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日本ペイント(株)『日本ペイント百年史』(1982.12)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
ごあいさつ 取締役会長 小畑千秋
NP
発刊の辞 取締役社長 中島隆太郎
NP
口絵
巻頭
沿革編
p1
前史(明治初年~明治14年)
p1
第1節 明治初期の塗料業
p1
(1) 塗料発展の経緯
p1
(2) 船舶塗料のはじまり
p2
第2節 創業者・茂木重次郎とその周辺
p3
(1) 茂木兄弟の生いたちと塗料研究のきっかけ
p3
茂木重次郎と兄春太の生いたち
p3
兄弟共に東京に留学
p3
製作学教場の開設
p3
茂木春太、化学との出会い
p3
春田・重次郎、共に開成学校を去る
p3
茂木重次郎周辺の人々
p3
(2) 当社の源流・大和屋重次郎商店創設
p8
無害白粉のこと
p8
白粉用亜鉛華製造組合創設
p8
大和屋重次郎商店開業
p8
亜鉛華製造に苦心
p8
資金調達に苦労
p8
苦しい経営状況
p8
製薬免許証の下付
p8
印刷局へ大量納入
p8
官許、彩色用亜鉛華の販売
p8
(3) 重次郎ら、ペンキの企業化を進める
p15
重次郎、ペンキの研究製造に取り組む
p15
塗具《ぬりぐ》(溶解塗料)の採用
p15
重次郎、ペンキの国産に成功
p15
内国勧業博覧会で褒状を受ける
p15
第1章 光明社時代(明治14年~明治30年)
p21
第1節 共同組合光明社の創設―明治14年10月
p21
(1) 共同組合光明社創設
p21
塗料工業の共同事業化進む
p21
共同事業化に協力した海軍塗工長・中川平吉
p21
茂木春太死去
p21
茂木春太の追悼碑建立
p21
共同組合光明社の創設
p21
社名・光明社の由来
p21
(2) 創立当時の経営状況
p26
塗具(溶解塗料)の国産化に成功
p26
海軍への納入ふえる
p26
工場の焼失
p26
光明丹の色付け問題論争
p26
焼失後の再建工場の規模と生産設備
p26
工場運営状況
p26
経営状況
p26
(3) 業績の拡大
p35
国内需要の伸びに対処
p35
同業者の出現
p35
海軍への納入状況
p35
民間への納入状況
p35
皇居へ調合ペイント献納
p35
製造品目ふえる
p35
取引先の急増
p35
第2節 合資会社光明社発足―明治26年8月
p43
(1) 合資会社へ組織がえの動き
p43
合資会社光明社を創設
p43
当時の塗料需要の動向
p43
第1期発展の端緒
p43
新資本の流入
p43
茂木重次郎の新計画
p43
経営陣の強化
p43
(2) 光明合資会社と改称
p48
光明合資会社への改称経緯と組織
p48
価格政策と販売店政策
p48
亜鉛華精製新技術の開発
p48
第2章 確立期(明治30年~大正3年)
p53
第1節 日本ペイント製造株式会社創立
p53
(1) 日本ペイント製造株式会社創立への動き
p53
塗料の需要動向
p53
日本ペイント製造株式会社創立構想
p53
工場設置の適地調査
p53
発起人の顔ぶれ
p53
地元資本参加
p53
品川銀行の設立と当社との人的つながり
p53
設立手続き進む
p53
(2) 日本ペイント製造株式会社創立
p61
日本ペイント製造株式会社の創立
p61
工場建設用地の購入
p61
工場の設備
p61
第2節 経営基盤の確立
p66
(1) 資本金の推移
p66
創立当時の資金の運営状況
p66
明治34年の減資
p66
第1回増資
p66
第2回増資
p66
(2) 経営陣の異動
p68
創立後10年間の役員異動
p68
田坂初太郎社長の退任、朝田又七社長に就任
p68
朝田又七社長退任、田坂友吉社長就任
p68
(3) 販売組織の強化
p71
販売経路の組織化
p71
当時の特約店状況
p71
塗料会の結成と塗料商工組合設立
p71
類似社名・類似商標・商品現われる
p71
民需の展開
p71
製品の鉄道局納入に苦労
p71
満州方面に販路開拓
p71
(4) 大阪工場の建設
p76
工場建設用地を買収
p76
大阪工場の建設
p76
大阪工場の設備
p76
第3節 事業の発展
p79
(1) 経営の近代化
p79
経営多角化への前進
p79
経営態度
p79
(2) 塗装請負い事業に進出
p81
塗工部の新設
p81
漆工部の新設
p81
(3) 船底塗料の開発
p85
(4) 工場の整備拡充
p85
東京工場の拡張
p85
東京支工場設置
p85
東京工場の冠水
p85
東西工場の拡充
p85
(5) 茂木重次郎の緑綬褒章受章
p90
第3章 中興期(大正3年~昭和2年)
p91
第1節 政策の転換
p91
(1) 大阪地区への重点指向
p91
関西地区管掌者新設
p91
第1次世界大戦による需要の急増
p91
大阪工場の拡張
p91
(2) 事業の拡大
p93
大宮・野沢両工場新設
p93
増資
p93
大日本漆株式会社設立
p93
大正時代最盛期の社業
p93
株式会社改組20周年記念式典
p93
第2節 経営危機
p98
(1) 業績の低迷
p98
(2) 思い切った難局打開策
p98
第3節 乗切りへの試練
p101
(1) 新経営方針と機構の整備
p101
新経営方針
p101
(2) 事業の縮小、機構の整備
p103
事業を元の顔料・塗料専門に縮小
p103
機構の整備
p103
資金繰りの改善
p103
(3) 特約店との一体感を確立
p105
全国的に特約店会、大黒会・恵比須会発足
p105
関東大震災と特約店の復興状況
p105
(4) 社員の経営参加と研修制度
p109
社員持株制度を制定
p109
青年修養会の発足
p109
第4節 新たなる発展
p110
(1) 積極策を推進
p110
業績の回復
p110
計画部の新設とその役割
p110
海外市場開発
p110
社長制の復活
p110
(2) 新商品の開発
p112
専用塗料の開発
p112
(3) 販売活動
p114
積極販売
p114
「日の丸印」商標の制定
p114
全国販売店員講習会の開催
p114
塗料智識普及会の発足
p114
阪神塗料製造技術員懇談会の発足
p114
(4) 施設の拡充
p117
東西事務所の新改築
p117
大阪工場の増改築
p117
(5) 社名を日本ペイント株式会社と改称
p119
第4章 激動期(昭和3年~昭和20年)
p121
第1節 不況の時代
p121
(1) 新経営体制
p121
不況対応策を推進
p121
経営陣の刷新
p121
特別拡販実施
p121
ご大典記念事業
p121
発明考案奨励規程制定
p121
公私経済緊縮委員会設置
p121
社内規則の整備と厚生施設の充実
p121
小畑社長に栄光
p121
小畑社長、寿像を贈らる
p121
(2) 特約店政策の転換
p128
特定商品の専売制度
p128
特約店販売網の整備
p128
(3) 合成樹脂塗料の開発
p130
合成樹脂塗料時代のさきがけ
p130
「コーケン」の開発販売
p130
社製合成樹脂の発売
p130
尿素フォルマリン合成樹脂塗料の発売
p130
「ボデラック」の開発
p130
あじあ号にボデラック採用
p130
(4) 創業者・茂木重次郎逝去
p134
第2節 準戦時時代
p135
(1) 戦時時代のはじまり
p135
満州事変ぼっ発
p135
塗料標準用語の実施
p135
東京工場に最新式ペイント工場建設
p135
東西両工場歌、新作日本ペイント大阪工場歌制作
p135
日本ペイント社員指針
p135
業界統制始まる
p135
社内の臨戦態勢
p135
(2) 日華事変ぼっ発
p141
戦時体制強化
p141
価格統制並びに塗料業界統制
p141
塗料業界の企業整備始まる
p141
当社の状況
p141
(3) 創業60周年
p146
記念事業
p146
第3節 太平洋戦争時代
p147
(1) 戦時下の業界の動向
p147
太平洋戦争に突入
p147
塗料産業の統制強化
p147
塗料工業の企業整備
p147
販売業界の企業整備
p147
石炭の確保に苦心
p147
(2) 当社の動向
p150
外地に進出 国内での動き 軍需会社に指定される 空襲対策
p150
(3) 工場の疎開と空爆被災
p154
工場疎開の概要 東京工場の疎開 大阪工場の疎開 東京工場の空襲被災 大阪工場被爆全焼
p154
(4) 経営陣の移動
p158
小畑会長・筑田専務体制
p158
第4節 外地会社の動向
p159
(1) 満州日本ペイント株式会社
p159
満州への進出
p159
日満塗料株式会社創立
p159
日満塗料株式会社を合併
p159
満州工場の拡大
p159
満州工場の新5カ年計画
p159
撫順工場(琥珀採集)の建設
p159
日本ペイント株式会社(満州国法人)の創立
p159
鉄嶺工場の建設
p159
満州での販売政策
p159
満州日本ペイント株式会社への改称
p159
終戦前の状況
p159
終戦後の状況
p159
(2) 日満林産化学工業株式会社
p166
日満林産化学工業株式会社の創設
p166
(3) 北支日本ペイント株式会社
p167
北支日本ペイント株式会社の設立
p167
(4) 台湾日本ペイント株式会社
p168
台湾日本ペイント株式会社の設立
p168
(5) マニラ塗料工場の受託経営
p170
第5章 復興期(昭和20年~25年)
p171
第1節 連合軍政策と塗料業界
p171
(1) 連合軍の占領政策
p171
占領政策の推移
p171
塗料統制の撤廃
p171
(2) 塗料業界の動き
p173
塗料需要急増
p173
塗料産業、平和産業に認定される
p173
外部統制団体の推移と価格の変動
p173
第2節 戦後復旧対策
p179
(1) 積極的姿勢を打ち出す
p179
終戦処理
p179
社業継続の決意とその対策
p179
(2) 進駐軍調達で伸びる
p181
進駐軍調達の始まり
p181
進駐軍車両用塗料の需要伸びる
p181
(3) 再建整備軌道に乗る
p183
特別経理会社に指定される
p183
過度経済力集中排除法
p183
大阪工場の復興
p183
当社の業績
p183
(4) 創立50周年
p186
各種事業の実施
p186
五十周年記念碑の建立
p186
日本ペイント株式会社創立五十周年史刊行
p186
歴史館の整備
p186
先人追悼法会小槌会の結成
p186
電子顕微鏡購入
p186
第6章 進展期(昭和26年~昭和40年)
p189
第1節 塗料業界と当社の動向
p189
(1) 朝鮮戦争による塗料特需
p189
(2) 塗料市場の成長
p189
自動車生産増加と塗装方式の進歩
p189
船舶用塗料の需要伸びる
p189
本格的な住宅産業時代に入る
p189
朝鮮戦争終結後の日本経済と塗料の自由化
p189
合成樹脂時代の到来
p189
(3) 政策の推移
p192
業績、順調にのびる
p192
自己資金政策から借入金政策に転換
p192
新製品を次々と開発
p192
色彩調節の普及
p192
台湾へ塗料輸出
p192
(4) 新技術時代に対応
p193
アメリカン・ケミカル・ペイント社(ACP社)と技術提携
p193
生産設備の増強
p193
研究設備の増強
p193
顔料工場の閉鎖
p193
(5) 組織の改正と社員制度
p197
組織の改正
p197
社員制度の改正
p197
第2節 販路拡大
p199
(1) 産業界の動きと当社
p199
技術革新の時代
p199
昭和30年代の産業の特徴
p199
新商品の拡大
p199
創業75周年―創立・創業を創業に統一
p199
(2) 販売体制の強化
p201
営業所・出張所の充実
p201
特約店の強化
p201
日の丸会店の新設
p201
各地にホームペイント販売会社設立
p201
店頭調色体制をとる
p201
(3) 海外に販路開拓
p202
戦後の海外進出は台湾から
p202
東南アジアへの進出
p202
第3節 技術・設備の強化
p203
(1) 長期経営計画の策定
p203
5カ年計画の設定
p203
業績の拡大
p203
(2) 技術の革新と研究部門の強化
p204
研究部門の強化
p204
(3) 生産部門の強化
p205
外注工場の活用
p205
スタッカー倉庫第1号建設
p205
(4) 道路標示用塗料・防食塗料技術の導入
p205
日本ライナー株式会社設立
p205
米国コポン・アソシエート社と技術提携
p205
第4節 組織の改正と事務の合理化
p206
組織の改正
p206
事務合理化を推進
p206
第5節 創業80周年
p208
(1) 記念行事
p208
(2) 社是の制定
p209
第7章 躍進期(昭和40年~昭和47年)
p211
第1節 経営体制の強化
p211
(1) 資本の充実
p211
(2) 小畑社長就任
p211
(3) 新経営陣
p212
第2節 海外進出
p214
(1) 海外への販路拡大
p214
輸出の拡大
p214
T.M.P.A.に加盟
p214
(2) 東南アジア進出
p215
シンガポールに合弁会社設立
p215
(3) 技術提携
p217
(4) 光化学事業の開始
p218
合弁会社ナップ・システムズ(アメリカ)社設立
p218
第3節 販売網の整備・拡大
p220
国内企業との提携
p220
大阪・東京・東海3地区に系列特約店設立
p220
調色専門のサービス・ステーション配置
p220
第4節 総合的品質管理
p222
品質管理の推移
p222
第5節 研究施設と生産設備の増強
p224
(1) 研究施設の整備
p224
(2) 生産設備の増強
p226
広島工場
p226
愛知工場
p226
千葉工場
p226
寝屋川ストックセンター
p226
東京ストックセンター
p226
第6節 組織の改正と事務の合理化
p231
(1) 組織改正の推移
p231
(2) オンラインシステムの採用
p233
第7節 東南アジアグループの確立
p233
(1) 海外各地に合弁・提携会社設立
p233
(2) 合弁会社の提携内容
p234
(3) 技術提携会社
p237
第8章 充実期(昭和48年~昭和56年)
p239
第1節 安定成長への歩み
p239
(1) オイルショックと業界
p239
オイルショックの発生
p239
塗料業界の状況
p239
(2) 当社の対応
p240
積極経営を貫く
p240
第2節 新体制と経営戦略
p240
(1) 新体制
p240
(2) 経営政策
p241
外債の発行
p241
インターナショナル・ペイント社と船舶用塗料に関しての業務・技術提携
p241
(3) 工場の整備と増強
p242
東京工場
p242
栃木工場
p242
カチオン型電着塗料の生産
p242
(4) 販売網の充実と商品戦略の強化
p243
ニッペ販売会社
p243
カチオン型電着塗料
p243
新型船底塗料
p243
建築外装材
p243
PR活動
p243
(5) 関連企業の充実
p245
ナップ・システムズ(アメリカ)社
p245
日本ビー・ケミカル株式会社
p245
(6) 海外へ技術輸出進む
p245
自動車補修用塗料の技術輸出
p245
鋼管被覆用粘着剤の技術輸出
p245
自動車用塗料の技術輸出
p245
アフリカ3国へ技術輸出
p245
(7) 情報システムの展開
p246
(8) 福利厚生
p246
(9) 労使関係
p247
(10) 売上高1,000億円企業へ
p248
昭和55年度決算
p248
第3節 創業100周年
p249
(1) 記念事業準備態勢整う
p249
創業100周年記念実行委員会発足 創業100周年記念事業
p249
(2) 記念事業準備態勢整う
p249
新歴史館の開設
p249
明治記念館開館、記念碑建立
p249
社歌の制定
p249
社史「日本ペイント百年史」の発刊
p249
回顧録の発刊
p249
記念映画制作
p249
記録映画制作
p249
創業100周年記念論文募集
p249
記念シリーズ広告
p249
銀座にネオン塔設置
p249
ポートピア'81に施設参加
p249
記念謝恩セール
p249
寄附および記念品贈呈
p249
(3) 創業100周年記念式典・記念祝賀会
p253
記念式典
p253
記念祝賀会
p253
(4) 特約店記念大会・ニッペ会全国大会
p254
小槌会総会
p254
ニッペ会全国大会
p254
(5) 記念体育祭
p255
(6) 先人追悼法会
p255
第2世紀に向かって
p257
写真頁
p257
技術編
p271
第1章 塗料発展の歴史
p271
第1節 18世紀以前
p271
(1) 古代の塗装
p271
(2) 日本古代の塗装
p272
(3) 中世以降の塗料
p274
(4) 18世紀の塗料
p274
第2節 19世紀の塗料
p276
(1) 外国の事情
p276
(2) わが国塗料工業のはじまり
p277
(3) 茂木兄弟と光明社の功績
p279
第3節 20世紀(第2次大戦前)の塗料
p279
第4節 第2次大戦後のわが国塗料技術の進歩
p282
(1) 昭和20年~25年
p282
(2) 昭和26年~30年
p283
(3) 昭和31年~35年
p285
(4) 昭和36年~40年
p285
(5) 昭和41年~45年
p286
(6) 昭和46年~50年
p288
(7) 昭和51年~55年
p289
第2章 原料と技法の発展
p291
第1節 顔料の発達
p291
(1) 亜鉛華
p291
(2) 鉛丹
p292
(3) 鉛白
p294
(4) その他の顔料
p295
第2節 ワニス・合成樹脂の発達
p296
(1) ボイル油および油ワニス
p296
(2) 合成樹脂の発達
p299
フェノール樹脂塗料
p299
アルキド樹脂塗料(フタル酸樹脂塗料)
p299
第3節 塗料製造技術の発達
p300
(1) 当社のアルキド樹脂製造方式の発展
p300
直火溶解法焚き
p300
溶済法の導入
p300
電磁誘導過熱釜の採用
p300
大容量化
p300
(2) 製造機器の進歩
p301
光明社時代(明治14年~30年)
p301
明治・大正期(明治30年~大正15年)
p301
昭和前期(昭和2年~20年)
p301
昭和後期(戦後)
p301
生産性の向上
p301
第4節 塗装技術の発達
p305
(1) 刷毛塗りからスプレー塗りへ
p305
(2) 工業塗装の進歩
p306
静電塗装
p306
電着塗装
p306
紫外線硬化塗装
p306
第5節 表面処理技術の発達
p308
(1) ACP技術の導入
p308
(2) 市場の拡張
p309
(3) 電着塗装用表面処理技術の完成
p310
第3章 被塗物別塗装の発展
p311
第1節 船舶塗装の発達
p311
(1) 世界の船底塗装の進歩
p311
初期の船底保護方法
p311
鉄船の発達と船底塗料
p311
(2) わが国の船舶塗料の進歩
p313
黒船以後
p313
日本特許第1号(明治の船底塗料)
p313
第2次大戦まで
p313
第2次大戦中の特殊塗料について
p313
(3) 戦後の船舶塗装の進歩
p316
昭和20年代
p316
昭和30年代
p316
昭和40年以降
p316
「うなぎ塗料」SPC
p316
第2節 重防食塗装の発達
p320
(1) 腐食管理の概念
p320
(2) さび止め塗料の進歩
p321
(3) 橋梁塗装の進歩
p323
第3節 建築塗装の発達
p325
(1) 古来の建築塗装
p325
(2) 異人館時代
p327
(3) エマルション・ペイントの登場
p328
(4) 油性ペイントから合成樹脂塗料へ
p329
(5) 外装材の台頭
p329
(6) 色彩調節
p330
第4節 車両塗装の発達
p331
(1) 鉄道車両塗装の進歩
p331
(2) 自動車新車塗装の進歩
p332
終戦まで
p332
昭和20年代
p332
昭和30年代
p332
昭和40年以降
p332
(3) 電着塗料の開発
p335
開発の背景
p335
PPG社技術の導入
p335
カチオン型電着塗料の台頭
p335
(4) 自動車補修塗装の進歩
p337
硝化綿ラッカーの時代
p337
アクリル・ラッカーの時代
p337
昭和50年代
p337
第5節 電気機器・鋼製家具塗装の発達
p338
(1) 家電製品の塗装
p338
(2) 鋼製家具の塗装
p340
第6節 コイルコーディングの発達
p340
(1) コイルコーディングの性能と条件
p340
(2) 昭和29年~34年
p341
(3) 昭和35年~39年
p341
(4) 昭和40年~44年
p341
(5) 昭和45年~49年
p342
(6) 昭和50年以降
p342
第7節 その他の分野の発展
p343
(1) 家庭用塗料
p343
(2) 道路標示用塗料(トラフィック・ペイント)
p344
(3) 感光性樹脂刷版材「ナップ」の開発
p345
むすび
p346
引用参考文献
p348
資料編
p349
設立趣意書および目論見書
p349
原始定款
p351
現行定款
p353
役員任期一覧表
p357
組織図
p358
各年度別資本金・純益金・配当率推移
p359
株式の状況
p364
生産実績の推移
p366
販売実績の推移
p368
品種別生産実績・販売実績構成の推移
p370
従業員数の推移
p371
国内事業所分布図
p372
海外事業所・合弁会社・提携会社分布図
p374
製品開発のあゆみ
p376
国内・海外特許件数構成比
p381
広告宣伝媒体
p382
福利厚生
p386
関係会社一覧
p391
全国特約店
p396
財務諸表
p400
製品製造工程
p427
塗料の木
p428
年表
p429
あとがき
NP
索引リスト