国際通運(株)『国際通運株式会社史』(1938.12)

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目次項目 ページ
第一章 緒言 p1
江戸定飛脚問屋は当社の前身 p1
業務連綿三百年 p1
国際通運株式会社史編纂の理由 p1
第二章 江戸定飛脚問屋時代 p4
第一節 古来の水陸交通状態の変遷 p4
物あれば必ず運送あり p4
国情水運の発達に適す p4
水運の海外発展 p4
鎖国令と外洋水運の頓挫 p4
近海水運の発達 p4
古来陸運の不振 p4
道路の開通及馬匹の輸入と陸運の発達 p4
戦国時代の陸運の微衰 p4
定飛脚問屋起る p4
第二節 徳川幕府時代の駅制と伝馬所 p8
徳川時代の駅伝の組織 p8
伝馬所 p8
定助郷と大助郷 p8
問屋と馬宿 p8
第三節 飛脚業の起原と其の推移 p11
大阪城定番 p11
江戸の家族との間に飛脚便を開く p11
商機に敏なる大阪人の着眼 p11
定番の名を藉りて飛脚業を創む p11
定番の保護を離れて独立の飛脚屋となる p11
三度飛脚と定六 p11
金飛脚 p11
毎月百回以上の飛脚便 p11
飛脚業者保護を幕府に陳情す p11
陳情書 p11
定飛脚問屋の名目と株の公認 p11
幕府触書 p11
定飛脚問屋の内掛看板 p11
定飛脚問屋の業務執行方法 p11
日本橋々畔の飛脚屋の目印 p11
一定時刻の巡回 p11
定飛脚問屋仕法帳 p11
定飛脚問屋の宰領 p11
一人の宰領は荷物十駄を護送す p11
飛脚賃銀 p11
四日限 p11
五日限 p11
六日限 p11
七日限 p11
八日限 p11
十日限 p11
並便 p11
賃銀と賃金との別 p11
並便と特別急行便との区別 p11
三日半限 p11
荷造は飛脚業者の最も意を用ゐしところ p11
縄の掛方 p11
定飛脚問屋の家憲と店則 p11
永代定目 p11
家法定目書 p11
問屋仲間の盛衰 p11
五軒仲間 p11
旧飛脚問屋の店舗と現在 p11
第四節 各駅伝馬所の全廃と各駅陸運会社の設立 p55
王政復古 p55
駅伝国策確立す p55
伝馬所を廃して陸運会社を置く p55
伝馬所と陸運会社との相違 p55
第五節 郵便の国営と定飛脚問屋の廃業及び陸運元会社の設立 p58
郵便の国営は定飛脚問屋の致命傷 p58
民部卿の郵便国営の献言 p58
郵便国営の廟議決す p58
定飛脚問屋の郵便国営に対する対抗策 p58
家業合併に関する信義取為換証文 p58
会社規則 p58
家業の合併 p58
郵便国営の実現 p58
官私郵便の大競争 p58
駅逓頭の定飛脚問屋説得 p58
定飛脚問屋の書状逓送業の廃止と陸運元会社の設立 p58
社名の由来 p58
第三章 陸運元会社時代 p71
第一節 会社定則書の制定 p71
当社は本邦株式会社の始祖 p71
定則書の条文 p71
目的 p71
社印 p71
役員 p71
株主総会 p71
株式 p71
決議権 p71
株証文 p71
株式の譲渡 p71
明治八年に於ける株主の顔触 p71
株主百二十七名 p71
皆旧定飛脚問屋又は其の縁故者 p71
第二節 政府の保護と全国貨物運送の独占 p86
政府の特別保護 p86
金子入書状逓送 p86
太政官布告を以て濫りに運送業を為すを禁ず p86
運送業者は陸運元会社へ入社せよ p86
入社規則の制定 p86
一等社員 p86
二等社員 p86
三等社員 p86
四等社員 p86
五等社員 p86
入社証 p86
貨物運送業の独占 p86
入社規則の廃止と事業区分規則の制定 p86
事業区分規則の全文 p86
出張所 p86
分社 p86
取扱所 p86
仕役人 p86
諸物貨取扱規則の制定 p86
率先運送保険を行ふ p86
第三節 貨物継立機関の充実と真誠講旅館結社 p109
貨物継立機関の必要 p109
全国の旅館と提携して継立機関の充実を図る p109
真誠講旅館大同盟の結成 p109
真誠講結社の口上書 p109
旅行案内切手 p109
第四節 水運事業の開設 p115
高崎河岸に廻漕所設立 p115
阿久津河岸及小網町河岸に廻漕所の設立 p115
後年に於ける通運丸汽船事業の基礎 p115
第五節 各駅陸運会社の強制解散と陸運元会社の全国駅伝事業の継承 p116
陸運会社の弊害 p116
陸運会社の維持困難は自然の数 p116
大蔵卿の陸運会社廃止の建議書 p116
各駅陸運会社強制解散の廟議決す p116
命を陸運元会社に降す p116
陸運元会社は各駅陸運会社に代りて全国人馬逓伝を取扱ふ p116
内国通運会社と改称 p116
逓伝及貨物運送は内国通運会社の独占 p116
社名改称の理由 p116
第六節 資本金、役員、利益及直轄店 p123
資本金 p123
創立当初五万円 p123
明治八年金六万七千三百円 p123
役員 p123
正副頭取を置く p123
吉村甚兵衛頭取の任に就く p123
頭取の下に社長及副社長を置く p123
利益金の分配 p123
年二割一分 p123
直轄店 p123
出張所十五店 p123
北陸道陸運元会社の合併 p123
第四章 内国通運会社時代 p129
第一節 継立機関の整備 p129
社章の制定 p129
事業区分規則の廃止と事業区分条例の制定 p129
分社条例 p129
取次所条例 p129
継立所条例 p129
分社を代理店と改称す p129
第二節 営業の変遷 p138
明治六年公布の太政官布告を廃して運送業を自由営業と為す p138
鉄道の開通と漸次汽車積運送へ転向 p138
第三節 官用貨物の運送請負 p140
駅逓寮の援助 p140
大蔵省の御用 p140
陸軍の御用 p140
鉄道小荷物配達の請負 p140
宛然政府の御用達会社 p140
第四節 運賃記の発行 p141
運賃貸借の決済 p141
紙幣類似 p141
運賃記の雛形 p141
第五節 利根川筋汽船業の創設 p142
利根川 p142
天物暴殄 p142
社費を以て浅瀬の浚渫 p142
利根川筋蒸汽船荷客運送の開始 p142
各航路の延長数十里 p142
同業永島丸との競争 p142
永島丸買収 p142
利根川筋汽船業の独占 p142
航路を東京湾沿岸へ進出 p142
東京湾航路の廃止 p142
第六節 役員の異動 p149
取締役を置きたれど今の取締役と異なる p149
吉村甚兵衛辞任し佐々木荘助頭取に就任 p149
頭取を廃して社長を置く p149
佐々木荘助社長に就任 p149
取締役を廃して協議委員を置く p149
協議委員の誓約書 p149
社長佐々木荘助死亡し籾山半三郎其任を襲ぐ p149
第七節 資本金の増進 p152
資本金十万二千九百円 p152
株券の様式 p152
資本金二十万円 p152
資本金を金一百万円に増加す p152
資本金を金一百四十万円に増加す p152
急激なる増資は社運の沈衰を招く p152
資本金を金百十二万円に整理減少す p152
第八節 利益金の消長 p155
明治八年度年五割四分 p155
明治九年度年二割四分 p155
明治十年度年二割四分 p155
明治十一年度以降二十五年迄の収支及利益並に配当率 p155
年一回の決算 p155
五ケ年間の決算報告 p155
第九節 直轄店の増設 p165
直轄店は其の規模の大小に依りて支店と出張店との二に分つ p165
支店四十七店 p165
出張店二十四店 p165
第五章 内国通運株式会社時代 p169
社名改称 p169
当社最始の商業登記事項 p169
第一節 営業の推移 p172
鉄道の普及と当社業務の発展 p172
海の郵船に対する陸の通運 p172
海運事業への進出 p172
近海郵船其の他の船会社との提携 p172
朝鮮への業務の進出 p172
肥後又会社、吉田運輸会社及堀回漕部の営業を買収す p172
朝鮮に於ける事業を譲渡す p172
営業目的の変更 p172
本店の移転二回 p172
第二節 同盟店の整理及充実 p176
取次所を取引店に改む p176
同盟店の大整理 p176
代理店と取引店との区別 p176
代理店を廃して総て取引店と為す p176
代理店制度の復活 p176
同盟会の設立 p176
全国を分ちて八部と為す p176
二十四部と改む p176
全国代理店会の設立によりて解散す p176
解散の時に於ける各同盟会の委員長顔触 p176
中野社長に対する感謝状 p176
吉村専務に対する感謝状 p176
小幡及小畔両常務に対する感謝状 p176
第三節 官用貨物の運送取扱と関東大震災救護品の配給取扱 p186
葉煙草運送請負 p186
製品煙草運送請負 p186
樟脳及塩運送請負 p186
日清、日露及日独戦役に於ける軍需品の運送請負 p186
満洲事変 p186
関東大震災 p186
滞貨一掃 p186
鉄道手小荷物の配達取扱 p186
第四節 利根川筋汽船業の変遷 p189
航路の整理 p189
十一航路 p189
東京通船株式会社の設立と川汽船荷客運送業の廃止 p189
第五節 交互計算の起原と其の発達 p191
発着両運送店間の貸借決済 p191
巡回交互計算の起原 p191
巡回交互計算創設者に対する感謝決議 p191
試みに東海道の一部に実施 p191
本社の統一 p191
通信交互計算 p191
同業者の模倣 p191
交互計算取扱の実績 p191
第六節 貨物引換証の整理 p196
荷為換取組の制度 p196
運送業は金融の補助機関 p196
貨物引換証の整理を必要とする理由 p196
貨物引換証整理規程の制定 p196
引換証責任整理の開始 p196
運送保険の無償提供 p196
引換証整理実績 p196
第七節 自動車運輸事業の創設 p203
世に率先して自動車を運送に利用す p203
自動車乗客営業の経営 p203
定期自動車旅客貨物運送営業の開始 p203
世界大戦に因りて休業 p203
朝鮮各方面に於ける活躍 p203
第八節 運送相互保証株式会社の設立と変遷 p205
株式の集団的移動と大株主の横暴 p205
数年間の紛擾 p205
組合組織の通運保全社の設立と紛擾の禍根断絶 p205
二万株買収 p205
組合組織を株式組織に変更 p205
資本金二百万円 p205
国明相互保証会社を合併して運送相互保証株式会社と改称す p205
事業の目的 p205
資本金三百五十万円に増加 p205
会社の解散 p205
解散当時に於ける役員等 p205
第九節 役員の異動 p210
会社法の実施により取締役監査役を置く p210
佐久間精一取締役社長に就任 p210
吉村甚兵衛社長に就任 p210
今井喜八社長に就任 p210
前社長吉村甚兵衛の効績 p210
全国取引店の吉村前社長に対する感謝状 p210
加賀豊三郎社長に就任 p210
西沢善七社長に就任 p210
三上豊夷社長に就任 p210
橋本信次郎社長に就任 p210
三上豊夷再び社長に就任 p210
中野金次郎社長に就任 p210
評議員相談役 p210
第十節 資本金の逓増 p216
資本金再度の整理百万円に減資 p216
資本金第三回整理金七十五万円に減資 p216
金百二十五万円に増資 p216
一躍五百万円に増資 p216
金七百万円に増資 p216
三社合併に依り資本金千五百五十万円となる p216
第十一節 利益金の消長 p217
世界大戦と業績の向上 p217
明治二十六年度以後昭和二年迄の収支利益金並に配当率 p217
年三割の配当三期に及ぶ p217
第十二節 直轄店の異動 p232
地方交通状態の変化と店所の開廃 p232
支店四十六店 p232
出張所五十店 p232
運送大合同に因り直轄店の減少 p232
第十三節 各種博覧会受賞 p235
第五回内国勧業博覧会の名誉銀牌 p235
東京勧業博覧会の名誉銀牌 p235
東京大正博覧会の名誉大賞 p235
造船事業に対する褒賞 p235
第十四節 運送大合同と社名改称 p236
社名改称の理由及経緯 p236
運送公認制度の由来 p236
鉄道の普及に伴ふ運送業者の激増 p236
一駅に五六十店 p236
全国の業者一万を算す p236
小業分立の弊を極端に発露す p236
鉄道省運送取扱人公認規程の公布 p236
公認の意義 p236
公認規程の条文 p236
公認運送取扱人の数 p236
公認運送取扱人組合設置準則の制定 p236
公認運送取扱人組合、同聯合会及中央会の成立 p236
中央会の鉄道に対する不満 p236
中央会の解散と帝国運送協会の成立 p236
交互計算統一問題を中心として帝国運送協会の分裂 p236
運送大合同の経緯 p236
霹靂一声運送合同の声明下る p236
関東大震災と小運送制度の欠陥 p236
小運送問題解決の四案 p236
運送合同に関する声明書全文 p236
甲案 p236
乙案 p236
三社の意見一致す p236
三社共同出資して合同運送株式会社を設立 p236
合同運送株式会社役員の顔触 p236
国際運送株式会社 p236
山口武社長となる p236
中島久万吉社長の任を襲ぐ p236
明治運送株式会社 p236
合同実行方法に対する二個の対立意見 p236
横の合同と縦横の合同 p236
鉄道省の協調裁定 p236
運送計算協会の決議 p236
合同運送株式会社を総括会社と為す p236
各地計算会社及業界有力会社の合併 p236
当社を根幹として合同運送、国際運送、明治運送の合併 p236
社名を国際通運株式会社と改称 p236
合併仮契約書の全文 p236
合併当時に於ける国際運送及明治運送の役員 p236
第六章 国際通運株式会社時代 p270
第一節 営業の変革と総括会社としての業務 p270
現業店は皆所在駅の運送合同に合同す p270
総括会社としての業務 p270
特別小口扱貨物の集配作業の請負 p270
宅扱と改む p270
特別小口扱実績 p270
交互計算取扱事業 p270
交互計算取扱実績 p270
貨物引換証整理事業 p270
貨物引換証整理実績 p270
一通の価格千円として十一億円 p270
支部の設置 p270
地方代理店課と改む p270
第二節 台湾方面への業務の進出 p280
後藤組外一社を買収 p280
当社の台湾に於ける事業は総て直営 p280
台湾の直轄店 p280
第三節 直轄店の減少と投資会社の出現 p282
運送合同による直轄店の廃止 p282
支店其他の直轄店 p282
投資会社の出現 p282
直轄店の変形 p282
駐在員 p282
一都市一店の出現 p282
第四節 従業員の教養及相互救済機関の樹立と団体生命保険への加入 p290
従業員の教養 p290
相互救済機関の樹立 p290
帝国運送共済会 p290
共済会の支出五十一万余円 p290
団体生命保険への加入 p290
第五節 利益金の消長 p296
昭和三年度以後解散の時迄の収支及利益金並に配当率 p296
世界的大不景気の影響 p296
社内保留金 p296
社内保留金九百三十一万九千余円 p296
第六節 社債の発行と償還 p301
社債五百万円発行 p301
三菱銀行及第百銀行の厚意 p301
期日前に償還す p301
第七節 役員の異動 p303
中野金次郎社長に就任 p303
解散の日に於ける役員の顔触 p303
清算人 p303
第八節 同盟店の推移と指定制度の樹立及代理店会の設立 p306
代理店及取引店の契約更改 p306
指定運送取扱人制度の制定 p306
各駅合同会社は鉄道指定運送取扱人たると同時に当社の代理店なり p306
解散の時に於ける代理店及取引店の数 p306
指定運送取扱人会の設立 p306
代理店会の設立 p306
指定運送取扱人規程制定の主旨 p306
第九節 日本通運株式会社の設立と当社の解散 p312
小運送統制国策確立の準備工作 p312
小運送制度改善委員の嘱託 p312
運送改善及統制方針の闡明 p312
前田鉄相の閣議説明 p312
小運送制度調査会委員の顔触 p312
政府の抱懐せる統轄会社法案及小運送業法案要綱の腹案 p312
調査会委員会は政府の原案を可決す p312
政府帝国議会に両法案を提出す p312
小運送業法案 p312
日本通運株式会社法案 p312
帝国議会の修正 p312
二法の公布 p312
日本通運株式会社設立の準備 p312
設立委員の顔触 p312
帰属財産評価委員の顔触 p312
設立委員長と当社との契約 p312
日本通運株式会社定款 p312
業務調査会の設立 p312
当社の解散と日本通運株式会社の出現 p312
残余財産分配の方法 p312
臨時株主総会にて解散を決議す p312
中野社長の社員に対する訣別の辞 p312
吉村専務の訣別の辞 p312
日本通運株式会社成立す p312
清算に関する株主総会の決議 p312
昭和十二年九月三十日現在の貸借対照表 p312
従業員退職慰労金 p312
昭和十二年十月一日現在の貸借対照表 p312
役員退職慰労金及従業員解散手当 p312
第十節 二十年以上勤続従業員の表彰 p377
二十年以上勤続者に対する感謝 p377
三十年以上七名 p377
二十五年以上五名 p377
二十年以上四十三名 p377
表彰状 p377
第十一節 清算事務 p380
残余財産の分配 p380
中間配当 p380
株式交付 p380
清算事務報告総会 p380
昭和十三年三月三十一日現在の貸借対照表 p380
第七章 結語 p389
歴史は明鏡の如し p389
本史を清算中に上梓したる理由 p389
解散するも効績と事業は滅せず p389
国際通運株式会社年表 p391
附録 巻頭
一、国際通運株式会社事業形勢表(統計図五葉添付) 巻頭
写真版目次 NP
口絵 NP
社章 NP
社旗 NP
社印 NP
各博覧会の褒状 NP
各博覧会の賞牌 NP
店舗―江戸定飛脚問屋和泉屋、佐内町旧本店、郵船ビル NP
解散当時の役員肖像(十四葉) NP
歴代社長の肖像(十三葉) NP
挿絵 NP
江戸定飛脚問屋の内掛看板 NP
江戸定飛脚問屋仕法帳 NP
定飛脚問屋永代定目 NP
定飛脚問屋家法定目書 NP
定飛脚問屋仲間の信義取為換証文と会社規則 NP
前島駅逓頭の肖像 NP
明治八年四月現在の株主名簿 NP
太政官布告第二百三号と駅逓頭の通達 NP
真誠講の口上書と看板 NP
正副社長の就任受書 NP
運賃記 NP
両国通運丸発着所と前島駅逓頭及岩崎弥之助の手簡 NP
明治八年六月発行の株券 NP
同盟会より中野社長及吉村専務へ贈られたる銀像と正観世音像 NP
同盟会より感謝状と記念品とを贈られたる小幡及小畔常務 NP
陸海両軍相より賞賜の武神像と賞状 NP
同盟会より吉村前社長へ贈られたる銀像 NP
索引リスト
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