綱 昭和12年 |
p306、p309 |
電力国策要綱 昭和15年 |
p311 |
電力国家管理 |
p283、p304、p310、p327、p395、p397、p411 |
電力国家管理要綱 |
p305 |
電力国家管理論争 |
p263 |
電力需給調整令 |
p328 |
電力戦 |
161~163、p168、p171、174~175、190~191、p194、p225、p227、p256 |
電力戦 終息 |
p267、p280 |
電力調整令 |
p310 |
電力調整令 失効 |
p397 |
電力統制構想 |
p171 |
『電力統制私見』 |
p195、p284、p411 |
電力統制要綱(昭和2年) |
p171 |
電力統制要綱(案)(昭和12年) |
p306、p309 |
電力不足(占領期) |
p400 |
電力連盟 |
256~258、260~261、263~264、266~267、p275、p282、p304、p309 |
電力連盟 発電所建設予定計画 |
p262 |
第1-8表 電気事業の発展(全国) |
p24 |
第1-37表 電動機の普及(全国) |
p47 |
第1-39表 電力需要(上位20道府県) |
p49 |
第1-42表 電灯の普及率(上位20道府県) |
p52 |
第1-43表 電灯・電動機(電力)需要の推移(全国) |
p53 |
第1-44表 電気事業の事業数・発電力の推移(全国) |
p54 |
第1-45表 電気事業の資本金・負債の推移(全国) |
p55 |
第1-48表 電球の進歩 |
p57 |
第1-63表 電灯・電力会社数の推移 |
p78 |
第1-64表 電灯需要家数 |
p78 |
第1-65表 電灯取付灯数 |
p78 |
第1-100表 電灯・電動機(電力)需要の推移(全国) |
p106 |
第1-102表 電灯・電力市場の構成(全国) |
p108 |
第1-113表 電力会社の設立と存続期間(中部地域) |
p115 |
第1-114表 電力の売買と電力会社(中部地域) |
p116 |
第1-115表 電力の売買関係と設立時期(中部地域) |
p119 |
第1-2図 電動機用電気力の構成比率の推移(全国) |
p53 |
第2-9表 電力社債の発行高・償還高 |
p159 |
第2-10表 電力外債の概要 |
p160 |
第2-12表 電気事業用の需要電気量の推移 |
p164 |
第2-24表 「電気事業要覧」による東邦電力の概要(昭和6年6月末) |
p198 |
第2-60表 『電気事業要覧』による静岡市営電気事業の概要(昭和6年6月末) |
p244 |
第2-6図 電気総合単価の推移 |
p164 |
第3-3表 電力連盟規約とその原案(日本電力内藤専務案) |
p258 |
第3-4表 電力連盟と電気委員会の活動 |
p259 |
第3-6表 電力連盟の独自活動 |
p265 |
第3-7表 電気事業用の需要電気量の推移 |
p268 |
第3-12表 『電気事業要覧』による東邦電力の概要(昭和13年12月末) |
p271 |
第3-35表 『電気事業要覧』による静岡市営電気事業の概要(昭和13年12月末) |
p296 |
第3-3図 電気料金・物価比率の推移 |
p268 |
第4-1表 電力国家管理政策に対する電気事業者の対応 |
p308 |
第4-7表 電灯用使用電力量の従量・定額別の推移(全国) |
p321 |
第5-4表 電気料金指数と消費者物価指数(全国) |
p398 |
第5-8表 電灯・電力需要量の推移(全国) |
p400 |
第5-9表 電気事業に関する昭和25年度設備資金計画 |
p401 |
第5-10表 電気事業民主化委員会のメンバー |
p407 |
第5-11表 電気事業再編成審議会の委員 |
p411 |
第5-3図 「電産型賃金体系」の構成 |
p436 |