日本銀行『日本銀行百年史. 第2巻』(1983.06)

索引項目 ページ
貸出標準制度 営業予算制度から―への転換 p41、p200、p204、210~212
貝塚栄之助 p47
柿内常次郎 p373
梶原仲治 p417
片山貞次郎 p212、p269、294~295
桂太郎(首相・第1次桂内閣) p136、p183
桂太郎(首相兼蔵相・第2次桂内閣) p234、p238、240~241、p278、p280
桂太郎(首相・第3次桂内閣) p284
加藤高明 p110、p508
加藤俊彦 p444
加藤友三郎 p461、p554
加藤晴比古 p417
金子堅太郎 p136
神野勝之助 p295
河上謹一 p103
川上左七郎 p182
河北勘七 p69
川田小一郎(日銀総裁) 預金銀行化の推進 p19
川田小一郎(日銀総裁) 日銀課税法案に対する反論 p62
川田小一郎(日銀総裁) 貨幣制度調査会委員 p3
川田小一郎(日銀総裁) 日銀名古屋支店設置問題 p31
川田小一郎(日銀総裁) 本邦公債のロンドン市場上場 p106
河津暹 p548、p551
神田鐳蔵 p306
海外準備 547~548、553~554
海関税 p109
外国為替貸付(明治・大正期) p57、p492
外国為替貸付(明治・大正期)金利子 522~524
外国為替貸付(明治・大正期) 外国為替銀行の為替資金調達手段 p358、422~423、p442
外国為替貸付(明治・大正期) 銀行券増発要因 p356、438~439、p443、p452、p454、p490
外国為替貸付(明治・大正期) 銀行引受貿易手形への肩代り 494~495
外国為替貸付(明治・大正期) スタンプ手形制度による―の抑制 p529
横浜正金に対する外国為替貸付(明治・大正期) p359
外国為替手形代用品引当貸付金 p360、p423
外国為替手形の買入れ p57
外国為替手形の再割引残高 p57
外国為替手形の再割引 日銀課税論との関連 p60、p74、p79
外国為替の管理 p419
外国政府円貨建て国債 p367
外債の発行 p206、p280、p293、p351
外債の発行による内国債の償還等(大正2年) 284~285
高利内外債整理のための外債の発行 188~189
地方公共団体・諸会社の外債の発行 p241
日露戦費調達のための外債の発行 p162、173~174
外債の償却(償還) p347、p350、p363、p430
外資導入(金本位制下) p141、p244、268~269、p294
外資導入(金本位制下)による正貨準備の補充 p205、p286
外資導入(金本位制下)の地ならしとしての本邦公債の海外市場での売買 105~106
外資導入(金本位制下)の必要性 p104、p251、279~280
外資導入(金本位制下) 経済界救済策としての―論 p88、p122
外資導入(金本位制下) 第2次大隈内閣の非募債方針 p290
外資導入(金本位制下) 日銀の―批判(大正2年) p287
貸出金極度額(営業予算制度) p38、p212、p214
貸出金取引先別予算表(営業予算制度) 37~38
貸出金利協定(大正4年) p336
貸出限度額 p164、p173、p178
貸出政策 p192、p340
貸出担保品の拡張問題 227~228
貸出標準制度 p212、p542
貸出標準制度の対象外扱い p496、p522
貸出標準制度 銀行引受金融手形への適用 p497
加島銀行 p487
蟹江銀行 p223
株式担保貸出 p224
株式担保金融 20~21、p220
貨幣制度調査会 3~4
貨幣法(明治30年法律第16号) p4、p13
貨幣法(明治30年法律第16号)の改正 p460、p462
鎌倉銀行 p223
亀崎銀行 p223
川越商業銀行 p223
川越貯金銀行 p223
川崎銀行 p487
川崎造船所 p500
為替打歩の廃止 p197、199~200、p203、p248
為替銀行の為替資金調達難 p320、p417、p422、p436、p440、p473
為替資金調節の方針転換(大正7年) 420~421、p425
為替資金の供給(第1次大戦) p395、p399、p418
為替資金の供給(第1次大戦)と銀行券増発抑制とのトレード・オフ 320~321、p323、p359、p419、p425、p427、p439
台湾銀行に対する為替資金の供給(第1次大戦) p333、361~362
為替調節委員会 p420
勧業債券 89~90、p331、p337
勧業債券月報社 p556、p565
小額勧業債券 p431
神田銀行 p306、p565
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