日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第5巻』(1997.12)

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目次項目 ページ
はしがき NP
凡例 NP
第3編 鉄道院時代 p3
第1章 総説 p3
第1節 国有鉄道の成立 p5
第1 日露戦争後の状況と鉄道の役割 p5
1 戦後における状況の変化 p5
2 戦後経営と鉄道国有 p12
第2 国有鉄道の組織と業務 p16
1 帝国鉄道庁および鉄道院 p16
2 業務態勢の確立 p20
第2節 地域開発と鉄道建設政策の推移 p27
第1 日露戦争後の地域開発 p27
1 経済の発展と地域開発 p27
2 地域開発政策と鉄道建設 p28
第2 「軽便鉄道法」による鉄道建設 p35
1 「軽便鉄道法」の公布 p35
2 第1次世界大戦中の軽便鉄道 p42
第3 都市の膨張と交通機関の変貌 p48
1 社会の発展と都市の発達 p48
2 都市交通機関の発達 p52
第3節 重工業の発展と鉄道技術の進歩 p57
第1 日露戦争後における技術の進歩 p57
1 重工業の発展とその影響 p57
2 鉄道技術の進歩 p60
第2 第1次世界大戦の影響と技術の改良 p70
1 景気の上昇と輸送量の増大 p70
2 技術の改良 p80
第4節 広軌改築計画 p87
第1 日露戦争後の広軌改築問題 p87
第2 第1次世界大戦中における改築計画 p104
第3 広軌改築問題をめぐる意見 p127
1 「軌間ノ変更ハ不必要デアル」(大村鋿太郎) p128
2 「我国鉄道軌制に関する説明」(古川阪次郎) p157
3 「軌間ノ変更」(島安次郎) p190
第5節 私設鉄道と監督政策 p209
第1 鉄道国有後の私設鉄道 p209
第2 「地方鉄道法」と軌道の発達 p215
第2章 総務 p229
第1節 組織 p231
第1 帝国鉄道庁 p231
第2 鉄道院の成立と変遷 p239
1 鉄道院の成立 p239
2 大正2年の「鉄道院官制」改正 p252
3 大正4年の「鉄道院官制」改正とその後の変遷 p259
4 大正8年の「鉄道院官制」の改正 p272
5 「鉄道院官制」の廃止 p276
第2節 職員 p277
第1 職員の管理 p277
1 任用 p277
2 給与体系 p288
3 旅費 p300
4 服務 p301
5 賞罰 p322
6 養成 p324
7 服制 p334
第2 厚生および労務政策 p347
1 共済組合 p347
2 労務対策 p398
3 厚生 p406
第3節 経理および資材 p421
第1 会計 p421
1 会計制度の推移 p421
2 出納官吏および出納員の任命 p438
第2 経理 p440
1 資金調達 p440
2 資本および益金の推移 p445
第3 資材 p448
1 資材の調達 p448
2 資材の事務管理 p457
第3章 運輸 p463
第1節 旅客営業 p465
第1 旅客 p465
1 旅客運賃 p465
2 旅客の取扱い p484
3 旅客輸送 p490
第2 手荷物および小荷物 p494
第2節 貨物営業 p499
1 貨物運賃 p499
2 貨物の取扱い p517
3 貨物輸送 p522
第3節 航路および連絡運輸 p531
第1 航路 p531
第2 連帯運輸 p538
第3 国際連絡運輸 p551
1 明治40年前後から第1次世界大戦までの国際連絡運輸 p551
2 日満露ヨーロッパ連絡運輸の創設 p552
3 日中連絡運輸の創設 p564
第4節 運転 p569
第1 輸送力増強の要請と列車運転 p569
第2 法規の整備と施設の増強 p584
1 運転関係法規の整備 p584
2 車両および輸送施設 p586
第3 運転技術の進歩 p589
1 列車計画 p589
2 車両の運用および検査 p591
3 機関車運転技術 p600
巻末付録 東海道本線列車ダイヤ(明治39年4月1日現在・明治45年6月15日改正) 巻末
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