味の素グループ『味の素グループの百年 : 新価値創造と開拓者精神 : 1909→2009』(2009.09)

目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。

… 資料編に詳細な情報があります。

目次項目 ページ
刊行にあたって味の素グループ最高責任者(味の素株式会社 代表取締役社長) 伊藤雅俊 p2
序章 生産開始への道[~1908年] p18
日本の近代化と「味の素〓[○+R]」の誕生 p18
第1節 鈴木家とヨード事業 p20
1. 鈴木家の家業 p20
2. 二代三郎助と母ナカ・妻テル p21
3. ヨード事業の開始 p22
4. 二代三郎助事業参加 p23
5. 化学薬品事業の発展 p25
6. 合資会社鈴木製作所の設立 p27
第2節 池田菊苗との出会いと「味の素」生産開始 p30
1. 池田菊苗と「うま味」の発見 p30
2. 事業家の経緯 p33
3. 「味精部」の設置 p35
4. 「味の素」の命名・商標登録 p36
5. 「味の素〓[○+R」の製造開始 p37
6. 初期の「味の素〓[○+R」製造工程 p38
うま味は健康に貢献する p40
第1章 創業と模索[1909~1919年] p44
画期的新製品の生みの苦しみ p44
第1節 「味の素〓[○+R]」販売開始 p46
1. 「味の素〓[○+R]」一般販売開始 p46
2. 販路の開拓 p48
3. 価格の改定 p50
4. 初期の販売促進活動 p51
5. 醤素の発売 p55
6. 副製品“澱粉”の販売 p56
第2節 生産体制の強化 p58
1. 合資会社鈴木商店の設立 p58
2. 硫酸法へ製法転換 p58
3. 川崎工場の建設 p59
4. 再び塩酸法へ p60
第3節 第一次世界大戦期における拡大 p63
1. 化学薬品事業の発展 p63
2. 株式会社鈴木商店の設立 p65
3. 電気化学工場への進出 p67
第4節 海外市場開拓の端緒 p70
1. 台湾・韓国・中国での販売開始 p70
2. ニューヨーク事務所の開設 p72
画期的新商品を事業化しえた要件 p74
第2章 試練の克服[1920~1930年] p78
度直なる試練のもとでの前進 p78
第1節 反動恐慌による経営挫折と再建 p80
1. 鈴木商店の経営危機 p80
2. 経営体制の再建 p82
3. 電気事業の推移 p84
第2節 設備の拡大と品質向上 p86
1. グルタミン酸法の開発 p86
2. 川崎工場の設備増強 p88
3. 澱粉製造技術の改善 p89
4. 脱色および結晶技術の向上 p90
第3節 販売方式の確立 p92
1. 支店・出張所の開設 p92
2. 販路の・整備 p93
3. 新たな販売促進策 p97
4. 製品の充実と価格の改定 p103
第4節 相次ぐ試練 p106
1. 原料蛇説 p106
2. 類似品・偽造品問題 p108
3. 特許延長の出願と許可 p109
4. 関東大震災 p112
5. 労働争議の発生 p115
6. ラロー鈴木社の設立と失敗 p116
7. 恐慌下における澱粉事業の不振 p118
8. 塩酸ガス・排水問題 p119
第5節 海外市場の販路拡大活動 p121
1. 海外での売上高増大 p121
2. アジア市場での販売促進活動 p122
台湾における販売活動 p122
韓国における販売活動 p124
中国・満州における販売活動 p125
生産システムと販売システムの構築 p128
第3章 成長軌道[1931~1937年] p132
食卓の必需品「味の素〓[○+R]」 p132
第1節 「味の素〓[○+R]」の製造技術革新 p134
1. 忠治第2代社長就任 p134
2. 「味の素〓[○+R]」製造技術の近代化 p136
耐酸技術の確立 p137
原料の転換と「エスサン釜」の開発 p139
3. 関連商品の開発 p142
「味液〓[○+R]」 p143
「エスサン肥料」 p143
4. 関係会社の設立 p144
昭和酒造株式会社 p145
硫酸工業株式会社 p145
宝製油株式会社 p146
宝製薬株式会社 p146
5. 財務状況 p148
第2節 国内販売活動の充実 p149
1. 国内市場の拡大と販売価格値下げ p149
2. 販売店の組織化と販売促進活動 p152
「味の素会」による販売店の組織化 p152
販売店への対策 p153
販売促進活動 p154
第3節 海外市場急拡大 p156
1. 輸出の増大(アジア・アメリカ) p156
2. 販売組織の整備(アジア) p156
台湾 p157
韓国 p158
中国大陸 p160
3. アメリカでの販売 p161
戦前における事業の到達点 p164
第4章 戦時下の苦難「1938~1945年] p168
戦争がもたらしたもの p168
第1節 「味の素〓[○+R]」生産・販売の縮小 p170
1. 戦争と経済統制 p170
2. 「味の素〓[○+R]」の生産縮小と停止 p171
3. 「味の素〓[○+R]」関連事業の縮小 p174
4. 「味の素〓[○+R]」の販売縮小と販売統制 p177
5. 三代三郎助の社長就任と社名変更 p181
第2節 海外における諸工場の推移と販売機構の整理 p184
1. 満州での工場建設 p184
2. 太平洋戦争開始後の海外工場 p185
3. 海外での「味の素〓[○+R]」の販売 p188
台湾 p188
韓国 p189
中国 p190
満州 p191
アメリカ p193
第3節 軍需生産会社への移行と戦災 p195
1. 軍需品生産への転換 p195
ブタノール、アセトンの製造 p195
アルミナの製造 p197
その他の軍需品生産 p199
2. 大日本化学工場に社名変更 p200
3. 軍需生産の挫折と被災 p202
戦争による挫折と継承された資産 p204
第5章 終戦後の事業展開[1945~1955年] p208
戦後復興と生産・販売・輸出の再開 p208
第1節 生産再開までの苦闘 p210
1. 戦争被害と復興への意欲 p210
戦争の爪痕 p210
三代三郎助のリーダーシップ p211
2. 第一の危機―原料・資材の不足と臨時品の生産 p212
基本方針の決定 p212
調査室の設置 p213
食料品 p213
製塩 p216
その他 p216
DDTの生産 p217
3. 第二の危機―味の素社解体危機とその対策 p219
財閥解体 p219
社名変更と対策としての株式公開 p220
三代三郎助の退陣と道面の社長就任 p221
過度経済力集中排除法の指定と解除 p222
道面豊信 p224
第2節 生産と輸出の再開 p227
1. 生産再開へ p227
「味の素〓[○+R]」の生産再開 p227
川崎工場の復旧 p228
原料輸入を求める味の素社の主張 p229
副産物生産としての原料確保 p230
統制解除と輸入原料の確保 p232
生産高の推移 p233
2. 「味の素〓[○+R]」の販売再開―まずは輸出から p237
輸出までの道のり p237
対米輸出の開始と停滞 p239
アジアおよびヨーロッパ向け輸出 p240
海外視察と海外事務所の整備 p241
第3節 国内販売と広告の再開 p243
1. 自由販売開始前の国内販売 p243
特価販売 p243
家庭配給の実施 p244
2. 自由販売の開始と販売戦略 p244
販売体制の再編成 p244
価格の改定 p246
品種の増加 p247
広告宣伝活動 p249
その他の製品の販売高の推移 p251
3. 偽造品と商標問題 p253
第4節 労働組合の結成と従業員待遇 p255
1. 労働組合の結成と労働協約 p255
労働組合の結成 p255
労働協約の改定とその変遷 p256
2. 従業員待遇の改善と労働組合の役割 p257
給与体系 p257
福利厚生 p258
労働組合の役割 p258
再び成長軌道へ p260
『味の素〓[○+R]の50年』に見る創業50年目の味の素社 p264
◎1959年の主な出来事 p265
◎製品 p265
◎研究所・工場・支店 p266
◎組織 p267
◎役員 p267
◎関係会社 p268
第6章 多角化と国際化[1956~1968年] p270
ショックヘの対応と高度成長 p270
第1節 新製法への転換 p272
1. 抽出法の成熟化 p272
2. 発酵法の開発と工業化 p273
発酵法の研究経緯 p273
直接発酵法の出現 p274
「多田特許」の取得 p274
協和発酵社との提携 p276
直接発酵法の工業化 p278
川崎工場における発酵法への転換 p279
佐賀工場におけるMSG製造への転換 p280
3. 合成法の開発と工業化 p281
合成法の開発 p281
光学分割法の開発 p282
パイロットプラントの運転 p283
安全性の確認 p284
東海工場での生産 p285
4. 新製法の工業化に伴う組織の新設 p286
特許部の新設 p286
中央研究所の設置 p286
食品研究所の設置 p288
5. 研究開発の進展と調味料製品の多角化 p288
研究開発の進展 p288
イノシン酸と「ハイ・ミー〓[○+R]」の発売 p289
核酸系調味料 p290
「アジシオ〓[○+R]」 p292
6. 製法転換の影響 p293
油脂事業 p293
脱脂大豆事業 p294
澱粉事業 p295
7. 各種アミノ酸とアミノ酸関連製品 p296
「エポメート〓[○+R]」 p298
各種製品の生産高の推移 p298
8. 財政と業績 p301
経営陣の交代 p301
資金調達の動向 p302
業績の推移 p303
第2節 業務提携による多角化の進展とマーケティングの変化 p304
1. CP社の提携とスープ事業 p304
日本食品工業社設立 p304
「味の素KK」ブランドの確立 p305
CP社との提携 p306
「クノール〓[○+R]スープ」販売に向けたマーケティング p307
「クノール〓[○+R]スープ」の発売と売上げの拡大 p308
その他のスープ類の販売 p309
2. ケロッグ社との提携とコーンフレーク事業 p310
ケロッグ社との提携 p310
コーンフレークの発売と諸問題の発生 p311
諸問題の解決と製品品種の増加 p312
工場移転 p312
3. マヨネーズ事業 p313
マヨネーズ事業への参入 p313
参入に向けての努力 p313
「味の素KKマヨネーズ」の発売 p315
4. 販売体制の変化 p315
支店網の拡充 p315
包装・運輸体制の強化 p316
5. 近代的マーケティング手法の採用 p318
販売促進活動の拡充 p318
CP社からのマーケティング手法の導入 p319
販売促進活動の強化 p320
広告活動の展開 p321
商標の保全 p324
各種製品の販売高の推移 p324
第3節 海外現地生産 p328
1. 輸出の動向と現地法人の設立 p328
輸出全体の動向 p328
貿易部の改組 p328
2. 地域別の輸出動向 p329
北米 p329
中南米 p330
ヨーロッパ p330
アジア p331
3. 沖縄への輸出 p331
4. タイ工場 p332
タイにおける現地生産への動き p332
タイ・プロジェクト開始 p333
タイ味の素社の設立と工場の建設 p334
操業開始とその後の状況 p335
5. フィリピン工場 p336
ユニオンケミカルズ社の設立 p336
工場建設の開始 p336
フィリピン工場の操業 p337
6. マレーシア工場 p338
現地生産への動きとマラヤ味の素社の設立 p338
工場の建設と創業の開始 p339
7. イタリア工場 p341
EECの設立と最初の提携交渉 p341
ナールデン社との提携交渉 p342
ブレダ社との提携交渉開始 p342
特許問題 p343
味の素インスッド社の設立と工場の建設・操業 p343
8. 海外企業への技術輸出 p345
第4節 川崎工場ストと労働条件の変化 p347
1. 給与・福利厚生の改善 p347
給与の改善 p347
福利厚生の改善 p348
2. 労働条件の改善 p349
3交代制の採用 p349
身分制の廃止と職能性の実施 p350
3. 川崎工場ストライキとその後の変化 p351
川崎工場ストライキ発生と収束 p351
研修制度および社内教育の充実 p352
競争激化と多角化・国際化 p354
第7章 安全性対応と国際展開[1969~1980年] p358
環境変化と責任遂行 p358
第1節 環境変化と安全性問題への対応 p360
1. 経営環境の変化と新たな指針づくり p360
食生活の多様化とコンシューマリズムの台頭 p360
長期経営方針の策定 p361
2.  経営管理・利益管理の体制強化 p362
渡辺社長の就任と長期経営基本戦略の明示 p362
事業部制組織の整備と利益管理体制の強化 p363
「味の素グループ」の明確化 p365
監査体制の強化 p365
3. 安全性問題の経緯 p366
メイヤー勧告 p366
FDAのSCOGS仮結論 p367
中華料理店症候群と結び昆布問題 p368
4. 安全性問題への対応 p369
安全性の研究と対策 p369
安全性研究の成果 p370
その後のMSG安全性問題 p371
広報室の新設 p372
5. 他の国々の安全性問題 p373
第2節 アミノ酸ビジネスと技術開発 p375
1. 東海工場のMSG合成法の中止 p375
東海工場のMSG合成法の中止 p375
東海工場の転換 p376
2. 各種アミノ酸製造技術の発展 p377
アミノ酸生産菌の育種技術の開発 p377
バイオハイブリッド法の開発 p378
アスパルテームの製法開発 p379
フェニルアラニンの自社製造 p380
「アミソフト〓[○+R]」の商品化 p381
ベンチプラントの建設 p382
3. 研究体制の強化 p382
4. 独力での新規参入 p385
医薬用アミノ酸と医薬品事業 p385
「アルギンZ〓[○+R]」 p386
第3節 新規参入と製品ライン拡大 p387
1. 「味の素〓[○+R]」の成長鈍化と食品事業の急成長 p387
2. 独力での新事業と新製品の開発 p388
「ほんだし〓[○+R]」 p388
「中華あじ」と「Cook Do〓[○+R]」 p389
冷凍食品 p391
3. 提携による新事業と新製品の開発 p393
味の素ゼネラルフーヅ(AGF社) p393
味の素ダノン社の設立 p396
ライフエンジニアリング社 p396
マーガリン p397
研究機能派生型の多角化 p397
その他の多角化 p398
4. 既存の新品種 p399
「味の素KKのマヨネーズ」 p399
「クノール〓[○+R]スープ」 p400
シリアル p402
化成品 p402
5. 油脂事業の再構築 p403
第4節 生産・販売体制と環境保全 p405
1. 生産体制 p405
設備投資と原材料調達 p405
川崎工場 p406
九州工場 p407
横浜工場 p408
コストダウン p409
品質管理 p411
2. 国内販売体制 p411
販売体制の再編 p411
新しい物流システム p412
セールス・プロモーションの変化 p413
3. 環境保全 p414
川崎工場 p415
横浜工場 p416
東海工場 p417
九州工場 p418
工場緑化 p418
4. 労使関係 p419
交渉方式の変更・賞与算定方式の実施・労働時間短縮 p420
労働協約の改訂 p420
新人事諸制度 p421
第5節 海外リテイル・バルクビジネスの展開 p423
1. 輸出から現地生産へのシフト p423
海外への供給体制の変化 p423
海外での販売体制の変化 p425
2. リテイル中心のアジア p426
フィリピン p426
タイ p427
インドネシア p429
マレーシア p431
3. リテイル中心の中南米 p432
ペルー p432
ブラジル p434
4. バルク中心の欧米 p435
ヨーロッパ p435
アメリカ p437
5. 現地社会への浸透 p438
食品メーカーとしての社会的責任の遂行 p440
第8章 事業拡張と再編[1981~1996年] p444
業容の拡大とその限界 p444
第1節 長期構想と事業の拡張 p446
1. トップマネジメントと経営構想 p446
トップマネジメントの変化 p446
長期経営構想とその後の推移 p446
売上げの伸び悩みと利益の低迷 p447
財務の状況 p450
2. 事業展開と経営体制 p451
事業多角化とその帰結 p451
経営体制の変化 p453
従業員の推移と人事制度 p455
企業広告 p457
味の素食の文化センターの設立 p459
第2節 国内市場の変化と事業の再編 p461
1. 国内市場の変化 p461
市場動向 p461
商品表示の改定 p463
2. 既存事業の再編・強化 p463
調味料事業の伸び悩み p463
油脂事業の再編 p464
食品事業の拡張と変化 p466
冷凍食品事業の成長 p467
化成品事業の変革 p469
3. 新規事業への進出 p471
甘味事業の離陸 p471
医薬品事業の骨格形成 p472
新規諸事業への進出とその帰結 p474
パン事業の推移 p475
4. 研究開発・生産・販売の変化 p476
研究開発の動向 p476
国内の生産動向 p479
営業体制の再構築と営業間接機能の強化 p483
外食関係事業部の設置 p485
取引制度の改訂と営業の革新 p485
情報システムの整備 p487
第3節 海外リテイルの拡大とバルクビジネスの多極化 p489
1. 海外シフトと事業地域の拡張 p489
海外生産シフトの本格化 p489
中国等への進出 p490
ベトナム、西アメリカヘの進出 p493
2. リテイル・バルク両面での世界展開 p494
海外におけるリテイルビジネスの成長 p494
MSG生産のグローバル化 p498
リジン生産の世界展開 p500
ユーロ・アスパルテーム社の設立 p502
アメリカにおける医薬用アミノ酸の生産 p503
オムニケム社の買収 p504
冷凍食品事業の海外展開 p505
第4節 経営資源の再配分 p507
1. 国内事業の構造改革 p507
国際分業の進化と構造改革 p507
省力化の推進 p508
2. 提携関係の再編 p509
CPCとの関係の変化 p509
カルピス食品工業への出資と飲料・乳製品事業の集約 p509
事業拡張の軌道の修正 p512
第9章 日本発の世界企業へ[1997~2009年] p516
経営改革とその成果 p516
第1節 ガバナンスの強化・確立 p518
1. トップマネジメントと経営計画 p518
江頭社長の就任 p518
2つの中間計画の概要とその結果 p521
山口社長の就任 p522
A-dvancc10の取り組み p523
2. ガハナンスの強化 p526
行動規範の制定と徹底 p526
監査・法務機能の強化 p529
品質保証の充実 p531
環境保全・安全確保・防災の取り組み p534
3. 業務効率化・各種制度の見直し p536
財務戦略の展開 p536
情報システムの整備 p537
人事制度の改訂 p540
4. コーポレートの戦略 p543
知的財産戦略の展開 p543
ブランド価値の向上 p546
CSR活動の推進 p548
第2節 グローバル・事業運営体制の再編 p550
1. グローバル事業展開の概略 p550
事業本部制からカンパニー制へ p550
事業特化形研究開発体制への改組 p552
グローバル研究開発体制の構築 p554
コスト競争力の強化 p557
2. 食品カンパニー p558
食品事業の戦略 p558
中国における事業展開 p563
海外食品事業の伸張 p565
3. アミノ酸カンパニー p568
アミノ酸リテールの本格的展開 p568
飼料用アミノ酸の世界最強ネットワーク p571
甘味料の展開 p575
医薬品アミノ酸事業のグローバル展開 p576
医薬中間体事業の拡充 p578
化成品事業の再編 p579
4. 医薬カンパニー p580
事業体制の整備 p580
重点分野の明確化 p582
5. 分社 p583
冷凍食品事業における分社 p583
油脂事業における分社 p587
ベーカリーとデリカ p589
6. グループ会社再編とアライアンス p590
グループ公社の再編成 p590
事業の整理 p592
アライアンスの推進 p594
第3節 次の100年に向けて p598
1. 健康関連事業 p598
2. 「味の素ルネッサンス」 p599
3. 基本目標の修正 p601
4. 「味の素グループ理念」等の改定、制定 p602
5. 100周年記念事業と伊藤社長の就任 p604
創業100年の到達点と「第2の世紀」の展望 p606
●資料編 p612
1 損益計算書 p612
2 貸借対照表 p616
3 連結損益計算書 p624
4 連結貸借対照表 p626
5 役員任期表 p628
6 取締役・監査役 p636
7 従業員数の変遷 p638
8 味の素社組織の変遷 p640
9 味の素社組織 p658
10 関係会社系譜図 p662
11 連結子会社 p674
12 持分法適用関連会社 p699
年表 p701
編集後記 p765
索引リスト
PAGE TOP