大阪商船(株)『大阪商船株式会社80年史』(1966.05)

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目次項目 ページ
序文 NP
凡例 NP
沿革編 p1
第1章 創業期(明治17年~26年) p1
第1節 創業前の日本海運 p1
第2節 明治初期の関西海運界 p7
第3節 大阪商船の創立 p9
第4節 創業当時の機構 p13
第5節 航路及び船隊の整備 p14
第6節 創業期の施策と業績 p17
第2章 航路開拓期(明治27年~大正2年) p20
第1節 外国船社の進出 p20
第2節 日本海運の興隆 p22
第3節 政府の海運助成 p27
第4節 日清戦争と当社 p31
第5節 日露戦争と当社 p33
第6節 当社の施策と業績 p37
第3章 社業充実期(大正3年~昭和8年) p40
第1節 第1次世界大戦と日本海運 p40
第2節 大戦中の施策と業績 p43
第3節 大戦後の不況とその対策 p47
第4節 昭和初期の不況対策 p53
第5節 昭和初期の施策と業績 p58
第4章 社業躍進期(昭和9年~15年) p63
第1節 対外定期航路の概観 p63
第2節 政府の助成政策 p68
第3節 海運界の概況 p72
第4節 当社航路・船隊の躍進 p78
第5章 太平洋戦争期(昭和16年~20年) p97
第1節 戦時海運の概況 p97
第2節 船舶運営会 p105
第3節 戦時下の当社業績 p115
第4節 関係会社の設立と南方事業等 p127
第6章 会社再建期(昭和21年~24年) p136
第1節 連合国の日本占領政策 p136
第2節 船舶運航体制の推移 p141
第3節 助成政策 p145
第4節 当社の再建整備 p148
第5節 当社の業績 p153
第7章 航路再開期(昭和25年~33年) p160
第1節 自営還元と占領政策の終結 p160
第2節 日本商船隊の整備 p164
第3節 当社航路の再開 p172
第4節 当社船隊の再建 p185
第5節 当社の施策と業績 p188
第8章 社業拡充期(昭和34年~39年) p197
第1節 世界海運の概況 p197
第2節 日本海運の概況 p204
第3節 海運業の集約と再建 p211
第4節 当社航路と船隊の拡充 p217
第5節 当社の施策と業績 p231
第6節 大阪商船・三井船舶の合併 p237
航路編 p255
第1章 日本沿岸航路 p255
第1節 概況 p255
第2節 各航路 p259
第2章 東洋航路 p265
第1節 概況 p265
第2節 琉球航路 p272
第3節 朝鮮航路 p275
第4節 台湾航路 p277
第5節 中国航路 p281
第3章 南洋航路 p288
第1節 概況 p288
第2節 各航路 p291
第4章 インド航路 p296
第1節 概況 p296
第2節 各航路 p299
第5章 豪州・ニュージーランド航路 p308
第1節 概況 p308
第2節 各航路 p311
第6章 北米航路 p317
第1節 概況 p317
第2節 各航路 p326
第7章 南米航路 p335
第1節 概況 p335
第2節 各航路 p346
第8章 欧州航路 p358
第1節 概況 p358
第2節 各航路 p364
第9章 アフリカ航路 p372
第1節 概況 p372
第2節 各航路 p378
第10章 不定期航路 p387
第1節 概況 p387
第2節 主要5品目の輸送 p389
第3節 その他の品目の輸送 p394
第4節 鉱石専用船・油送船・土砂運搬船 p397
船舶編 p399
第1章 所有船 p399
第1節 創業期(明治17年~26年) p399
第2節 船隊整備期(明治27年~大正2年) p405
第3節 船隊増強期(大正3年~昭和8年) p412
第4節 船質改良期(昭和9年~15年) p423
第5節 太平洋戦争中の船隊(昭和16年~20年) p441
第6節 戦後の船隊(昭和21年~24年) p451
第7節 船隊再建期(昭和25年~29年) p456
第8節 船隊拡充期(昭和30年~39年) p464
第2章 用船 p488
第1節 戦前の用船 p488
第2節 戦後の用船 p491
経営資本編 p495
第1章 資本金 p495
第1節 資本金 p495
第2節 株式 p501
第3節 株価 p503
第2章 積立金 p506
第1節 積立金の推移 p506
第2節 戦前の積立金 p507
第3節 戦後の積立金 p508
第3章 社債 p513
第1節 明治時代 p513
第2節 大正時代 p514
第3節 昭和初期 p515
第4節 戦後 p516
第4章 借入金 p519
第1節 戦前の借入金 p519
第2節 戦時下の借入金 p520
第3節 復興金融金庫と船舶公団 p522
第4節 見返り資金時代 p524
第5節 開銀融資時代 p526
第6節 利子補給制度 p529
第5章 資本構成 p531
第1節 明治・大正時代の資本構成 p531
第2節 昭和初期の資本構成 p531
第3節 戦後の資本構成 p533
組織及び制度編 p535
第1章 定款 p535
第1節 開業当時の定款 p535
第2節 定款の変遷 p535
第2章 組織 p539
第3章 役員 p545
第4章 人事及び労務 p564
第1節 従業員の区分 p564
第2節 職制及び定員 p564
第3節 雇用状況の推移 p572
第4節 賃金及びその他の労働条件 p574
第5節 教育養成 p578
第5章 福利厚生 p582
第1節 社宅・寮 p582
第2節 社会保険 p584
第3節 団体月掛生命保険 p587
第4節 貯蓄組合 p587
第5節 生活協同組合 p588
第6節 診療所 p588
第7節 親和会 p590
第8節 船員共和会 p590
第6章 労使関係 p592
営業所編 p597
第1章 本社 p597
第2章 支店・出張所及び事務所 p600
第1節 日本 p600
第2節 東洋 p611
第3節 インド・豪州 p623
第4節 北米・南米 p625
第5節 欧州・アフリカ p631
経理編 p637
第1章 業績 p637
第1節 収入 p637
第2節 支出 p641
第3節 利益金 p646
第2章 資産 p648
第1節 総資産の推移 p648
第2節 船舶 p649
第3節 土地建物 p650
第4節 有価証券 p651
第3章 資産の再評価 p653
第1節 資産再評価法 p653
第2節 当社の第1次資産再評価 p654
第3節 当社の第3次試算再評価 p655
関係会社編 p657
第1章 戦前の関係会社 p657
第2章 戦後の関係会社 p671
資料及び年表 p693
定款 p693
航路 p712
船舶 p718
組織及び制度 p777
営業所 p791
経理 p798
年表 p814
編集後記 NP
索引リスト
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