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(株)日本交通公社『日本交通公社七十年史』(1982.03)
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目次項目
ページ
口絵・写真
巻頭
ごあいさつ 財団法人 日本交通公社会長 津田弘孝
NP
発刊にさいして 株式会社 日本交通公社社長 長瀬恒雄
NP
戦前編
p5
創業から東亜交通公社まで 〈明治四十五年から昭和二十年まで〉
p5
この時代の社業のあらまし
p5
第一章 ビューローの創立
p8
「喜賓会」の発足
p8
木下淑夫の外客受入れ構想
p10
原敬の決断で資金も確保
p12
日露戦争後の社会的要請
p13
ビューローの創立総会
p15
初期の組織づくりと人材導入
p18
創業期の本部づくり
p20
第二章 基礎づくりと試練の大正時代
p22
大正初期の外人客ブーム
p22
外人客の増減に一喜一憂
p24
内外案内所の開設
p25
機関誌「ツーリスト」を創刊
p27
世界周遊船の黄金時代
p28
外人客へ切符代売、旅行小切手の発行
p31
邦人旅客にも切符代売
p32
「日本旅行倶楽部」の創立
p36
関東大震災で職員殉職
p37
猪股幹事時代
p38
第三章 昭和初期の発展
p39
高久時代の開幕
p39
「邦人部」と「ツーリスト倶楽部」の発足
p41
「日本旅行協会」合併と社名の変更
p42
昭和初期の貿易外収入に貢献
p48
国際交流の社会的評価
p51
船内あっ旋で国際感覚を涵養
p53
「クーポン式遊覧券」の人気
p55
鉄道乗車券代売業務の拡大
p58
団体旅行あっ旋の体制づくり
p60
明治、大正、そして昭和初期の旅
p61
第四章 戦時下の飛躍と挫折
p67
戦時下の要員事情と訓練体制
p67
満州支部の発展と自主性
p69
中国大陸でのあっ旋イベント
p73
戦時下輸送事情の逼迫とあっ旋の特色
p75
紀元二六〇〇年祝典輸送
p78
財団法人「東亜旅行社」に改組
p79
南方各地へ駐在員の派遣
p82
「東亜交通公社」の発足
p84
「文化事業局」の活動
p85
戦争末期の輸送あっ旋
p87
敗戦前夜の内地の状況
p89
敗戦後の外地引揚げの実態
p90
戦後編
p95
第一期 日本交通公社として再出発 〈昭和二十年代〉
p95
この時代の社業のあらまし
p95
第一章 「日本交通公社」として再出発
p98
戦後の再建に迅速な対応
p98
「日本交通公社」 への改組
p99
事務所の復旧と本社社屋の建設
p100
財政危機と再建
p101
第二章 戦後の観光と文化活動の展開
p103
「全日本観光連盟」の設立
p103
理事長高田寛の参議院進出
p104
社の海外観光宣伝活動
p104
「旅行あっ旋業法」の制定
p105
「日本修学旅行協会」の設立
p106
「交通博物館」の経営受託
p107
活発な文化宣伝活動
p108
「日本旅行倶楽部」の復活
p110
第三章 あっ旋代売部門、苦難の再出発
p111
事務所機能と営業体制の整備
p112
「旅行部」の設置
p115
乗車券の統制、制限から自由発売
p116
「旅館券」の復活と各種クーポンの整備
p118
「船車券」その他各種クーポンの復活
p121
各種契約の推進
p124
急がれた手配通信網の確立
p127
案内資料の整備、刷新
p129
変換期の宣伝活動
p132
国鉄乗車券代売手数料停止
p134
納期問題と監査条項
p138
第四章 団体あっ旋に真価を発揮
p141
引揚邦人輸送のあっ旋
p141
あい次ぐ大会、大祭、社がほぼ一手に
p143
国鉄との共催団体と各地企画旅行
p145
競争時代へ―国鉄団体券代売複数制に
p151
組織、制度の整備―戦後への対応
p152
第五章 復活した戦後の外人来日
p154
進駐軍のあっ旋
p154
外人観光旅行の再開
p155
国際観光機関との連携
p159
在外邦人の母国訪問
p160
外客あっ旋の基礎づくり
p161
外客受入体制の整備
p162
第六章 海外旅行の始まり
p164
海外旅行業務の再開
p164
第七章 出版部門の独立と新規事業の顚末
p167
「文化事業部」から分離
p167
「時刻表」と「旅」の復刊
p168
著者制書籍を企画出版
p169
大衆雑誌の取次に進出
p170
二十年代末期の再建体制
p172
シリーズ刊行物
p173
第八章 戦後付帯事業の推移
p175
“大蔵構想”
p175
戦後の「付帯事業」の展開
p176
付帯事業からの撤退
p183
バス事業へのとりくみ
p187
第九章 戦後の組織、人事諸制度の創成期
p189
本社・支社機構の再編強化
p189
労働組合の結成と経営協議
p192
人事制度へのいち早い対応
p194
戦後の要員体制と希望退職
p201
積極的な社員教育―活かされた伝統
p202
生活給のなかで―賃金体系への模索
p207
社員福利、厚生の充実
p212
第二期 財政再建をめざして 〈昭和三十年から三十四年まで〉
p219
この時代の社業のあらまし
p219
第一章 西尾寿男の社長就任
p222
黒字への転換
p222
国鉄代売契約の経営監査条項撤廃
p223
経営の近代化に着手
p224
共済年金制度の創設
p225
第二章 観光行政と社のかかわり
p227
「国際観光協会」設立と海外宣伝部廃止
p227
「特殊法人日本観光協会」の創立
p228
第三章 旅行販売業への胎動期
p229
「周遊券」の復活
p229
「周遊券解説経路図」―案内資料の充実
p231
周遊券発足五年目、飛躍的な伸び
p235
ビジネス旅行市場に強固な地歩
p237
「日本交通公社協定旅館連盟」結成
p239
日本旅行倶楽部の活動
p244
競争激化―団体“巻き返し策”実る
p246
修学旅行専用列車の運転
p247
第四章 外人旅行業務の進展
p253
数値にみる外人旅行の躍進
p253
周遊観光船(クルーズ)の来訪
p255
パッケージツアーの沿革
p255
在外事務所と「外人旅行中央営業所」
p256
諸体制の整備
p257
第五章 黎明期の海外旅行
p259
「海外旅行課」設置と米軍基地内営業
p259
個人旅行のあっ旋
p260
団体旅行のあっ旋
p263
フルブライトと皇族ご渡航のあっ旋
p264
「海外旅行部」と「海旅中営」の新設
p266
請負団体の始まり
p268
契約制度面の充実
p268
第六章 活発化する出版企画
p272
若い読者向き出版物の数々
p272
「旅」のヒット企画と「時刻表」の表紙公募
p273
英文図書と海外旅行案内書
p275
営業体制と販売強化策
p276
第七章 総合事務機械化に着手
p277
第八章 財政再建下の付帯事業
p280
第九章 「JTB新聞」の発刊
p282
弘報委員会と「広報係」
p282
「JTB新聞」の創刊
p283
社外広報と各種PR誌の刊行
p284
その他の活動
p286
第三期 近代企業への道 株式会社に改組〈昭和三十五年から三十九年まで〉
p289
この時代の社業のあらまし
p289
第一章 大衆観光旅行時代の幕開け
p292
「観光基本法」の制定
p292
「特殊法人日本観光協会」の改組
p293
「国際旅行業者協会」の創立
p293
「交通科学館」の開館
p294
社創業五〇周年を迎える
p295
第二章 「株式会社日本交通公社」の設立
p296
組織改編の必要性
p296
改組の方針決定と諸準備
p299
改組の方法と手順
p303
新会社創立総会の開催
p306
財団法人の再編成
p307
第三章 株式会社日本交通公社の営業開始
p312
新会社の営業開始
p312
企業意識の徹底
p314
新社章の制定
p315
昭和三十九年度目標予算
p317
第四章 東京オリンピックヘの対応
p319
第五章 開花期を迎えた国内旅行
p324
「セット旅行」―旅行商品化時代の先駆け
p325
仕入れ、手配体制の強化
p334
「公旅連」自主運営体制の強化
p338
「周遊券」新時代に
p339
“大量・高速輸送時代”の到来
p344
第六章 団体旅行営業に新段階
p347
「渉外」の確立
p347
団体旅行の新しい流れ
p349
「日本旅行業者協会」の発足
p354
第七章 外人旅行ブームの到来
p355
ジェット機就航からオリンピックまで
p355
外客受入体制いっそう充実
p358
「サンライズツアー」の誕生
p359
ロータリー東京大会のあっ旋
p364
諸体制の整備
p365
「国際部」の新設
p366
「JTBI」の設立
p367
第八章 海外旅行業務の本格化
p368
海外旅行業務の本格化
p368
団体旅行の急増
p370
海外旅行積立預金の開始
p372
国際部の新設とパリ事務所開設
p373
契約・制度面などの充実
p374
第九章 出版商品ジャンルの拡大
p376
国鉄の電化促進と「時刻表」の対応
p376
ヤング志向の商品企画
p377
海外旅行ブームを先取りして
p378
営業展開の充実
p379
組織の改編と整備
p380
第十章 新規事業の試行
p382
地域開発の試行
p382
クレジット事業へのとりくみ
p383
国鉄合理化への協力
p386
社業務の合理化
p387
第十一章 本社ビル建設と事務近代化
p390
「交通公社ビル」の完成
p390
IBM一四〇一を導入
p392
経理業務の機械化
p393
第十二章 広報活動の強化と宣伝業務の開始
p395
「広報室」の設置
p395
宣伝業務の始まり
p397
第十三章 本格化した社員教育
p401
「中央研修所」の設立
p401
「業務と研究」誌の創刊
p405
第四期 株式会社としての体制強化 〈昭和四十年から四十五年まで〉
p409
この時代の社業のあらまし
p409
第一章 株式会社の基礎固め
p412
高度経済成長下の観光の状況
p412
第一次長期経営計画
p413
四十一年国鉄運賃改定と社の予算
p414
営業の低迷と営業体制の刷新
p416
株主配当の開始と自己資本の充実
p417
第二次長期経営計画
p418
「万国博」の年―社長交代
p420
第二章 EXPO'70「日本万国博覧会」開催
p422
「万国博対策本部」の設置
p425
入場券発売
p426
宿泊・輸送の確保
p427
国内旅行のあっ旋
p429
外人旅行のあっ旋
p434
万国博と出版活動
p437
社員に対する報労
p438
第三章 旅行近代化への幕開け―国内旅行
p439
旅行商品化の進展―成長期に
p439
モータリゼーションの進展―対策の数々
p442
「旅行センター」第一号、名古屋駅に開設
p443
「旅館・ホテル電話予約センター」開設
p445
第四章 競争体制の強化―団体旅行
p450
「団体渉外本部」の設置―競争体制の強化
p450
修学旅行に「新幹線専用列車」登場
p454
第五章 黄金時代の外人旅行
p457
躍進とその背景
p457
各分野にみる営業の進渉[進捗]
p459
国際会議は花盛り
p461
第六章 海外旅行自由化から「ルック」の誕生まで
p464
自由化から「ルック」の誕生まで
p464
海外観光旅行の自由化
p465
“幻”の積立旅行
p466
「海外旅行シリーズ」の催行
p467
「連絡手配事務所」の活動
p468
キャリア・パッケージの登場
p471
「トラベル・エア」構想
p473
「ルック」の誕生
p476
共催団体の動向
p482
手配方法の改革
p484
販売体制の整備
p487
第七章 事業部体制を確立した出版活動
p490
編集体制の充実
p490
「海外旅行ガイド」と「会話集」の発行
p491
「時刻表」の大型化と「旅」の記念行事
p493
第八章 事業開発の試行
p495
関連事業とりくみの本格化
p495
地域開発
p497
ドライブイン事業
p500
レンタカー事業とモビレージ
p504
ステーションホテル構想
p509
その他の関連事業
p511
第九章 本格的コンピューター時代の到来
p517
テレタイプ通信急速に拡大
p517
「トリップ・システム」スタート
p522
第十章 営業広報と本格的宣伝活動の始まり
p528
広報と宣伝の連携
p528
本格的宣伝活動の開始
p530
支社の宣伝活動
p535
第十一章 高能率・高賃金をめざして
p536
職能給体系の指向と導入
p536
労働時間短縮
p546
調整年金移行、厚生年金基金の設立
p548
「春闘」体制への移行
p549
第五期 本格的旅行商品化の進展 〈昭和四十六年から四十九年まで〉
p553
この時代の社業のあらまし
p553
第一章 急増する旅行需要と経済社会の変化
p556
旅行需要の増加と企業責任の増大
p556
「旅行業法」の制定
p558
第一次石油ショックの影響
p560
第二章 内部体制の変革
p563
“ポスト万博”対策
p563
営業組織改編―ブロック制導入
p564
「第三次長期経営計画」
p569
減量経営の始動
p572
迫られる財務基盤の強化
p576
第三章 本格的旅行商品化時代への突入
p578
ポスト万博―店頭販売体制の強化
p578
“ディスカバー・ジャパン”キャンペーン
p581
「エース」誕生―旅行商品化、本格期に
p582
〓[○+A]《マルエー》旅館の発足
p586
胎動期の“宿泊プラン”
p587
仕入手配網の集約化
p590
受地の体制強化
p592
「旅行クラブ」の組織強化
p594
第四章 躍進期を迎えた団体旅行
p595
団体企画「北海道46」セール
p595
“2nd EXPO”目白押しの宗教大会等
p596
第五章 爆発する海外旅行需要
p602
爆発する海外旅行需要
p602
数値から見た営業の推移
p605
「ルック」の躍進
p606
団体旅行の展開
p612
オペレーションの革新
p620
組織面での対応
p623
業務合理化とフリンジ商品充実
p625
中国問題の進展
p626
第六章 試練の外人旅行
p630
厳しい内外の環境と外人旅行
p630
市場構造の変化に対応した販売展開
p632
大型国際行事のあっ旋
p634
試練克服へ向けての体制強化
p635
第七章 黎明期の外販体制
p637
オーガナイザー・代理店の系列化推進
p638
外販専管箇所設置と外販取扱規則制定
p639
第八章 部から局へ出版活動の多彩化
p641
“ディスカバー・ジャパン”時代に対処
p641
新雑誌「るるぶ」創刊
p642
創業六〇周年記念出版
p643
販売業務の合理化
p645
第九章 事業開発の大規模展開
p646
関連事業の積極的展開
p646
開発体制の確立
p648
地域開発へのとりくみ
p653
海外における開発
p660
関係諸団体との連携
p662
高齢者対策
p664
システム開発
p671
その他の開発
p674
第十章 進展する支店業務の総合機械化
p678
「トリップスII」の開発
p678
客室予約システム
p680
航空三社とのオンライン結合
p681
社外オンライン・システム
p683
企画商品予約システム
p684
社線自動予約システム
p685
第十一章 企業広報への傾斜と宣伝業務の充実
p688
企業広報への傾斜
p688
宣伝業務の充実
p689
海外旅行部門の宣伝
p697
第十二章 社業充実期の社員教育・福祉
p700
職能資格制・職能給体系の変貌
p700
関西研修所の開設
p704
健康管理センター設置
p706
健保保養所の整備
p708
社員住宅対策の推進
p709
第六期 安定成長下の営業体制改善 〈昭和五十年から五十四年まで〉
p713
この時代の社業のあらまし
p713
第一章 安定成長下における経営体制改善
p716
低成長経済の定着と旅行業
p716
業界秩序の確立に向けて
p718
低成長への社業の対応
p719
社長に長瀬恒雄就任
p721
第四次長期経営計画―総合戦力の結集
p722
試練の昭和五十四年度
p726
利益の安定確保と経理業務の改善
p728
店舗網の再編、整備
p729
添乗をめぐる諸問題
p734
顧客対策の確立
p738
第二章 旅行の多様化と競争の激化
p742
沖縄国際海洋博覧会開催
p742
商品化政策の推進
p745
航空会社の旅行業進出
p751
地域キャンペーンの積極的展開
p754
HOK《ホーク》計画
p760
「旅路クーポン」ほか“宿泊プラン”本格化
p763
多彩な“宿泊プラン”「旅情」「憩」「琥珀」
p765
定着した“宿泊プラン”―体系整う
p768
「ローカル旅程ガイド」誕生
p771
転換期に即した各種“運動”の推進
p773
国鉄との「業務近代化委員会」
p780
国鉄代売複数制の拡大
p783
第三章 団体旅行営業体制の強化
p785
「団体顧客部」の発足
p786
「修学旅行部」の設置
p788
第四章 安定成長下の海外旅行
p791
石油ショックを経て安定成長期へ
p791
海外旅行営業の推移
p793
「ルック」の動向
p796
団体旅行の動き
p808
欧州支店網確立と直オペレーション体制
p821
組織の変遷
p823
重大化する為替問題とフリンジ商品
p824
中国旅行の本格化
p827
第五章 国際競争時代における外人旅行
p830
デスティネーション競争の激化
p830
多彩な営業展開
p831
新時代への体制整備
p836
第六章 JTBI―米国トップエージェントヘの道
p838
これまでのJTBI
p838
業務の高度化
p839
外人旅行“発”業務の進展
p842
現在のJTBI―国際化最前線で
p843
第七章 外販体制の強化
p844
代理店援助体制の整備拡充
p844
活動期の外販
p848
「東京代理店サービスセンター」の外販
p851
関西営業本部の外販
p852
第八章 多商品化政策を確立した出版部門
p853
石油ショック後の対応策
p853
製作行程の改善と販売の強化
p854
ヒットした新商品の数々
p857
既刊図書の見直しとシリーズの再検討
p859
“オフ・コン”の導入と配本業務の改善
p860
第九章 グループ各社の収支改善と省資本開発
p861
営業体制改善計画と事業開発
p861
「基本要綱」の制定
p862
「営体改」計画下の具体的事業展開
p865
既存関係各社の梃入れ
p869
全社支援体制の確立
p872
第四次長期経営計画における事業開発
p874
省資本開発
p874
大阪ターミナルホテル計画
p878
第十章 トリップスIIIの開発
p879
トリップスIII計画にむけて
p879
トリップスIIIの開発チームづくり
p881
トリップスIII開発の苦労
p883
トリップスIII稼動開始
p884
国鉄結合の実施とその後の状況
p884
第二期開発
p886
オフィス・コンピューターの導入
p890
第十一章 広報体制の変化と宣伝業務のシステム化
p891
安定成長下の広報体制
p891
宣伝業務のシステム化
p895
「ルック」の宣伝と販売促進
p903
第十二章 安定成長下の人事管理
p908
本給年齢給化の進展と臨時手当の改善
p908
新人事賃金制度の制定
p910
本格的高齢者時代に対応して
p916
女子社員ユニフォームの変遷
p919
第七期 一兆円企業への挑戦 グレーターJTBプラン〈昭和五十五年から現在まで〉
p923
第一章 中期経営刷新計画―グレーターJTBプラン
p923
旅行業約款をめぐる諸問題
p927
第二章 中期経営刷新計画下の事業展開
p929
国内旅行―NP計画
p929
“ポートピア'81”「神戸博」開催
p933
海外旅行―成熟期を迎えて
p935
外人旅行部門―再び上昇気流に
p940
本格期を迎えた外販政策
p941
「交通公社旅行情報開発センター」設立
p942
顧客の組織化
p943
出版事業―開発機能の強化
p945
事業開発部門―旅行商社機能の充実と教育事業の展開
p946
新「広報室」体制へ
p955
“旅はふれあい―Nice to Meet You”
p956
創業七〇周年記念行事
p957
明日に向かって
p959
財団編
p965
改組後の財団法人日本交通公社
p965
第一章 再発足後の基礎づくり
p965
再発足
p965
旅行文化事業
p966
初期の調査事業
p966
社外訓練事業
p969
博物館事業の展開とその終焉
p970
第二章 調査受託業務の拡大期
p974
大型調査プロジェクトの受託
p974
調査事業体制、機能の充実強化
p976
教育事業の進展
p977
中期経営基本方針の策定、推進
p977
第三章 寄付行為の改正と公益事業の拡大
p979
西尾寿男の会長就任
p979
公益事業の振興
p980
事業運営体制の整備
p984
調査研修事業の特徴
p987
むすび―観光業界の発展のために
p989
年表・資料編
〔巻末〕1
年表
〔巻末〕1
資料
〔巻末〕153
索引リスト