日本銀行『日本銀行百年史. 第2巻』(1983.06)

索引項目 ページ
小池国三 p381
郷誠之助 p380
鴻池善右衛門 p306
小西新右衛門 p47
小布施新三郎 p381
小山健三 p254
小池銀行 p565
公開市場操作(昭和戦前期以前) p216、p259、p452、p483、p557
興業債券(大正期) p331、p337
甲号五分利公債 p564
公社債市場の拡大 482~483、p557
江商 p487
交通銀行 p372
公定歩合(日本銀行条例時代) アナウンスメント効果 p209
公定歩合(日本銀行条例時代)制度の改正(明治39年) p203、p211
公定歩合(日本銀行条例時代)と大蔵省証券割引日歩との関連 p265
公定歩合(日本銀行条例時代)と市中金利との関連 p51、p65、p440、480~483
公定歩合(日本銀行条例時代)による日銀貸出の調整 p36
公定歩合(日本銀行条例時代)の一律化 197~200、p203
公定歩合(日本銀行条例時代)のコスト効果 209~210
公定歩合(日本銀行条例時代)の最高・最低制案 178~179
公定歩合(日本銀行条例時代)の水準 p68、p216、p396
公定歩合(日本銀行条例時代)の体系 p179、p194
公定歩合(日本銀行条例時代)の体系改正(明治39年) 200~202、p248
公定歩合(日本銀行条例時代)の弾力的変更 16~17、p21、p242
公定歩合(日本銀行条例時代)変更に関する論調 p190
公定歩合(日本銀行条例時代)変更の認可 p21、p68、p158
公定歩合操作に対する批判 273~275、p286、p435、p492、515~516
公定歩合の引上げ(本店)明治27年6月 p177
公定歩合の引上げ(本店)明治27年7月 p177
公定歩合の引上げ明治30年6月 p27、p29、p86
公定歩合の引上げ明治30年8月、10月 p86
公定歩合の引上げ明治31年2月、3月 87~88
公定歩合の引上げ明治32年11月 p114、116~119
公定歩合の引上げ明治32年12月 p119
公定歩合の引上げ明治33年3月、4月 120~121
公定歩合の引上げ明治33年7月 125~126
公定歩合の引上げ明治37年7月 p179
公定歩合の引上げ明治37年12月 p180
公定歩合の引上げ明治38年6月 p181
公定歩合の引上げ明治40年12月 p234
公定歩合の引上げ明治44年9月 p205、207~210、p250、p260
公定歩合の引上げ明治45年2月 261~262、p267
公定歩合の引上げ大正元年10月 p269
公定歩合の引上げ大正元年11月 p271
公定歩合の引上げ大正3年7月 p290、292~293
公定歩合の引上げ大正7年9月 p440、442~443
公定歩合の引上げ大正7年11月 p445、p447
公定歩合の引上げ大正8年10月 p500、535~539、p541
公定歩合の引上げ大正8年11月 539~541、p544
公定歩合の引上げ(明治・大正期)をめぐる政府との対立 512~519、p535
公定歩合の引上げ(明治・大正期)をめぐる論議 p88、122~124、p190、266~269、p281、286~289、p323、p328、533~534
公定歩合の引上げ(明治・大正期)上申(明治30年) p19
公定歩合の引上げ(明治・大正期)による正貨吸収 p25
公定歩合の引上げ(明治・大正期)による対民間貸出の回収 p452、454~455
公定歩合の引上げ(明治・大正期)による輸入抑制 p118
スタンプ手形制度と公定歩合の引上げ(明治・大正期) p521、p527
日露戦争中の公定歩合の引上げ(明治・大正期) p177、p187
公定歩合の引上げ(明治・大正期) 予防的観点からの―(明治31年) p87
公定歩合の引下げ明治31年10月 94~95、p97
公定歩合の引下げ明治31年12月 p97、99~100
公定歩合の引下げ明治32年2月、3月、4月、7月 p98、p100、p116
公定歩合の引下げ明治35年3月 148~149
公定歩合の引下げ明治35年6月 148~149
公定歩合の引下げ明治35年10月、12月 p150
公定歩合の引下げ明治36年3月 151~152
公定歩合の引下げ明治39年3月 192~193、p216、p219
公定歩合の引下げ明治39年5月 193~194、p197、p200、p219
公定歩合の引下げ明治42年5月 242~243
公定歩合の引下げ明治42年8月 243~245
公定歩合の引下げ明治43年1月 p246
公定歩合の引下げ明治43年3月 p247
公定歩合の引下げ大正5年4月 352~354
公定歩合の引下げ大正5年7月 353~354
公定歩合の引下げ大正6年3月 385~387、p390、p454
公定歩合の引下げ(明治・大正期)をめぐる政府との対立 93~95
公定歩合の引下げ(明治・大正期)をめぐる論議 p93、p99、p102、p148、p180、188~191
鴻池銀行 p131、p163、p235、p306、p368、p487
高率適用制度(昭和戦前期以前) 銀行引受手形に対する運用 496~497
高率適用制度(昭和戦前期以前)採用の提案 197~198
高率適用制度(昭和戦前期以前)適用範囲の拡大 p210、213~217、p261
高率適用制度(昭和戦前期以前)と日銀の実効貸出金利 p286、p492
高率適用制度(昭和戦前期以前)の強化 p542、p544
高率適用制度(昭和戦前期以前)の具体的構想とその修正 199~202
高率適用制度(昭和戦前期以前)の採用(明治39年) 203~204、p222
高率適用制度(昭和戦前期以前)発足の端緒 p158、178~179
高率適用制度(昭和戦前期以前) 最低歩合適用限度額の算定基準 209~212
国債ヲ外国に於テ募集スル場合ニ関スル法律(明治32年法律第101号) p110
国債管理政策 279~280
国際金本位制度 p6、p454
国債市場 p259、p559、p561、p563
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期) p363、p386、p429
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)を背景にした大戦景気 p436、p505
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)下の正貨流出問題 p343
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)下の政府の政策課題 p320
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)と銀行券発行経路 p356
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴うインフレーション p453
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う為替買持高の累増(片為替) p357、p417
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う金融の緩慢 p347、p353
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う在外正貨の累増 p547
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う通貨の膨張 p341、p430
国債証券売買増進計画要領(政府) 556~557
国債政策(政府) p207、p209
国債整理基金 p256、p278、p366
国債整理基金特別会計 p367、p557
国債担保貸付の優遇 p164、p195、p200、p202、p214
国債仲買人 p561、563~564
国債の価格維持(支持) p165、p185、p207、p238、p255、p257、p275
国債の借換え制限の撤廃 p363
国債の低利借換え p208、p249、254~259、p275、p306
第1次大戦後の国債発行 p536、p556
第1次大戦時の国債発行 p318、p323、p371、p430、p432、p452、p510、p514、p516
日露戦後の国債発行 p189、p253
日露戦時の国債発行 163~166、p171、p253、p255
日露戦後の国債引受けシンジケート p164、p254、256~259
国債流通市場 p259、p557
国内正貨 342~345、411~413、p422、p554
国内流動性の吸収 320~321、p347、p350、p385
国民党政務調査役員会 p433
国立銀行 70~71
国立銀行の営業期限満了 p11、p13、p16、p63
国立銀行の普通銀行転換 11~12
国立銀行営業満期前特別処分法(明治29年法律第11号) p12
国立銀行延期趣意書 p11
国立銀行券の通用期限 12~13
国立銀行券の消却 11~12
国立銀行券の消却 合同消却 p12
国立銀行条例(明治5年) p11
国立銀行条例(明治5年)の改正 p11
国立銀行制度の消滅 p65
五十二銀行 p240
個人取引(日銀) p16、p18、p20、p24、p37、42~51、338~341、p396
国家総動員 p395、p397
国庫金出納上一時貸借ニ関スル法律(明治27年法律第16号) p25、p139
国庫金の無手数料取扱い p300、p303
国庫債券整理公債(乙号五分利公債) p236
国庫預金制度 p17、p21、25~26、p158
五分利公債 p147、p149、p229、p371
外貨公債償還のための五分利公債 p351、p363
日露戦費調達のための五分利公債 p166、p253
五分利付仏国国防公債 p347
米騒動 p322、432~435、p442、p455
コール市場の正常化 p490
コルレス取引(日銀) p18、p40
PAGE TOP