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大阪商船(株)『大阪商船株式会社80年史』(1966.05)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
序文
NP
凡例
NP
沿革編
p1
第1章 創業期(明治17年~26年)
p1
第1節 創業前の日本海運
p1
第2節 明治初期の関西海運界
p7
第3節 大阪商船の創立
p9
第4節 創業当時の機構
p13
第5節 航路及び船隊の整備
p14
第6節 創業期の施策と業績
p17
第2章 航路開拓期(明治27年~大正2年)
p20
第1節 外国船社の進出
p20
第2節 日本海運の興隆
p22
第3節 政府の海運助成
p27
第4節 日清戦争と当社
p31
第5節 日露戦争と当社
p33
第6節 当社の施策と業績
p37
第3章 社業充実期(大正3年~昭和8年)
p40
第1節 第1次世界大戦と日本海運
p40
第2節 大戦中の施策と業績
p43
第3節 大戦後の不況とその対策
p47
第4節 昭和初期の不況対策
p53
第5節 昭和初期の施策と業績
p58
第4章 社業躍進期(昭和9年~15年)
p63
第1節 対外定期航路の概観
p63
第2節 政府の助成政策
p68
第3節 海運界の概況
p72
第4節 当社航路・船隊の躍進
p78
第5章 太平洋戦争期(昭和16年~20年)
p97
第1節 戦時海運の概況
p97
第2節 船舶運営会
p105
第3節 戦時下の当社業績
p115
第4節 関係会社の設立と南方事業等
p127
第6章 会社再建期(昭和21年~24年)
p136
第1節 連合国の日本占領政策
p136
第2節 船舶運航体制の推移
p141
第3節 助成政策
p145
第4節 当社の再建整備
p148
第5節 当社の業績
p153
第7章 航路再開期(昭和25年~33年)
p160
第1節 自営還元と占領政策の終結
p160
第2節 日本商船隊の整備
p164
第3節 当社航路の再開
p172
第4節 当社船隊の再建
p185
第5節 当社の施策と業績
p188
第8章 社業拡充期(昭和34年~39年)
p197
第1節 世界海運の概況
p197
第2節 日本海運の概況
p204
第3節 海運業の集約と再建
p211
第4節 当社航路と船隊の拡充
p217
第5節 当社の施策と業績
p231
第6節 大阪商船・三井船舶の合併
p237
航路編
p255
第1章 日本沿岸航路
p255
第1節 概況
p255
第2節 各航路
p259
第2章 東洋航路
p265
第1節 概況
p265
第2節 琉球航路
p272
第3節 朝鮮航路
p275
第4節 台湾航路
p277
第5節 中国航路
p281
第3章 南洋航路
p288
第1節 概況
p288
第2節 各航路
p291
第4章 インド航路
p296
第1節 概況
p296
第2節 各航路
p299
第5章 豪州・ニュージーランド航路
p308
第1節 概況
p308
第2節 各航路
p311
第6章 北米航路
p317
第1節 概況
p317
第2節 各航路
p326
第7章 南米航路
p335
第1節 概況
p335
第2節 各航路
p346
第8章 欧州航路
p358
第1節 概況
p358
第2節 各航路
p364
第9章 アフリカ航路
p372
第1節 概況
p372
第2節 各航路
p378
第10章 不定期航路
p387
第1節 概況
p387
第2節 主要5品目の輸送
p389
第3節 その他の品目の輸送
p394
第4節 鉱石専用船・油送船・土砂運搬船
p397
船舶編
p399
第1章 所有船
p399
第1節 創業期(明治17年~26年)
p399
第2節 船隊整備期(明治27年~大正2年)
p405
第3節 船隊増強期(大正3年~昭和8年)
p412
第4節 船質改良期(昭和9年~15年)
p423
第5節 太平洋戦争中の船隊(昭和16年~20年)
p441
第6節 戦後の船隊(昭和21年~24年)
p451
第7節 船隊再建期(昭和25年~29年)
p456
第8節 船隊拡充期(昭和30年~39年)
p464
第2章 用船
p488
第1節 戦前の用船
p488
第2節 戦後の用船
p491
経営資本編
p495
第1章 資本金
p495
第1節 資本金
p495
第2節 株式
p501
第3節 株価
p503
第2章 積立金
p506
第1節 積立金の推移
p506
第2節 戦前の積立金
p507
第3節 戦後の積立金
p508
第3章 社債
p513
第1節 明治時代
p513
第2節 大正時代
p514
第3節 昭和初期
p515
第4節 戦後
p516
第4章 借入金
p519
第1節 戦前の借入金
p519
第2節 戦時下の借入金
p520
第3節 復興金融金庫と船舶公団
p522
第4節 見返り資金時代
p524
第5節 開銀融資時代
p526
第6節 利子補給制度
p529
第5章 資本構成
p531
第1節 明治・大正時代の資本構成
p531
第2節 昭和初期の資本構成
p531
第3節 戦後の資本構成
p533
組織及び制度編
p535
第1章 定款
p535
第1節 開業当時の定款
p535
第2節 定款の変遷
p535
第2章 組織
p539
第3章 役員
p545
第4章 人事及び労務
p564
第1節 従業員の区分
p564
第2節 職制及び定員
p564
第3節 雇用状況の推移
p572
第4節 賃金及びその他の労働条件
p574
第5節 教育養成
p578
第5章 福利厚生
p582
第1節 社宅・寮
p582
第2節 社会保険
p584
第3節 団体月掛生命保険
p587
第4節 貯蓄組合
p587
第5節 生活協同組合
p588
第6節 診療所
p588
第7節 親和会
p590
第8節 船員共和会
p590
第6章 労使関係
p592
営業所編
p597
第1章 本社
p597
第2章 支店・出張所及び事務所
p600
第1節 日本
p600
第2節 東洋
p611
第3節 インド・豪州
p623
第4節 北米・南米
p625
第5節 欧州・アフリカ
p631
経理編
p637
第1章 業績
p637
第1節 収入
p637
第2節 支出
p641
第3節 利益金
p646
第2章 資産
p648
第1節 総資産の推移
p648
第2節 船舶
p649
第3節 土地建物
p650
第4節 有価証券
p651
第3章 資産の再評価
p653
第1節 資産再評価法
p653
第2節 当社の第1次資産再評価
p654
第3節 当社の第3次試算再評価
p655
関係会社編
p657
第1章 戦前の関係会社
p657
第2章 戦後の関係会社
p671
資料及び年表
p693
定款
p693
航路
p712
船舶
p718
組織及び制度
p777
営業所
p791
経理
p798
年表
p814
編集後記
NP
索引リスト