中部電力(株)『中部電力10年史』(1961.11)

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目次項目 ページ
本店夜景 NP
序 会長 井上五郎 NP
発刊の言葉 社長 横山通夫 NP
現役員写真 巻頭
元役員写真 巻頭
カラー写真 巻頭
井川水力発電所 巻頭
新名古屋火力発電所 巻頭
新名古屋火力発電所タービン発電機室 巻頭
大高変電所 巻頭
西名古屋変電所の主要変圧器 巻頭
超高圧名古屋外輪線 巻頭
広小路サービス・ステーション 巻頭
社員研修所 巻頭
西山アパート 巻頭
中電健保会館 巻頭
送電系統図 巻頭
凡例 NP
総説編 p1
とびら 供給区域略図 p1
第1章 戦後の電気事業と当社の設立 p1
第1節 太平洋戦争後から電気事業再編成までの電気事業 p1
第2節 電気事業に対する「過度経済力集中排除法」の指定と電気事業再編成 p4
第3節 中部電力株式会社の設立 p8
第2章 設立後10年間の社業大観 p13
第1節 社内体制の整備 p13
1. 業務機構の改革と経営管理の近代化 p13
2. 労使関係の安定 p14
3. 職階制度の採用 p15
第2節 電力設備の拡大強化 p15
1. 電力需用 p15
2. 電力需給と電源開発 p16
3. 設備運用の強化 p18
第3節 電力設備資金とその調達 p20
第3章 電気事業における諸問題 p22
第1節 電力原価の高騰と電気事業の経理 p22
第2節 電気料金制度と電気料金制度調査会の設置 p23
第3節 広域運営方式の実施 p25
第4節 電気事業関係法令の推移 p27
第4章 将来への展望 p29
1. 電力需用 p29
2. 電源開発計画 p29
3. 火力発電拡充に当っての問題点 p30
4. 主要送・変・配電計画 p31
5. 資金問題その他 p32
総務編 p35
とびら カラー写真 事務機械化(中央計算所せん孔室) p35
第1章 経営管理組織の近代化 p35
第1節 設立当時の業務機構 p35
第2節 経営管理組織近代化の基本方針 p37
1. 最高経営管理組織の強化 p37
2. ライン・アンド・スタッフ組織の確立 p37
3. 責任、権限の委譲と明確化 p37
4. 業務運営の合理化 p38
第3節 経営管理組織近代化の具体的施策 p38
1. 常務会・幹部会の設置 p38
2. 室・部担当取締役の設置 p38
3. 企画室の設置 p39
4. 組織管理規程の制定 p40
5. 経営計画要綱および経営管理報告書規程の制定 p41
6. 事業場業績評価の実施 p42
7. 審査・考査組織の強化と管理室の設置 p44
8. 営業所業務の統合 p45
9. 本店、支店・支社主任制(スタッフ主任制)の実施 p46
10. 水力発電所および変電所の保守業務の統合 p47
第4節 主な業務機構の改正 p50
第2章 事務能率向上のための諸施策 p59
第1節 事務の機械化 p59
1. レミントンランド(RR)統計会計機の導入と事務機械化研究所の設置 p59
2. 事務機械化委員会の設置 p60
3. 事務能率担当の新設と中央計算所の強化 p61
4. 昭和32年以降の事務機械化の状況 p61
5. 事務機械化の将来 p62
6. 昭和35年度末事務機械化状況 p63
第2節 事務管理技法の導入 p72
1. 能率担当の設置 p72
2. 文書管理の推進 p73
3. 帳票管理の実施 p75
4. 統計報告書の合理化 p77
5. 各種事務手続の改善 p77
6. 執務環境の改善 p78
第3章 総務 p79
第1節 定款 p79
1. 原始定款 p79
2. 定款の変更 p93
3. 現行定款 p95
第2節 役員 p100
第3節 資本金および株式 p102
1. 資本金および発行済株式数の推移 p102
2. 株主数および配当率ならびに株価の推移 p103
第4節 社章 p104
第5節 規程・要則 p105
1. 設立時における規程の制定 p105
2. 10年間の会社規程の動き p105
3. 現行規程および要則 p105
4. 会社規程の体系的整備 p106
第6節 株式業務 p108
1. 中部配電および日本発送電の株主の登録、株券の交付 p108
2. 株式の上場 p108
3. 株式事務取扱規程ならびに同要則の制定 p109
4. 商法の改正と株式事務 p110
5. 株式事務取次の実施 p110
6. 株式事務の合理化 p110
7. 証券取引所における売買単位の引上げ p111
8. 株券発行枚数の減少対策 p112
9. 名義書換代理人の設置 p112
第7節 業務設備 p112
1. 設立時の状況 p112
2. 名古屋支店等の新設事業所の社屋 p113
3. 土地建物の整備拡充 p113
4. 営業所業務統合による建物の新増設 p114
5. 本店新社屋の建設 p115
第8節 車両 p116
1. 機動化の進ちょく期(設立時から昭和31年度まで) p117
2. 車両の運営管理期(昭和32年度から昭和33年度まで) p118
3. 車両の総合運営の実施期(昭和34年度以降) p120
4. 車両管理の業務機構上の推移 p122
第9節 損害保険 p124
1. 契約保険種目 p124
2. 契約物件およびその条件 p125
3. 関連業務の合理化 p127
第10節 訴訟 p127
1. 白川水鉛鉱山関係所有権確認請求訴訟事件 p128
2. 白川水鉛鉱山関係所有権確認ならびに動産引渡請求訴訟事件 p129
3. 上麻生水力発電所爆発に伴う訴訟事件 p130
4. 南桑名町社有地に関する建物収去土地明渡等請求訴訟事件 p130
第11節 補償 p131
1. 水利関係の補償 p132
2. 送電線建設に伴う補償 p133
3. 発電所建設に伴う補償 p134
第12節 公納金 p137
1. 公納金の意味 p137
2. 当社と公納金 p137
3. 公納金の改訂要求と支払期間の延長 p138
第13節 公営電気事業の復元 p138
1. 復元の意味 p138
2. 復元に対する電力会社の態度 p139
3. 当社と復元問題 p139
4. 復元問題の推移 p140
第4章 労務 p141
第1節 人事管理 p141
1. 社員数の推移 p141
2. 人事管理制度の樹立 p145
3. 表彰 p149
4. 人事統計業務の機械化 p151
第2節 労務管理 p151
1. 労使関係の改善と協力体制の確立 p151
2. 賃金体系の合理化と賃金水準の推移 p160
3. 職階制度の採用とその推移 p168
4. 退職金制度 p173
第3節 社員教育 p178
1. 企業内訓練の導入 p178
2. 企業内訓練の展開 p178
3. 留学、視察 p184
第4節 人間関係改善対策 p186
1. 人間関係改善対策の導入 p186
2. 人間関係改善対策の実施 p186
第5節 安全衛生管理 p189
1. 安全管理 p189
2. 衛生管理 p195
第6節 福利厚生 p202
1. 住宅施設の拡充 p202
2. 一般福利事業 p207
3. 厚生事務の機械化 p208
4. 文化体育事業 p212
5. 共済会 p216
6. 中部電力の歌制定 p220
第7節 健康保険組合 p224
1. 中部電力健康保険組合の設立 p224
2. 事務組織 p224
3. 議員および理事の定員の推移 p224
4. 健康保険料負担割合の変更と健康保険料収入の推移 p224
5. 健康保険給付費 p226
6. 財産状況 p226
7. 健康保険組合活動 p227
8. 諸施設の拡充 p227
9. 健康保険組合事務の機械化 p230
第5章 経理 p231
第1節 経理の概況 p231
1. 当社設立時の経理 p231
2. 設備の帰属変更 p240
3. 決算の概況 p245
4. 資産再評価 p259
5. 資金の調達と投下資本 p268
6. 減価償却 p285
第2節 電気事業会計規則の改正と当社の経理関係規程 p292
1. 電気事業会計規則の改正 p292
2. 当社における経理関係諸規程の推移 p293
第3節 法定監査 p296
1. 会計制度監査 p297
2. 正規監査 p298
第6章 内部監査 p299
第1節 考査の業務機構上の推移 p299
第2節 考査規程 p299
第3節 考査業務 p300
第4節 考査の実施状況 p301
第7章 資材 p304
第1節 資材の購入と納入管理 p304
1. 設立時の購買業務 p304
2. 購入方法の推移 p304
3. 購入実績 p308
4. 納入管理 p310
第2節 請負付託 p312
1. 水力発電所工事 p312
2. 火力発電所工事 p314
3. 水力発電所新設工事請負契約の主な相違点 p314
4. 請負付託件数と金額 p318
第3節 資材管理 p319
1. 貯蔵品の承継 p319
2. 事務取扱の整備 p320
3. 需給業務 p321
4. 輸送業務 p325
第4節 指定単価制度の運用 p326
第5節 倉庫運営 p326
第6節 燃料購入業務 p328
1. 石炭購入 p328
2. 重油購入 p332
第7節 資材業務の機械化 p335
1. 資材精算業務の機械化 p335
2. 購買業務の機械化 p336
第8章 関係会社、風水害、刊行物 p337
第1節 関係会社 p337
1. 関係会社の監理担当部署の推移 p337
2. 監理事務遂行の基本方針 p337
3. 各関係会社の概要 p338
第2節 風水害 p349
1. 当社と台風 p349
2. 当社と伊勢湾台風 p349
第3節 刊行物 p373
1. 中部電力新聞 p373
2. 中部電力の概況 p374
3. 中部電力の概要 p375
4. 研究資料 p375
5. こどもシリーズ p375
6. 中電グラフ p376
営業編 p377
とびら カラー写真 配電機動化(活線作業車の活動) p377
第1章 営業施策の概況 p377
第1節 再編成による発・送・配電一貫経営の開始 p377
第2節 需給および収入の推移と料金改訂の経緯 p377
1. 需給の推移 p377
2. 収入の推移と料金改訂の経緯 p378
第3節 営業および給電施策の推移 p379
1. 需給不均衡時代 p379
2. 需給均衡時代 p379
第2章 電気料金 p381
第1節 電気料金の改訂 p381
1. 昭和26年の改訂 p381
2. 昭和27年の改訂 p383
3. 昭和29年の改訂 p386
4. 料金原価の推移 p388
5. 料金改訂に付随した諸問題 p392
第2節 料金制度の推移 p395
1. 旧料金算定基準 p395
2. 渇水準備引当金 p399
3. 水火力調整金 p402
4. 料金体系 p404
第3節 新電気料金制度 p424
1. 電気料金制度調査会 p424
2. 料金制度の改正 p426
第3章 営業施策の推移 p431
第1節 電力需用の概況 p431
1. 需用増大の趨勢 p431
2. 経済の発展と産業用需用の急増 p435
3. 一般消費需用の増大 p440
4. 電力需給の推移 p441
第2節 需用の調整 p442
1. 消費規正制度の推移 p442
2. 電力制限 p448
3. 特約の運用 p452
4. 電力使用合理化運動 p457
第3節 積極的営業方針の展開 p460
1. 需用の開拓 p460
2. セールスの推進 p462
3. 電気知識の普及 p463
第4節 サービス向上対策の強化 p467
1. サービス施設 p467
2. サービス施策 p469
3. 電気安全運動 p470
第4章 営業業務の合理化 p472
第1節 営業業務 p472
1. 業務運行の合理化 p472
2. 統計業務の合理化 p473
第2節 調定業務 p474
1. 機械化の経緯 p474
2. 第1期の機械化計画 p474
3. 調定業務の集中と機械化の進展 p475
4. 機械化計画の転換 p476
第3節 料金業務 p477
1. 集金業務 p477
2. 検針業務 p480
3. 料金業務の機動化 p481
第5章 配電業務の推移 p483
第1節 配電業務の概要 p483
1. 保守および計器 p483
2. 工事および検査 p488
3. 規格および試験 p496
第2節 請負制度 p498
1. 請負単価構成の推移 p498
2. 引込委託店の推移 p503
3. 東海電気工事会社組織の改善 p504
第3節 電気工事協力会 p505
1. 組織および運営 p505
2. 会員の技術向上 p506
第4節 試験所業務の概要 p507
1. 試験設備の整備 p507
2. 配電用品の品質向上 p508
第6章 給電施策の推移 p511
第1節 設備運用による供給力の確保 p511
1. 供給力からみた需用の推移 p511
2. 水力発電所の運用の推移 p517
3. 火力発電所の運用の推移 p522
4. 電力損失率の推移 p525
第2節 電力融通 p526
1. 設立当初の電力融通 p526
2. 不均衡是正融通と応援融通の強化 p530
3. 広域運営融通 p536
第3節 他社受電 p539
1. 電源開発会社受電 p539
2. 公営受電 p545
3. 自家用受電 p551
第4節 電力の質的向上と運用の合理化 p557
1. 系統構成の確立と連繋の強化 p557
2. 電圧改善と周波数の安定 p574
3. 電力系統の安定運用 p584
4. 電力系統の経済運用 p592
技術編 p599
とびら カラー写真 定期点検(名港火力発電所5号機) p599
第1章 電力供給施設拡充の概況 p599
第1節 設立当初の供給態勢 p599
1. 電力需用の状況 p599
2. 供給力の状況 p599
3. 電力需給の状況 p600
第2節 電源の開発 p600
1. 電源開発本部の設置と応急開発 p600
2. 大容量貯水池式水力の開発 p601
3. 新鋭大容量火力の建設 p602
4. 水火力組合せによる効率運転と揚水発電所の新設 p603
5. 河川の多目的開発への参加 p605
6. 長期開発計画の樹立 p606
第3節 送・変・配電設備の拡充整備 p607
1. 送電系統の確立と設備の強化 p607
2. 電力損失の軽減 p610
第2章 発電設備の推移と電源開発 p612
第1節 水力発電設備の開発と変遷 p612
1. 設立当初の状況 p612
2. 水力発電設備の開発 p616
3. 管内包蔵水力と開発年度計画 p660
4. 小水力発電所の休廃止と設備の変遷 p662
第2節 水力発電設備の近代化 p666
1. 水路工作物 p666
2. 電気設備 p671
第3節 火力発電設備の開発 p681
1. 設立当初の状況 p681
2. 火力発電設備開発の基本方針 p684
3. 緊急開発の状況 p687
4. 大容量新鋭火力の建設 p688
第4節 火力既設設備の近代化 p697
1. ボイラ制御の自動化 p697
2. ボイラ信頼度の向上 p698
3. タービン制御の自動化 p698
4. タービン監視計器の充実 p698
5. 水処理設備の設置 p699
6. 重油燃焼対策 p699
第3章 送・変・配電設備 p700
第1節 送・変電設備の推移 p700
1. 設立当初の状況 p700
2. 14万V系統の拡充 p703
3. 7万V系統以下の拡充 p707
4. 電圧の格上げと統一の推進 p708
5. 超高圧系統の新設 p719
第2節 送・変電設備の近代化 p722
1. 送電設備 p722
2. 変電設備 p725
第3節 配電設備の推移と近代化 p732
1. 配電設備の推移 p732
2. 配電設備の近代化 p733
第4節 給電設備の推移と近代化 p741
1. 給電設備の近代化と成果 p741
2. 系統解析技術の向上 p744
第5節 通信設備の推移と近代化 p746
1. 設立当初の状況 p746
2. 通信設備の変遷 p747
3. 伝送方式の変革 p748
4. 無線の拡充 p749
5. 電力線搬送の拡充 p753
6. 有線通信線搬送の推移 p755
7. 交換機の進歩拡充 p758
第4章 保守管理 p760
第1節 水力発電所および変電所の保守管理 p760
1. 設備の自動化と要員の合理化 p760
2. 保守業務の統合 p763
3. その他の作業合理化 p766
第2節 火力発電所の保守管理 p768
1. 熱管理の推進 p768
2. 水処理の推移 p771
3. 燃料・灰処理の推移 p775
4. 火力設備の自動化と要員の合理化 p781
第3節 送電線の保守管理 p783
1. 保線業務の合理化計画 p784
2. 合理化の成果 p784
第4節 配電線の保守管理 p787
1. 電圧改善対策の実施 p787
2. 活線作業の推進と停電工事の合理化 p789
3. 計器業務の諸施策 p791
4. 配電作業の機動化、機械化 p792
第5節 事故の減少と信頼度の向上 p795
1. 水力発電所電気設備 p795
2. 水力発電所土木設備 p798
3. 火力発電設備 p800
4. 送電設備 p803
5. 変電設備 p807
6. 配電設備 p811
第6節 周波数の統一 p815
1. 伊那地区 p816
2. 松本地区 p817
3. 諏訪地区 p819
4. 安曇地区 p820
5. その他 p821
第5章 技術研究 p823
第1節 水力発電部門 p824
1. 電気機器 p824
2. 土木施設 p828
第2節 火力発電部門 p833
1. タービン動翼の振動試験 p833
2. タービン発電機軸電圧の測定 p834
3. 火力発電所の合理的運用の研究 p834
4. 重油燃焼ボイラにおける諸問題の研究 p836
第3節 送電部門 p837
1. 雷・塩害その他障害対策の研究 p838
2. 工法の研究 p839
3. 支持物の研究 p841
4. 超高圧関係の研究 p842
第4節 変電部門 p843
1. 断路器開閉能力の試験 p843
2. ケーブル系統3万V昇圧関係調査試験 p844
3. 系統波形測定 p844
4. 系統異常電圧調査 p845
5. 変圧器関係の研究 p845
6. 絶縁油活線ろ過の研究 p846
7. コンクリートポールの使用 p847
8. 避雷器衝撃放電電圧現場試験 p847
第5節 配電部門 p848
1. 供給種別負荷曲線の研究 p848
2. 配電線雪害対策の研究 p848
3. 配電線短絡事故防止の研究 p849
4. 配電線塩害対策の研究 p849
第6節 給電部門 p850
1. 系統安定化に関する研究 p850
2. 電力の質的向上に関する研究 p851
3. 経済運用に関する研究 p852
4. 給電装置の合理化、自動化の研究 p852
第7節 通信部門 p852
1. 有線線路関係の諸研究 p852
2. 誘導無線結合に関する研究 p853
3. 電波障害に関する調査研究 p853
第8節 地熱発電 p855
1. 地熱発電研究の概要 p855
2. 地熱地帯の調査 p856
3. 試掘工事 p856
第9節 原子力発電 p859
1. 原子力の内外情勢 p859
2. 原子力関係社内組織 p861
3. 発電方式の研究 p862
4. 敷地の調査 p863
5. PR活動 p864
6. 対外活動 p864
7. 技術者の養成 p864
第10節 電力気象 p865
1. 電力気象の推移 p865
2. 人工降雨の研究 p873
3. 水理気象の調査 p875
4. 気象と系統運用 p877
年表 p879
表の索引 p899
あとがき p905
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