(株)ノリタケカンパニーリミテド『ノリタケ100年史』(2005.03)

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目次項目 ページ
口絵 代表取締役会長 岩崎隆 巻頭
ごあいさつ 代表取締役社長 赤羽昇 NP
総合史 p4
前史 海外貿易のビジョンとアメリカ進出 安政6年(1859)~明治36年(1903)  p4
第1節 日本開国と貿易への夢 p4
1 森村市左衛門の志 p4
2 福沢諭吉との出会い p5
3 森村組の創業 p6
4 森村組の経営理念 p7
第2節 ニューヨーク進出と輸出開始 p9
1 モリムラブラザーズの設立 p9
2 大倉孫兵衛と村井保固の参画 p10
3 森村組の創業販売施策 p10
小売業から卸売業への転換 p10
インポートオーダー開始 p10
東京店などの設置 p10
4 国内拠点の創設と名古屋店開設 p13
名古屋店の開設 p13
専属窯制の採用 p13
第3節 製造技術近代化への取り組み p14
1 独自の商品づくりに着手 p14
専属画付工場 p14
「米状神聖」の約束事 p14
洋風化への努力 p14
2 画付工場の集約と分業化 p16
画付工場の名古屋集約 p16
画付けの分業化 p16
3 白色硬質磁器への挑戦 p17
4 森村豊の逝去 p18
5 ヨーロッパ視察ト製陶工場構想 p18
第1章 洋食器製造への飽くなき挑戦 明治37年(1904)~大正5年(1916) p20
第1節 日本陶器合名会社の設立 p20
1 製陶会社の設立と工場の建設 p20
設立経緯 p20
工場の建設と設備 p20
2 森村組との分業体制 p23
3 国内販売の開始 p24
第2節 ディナーセットの完成 p25
1 原材料の確保 p25
2 新技術の開発 p26
3 ディナーセットの誕生 p26
4 ラーキン社からの大量受注 p28
5 一貫生産体制の確立 p29
原材料の国産化 p29
転写紙の印刷 p29
水金の製造 p29
石膏工場の設立 p29
第3節 新事業の展開 p30
1 衛生陶器の開発と東洋陶器株式会社の設立 p30
2 高圧碍子の開発と日本碍子株式会社の設立 p32
3 日本玩具株式会社の設立 p33
4 森村組の改組 p34
5 森村市左衛門の逝去 p34
第4節 労務施策と社内教育 p35
1 労務施策 p36
「日本陶器合名会社工場規則」 p36
同仁会の発足 p36
2 社内報「さきがけ」の発行 p37
3 社内教育への取り組み p37
競技会・展覧会の開催 p37
「技芸科」と「普通科」の開設 p37
女子従業員教育 p37
第2章 ファンシーラインからディナーウェアへ 大正6年(1917)~昭和12年(1937) p39
第1節 株式会社への改組と経営合理化の推進 p39
1 株式会社への改組 p40
2 日本初のIBM導入 p40
3 科学的管理法の導入 p41
4 生産設備の合理化 p41
第2節 販売戦略の転換 p43
1 主力生産品目の転換 p43
2 国内販売の強化と伸展 p43
3 海外特約店の設置 p45
ヨーロッパ p45
オーストラリア p45
インドネシア p45
南米(アルゼンチン、ブラジル) p45
インド p45
第3節 近代化へ p46
1 工場大改革 p46
生地焼成用トンネル窯の築造 p46
建物および設備の近代化 p46
画付工場の流れ作業化 p46
2 ボーンチャイナの開発 p49
3 組織と制度の近代化 p50
製造組織の改革 p50
事務組織の改革 p50
新賃金制度の実施 p50
4 関係会社の誕生 p51
株式会社大倉陶園 p51
共立原料株式会社、日東石膏株式会社 p51
合名会社日の出陶器商会 p51
有限会社朝日製函所 p51
5 教育の高揚 p52
日陶補習教育所 p52
青年会と青年訓練所 p52
第3章 軍国化の嵐の中での事業 昭和13年(1938)~昭和20年(1945) p55
第1節 研削砥石の事業化と戦時下の経営 p55
1 磁器から磁石への事業転換 p56
磁石事業への進出 p56
磁器部門の休止 p56
2 研削砥石事業の発展 p56
研削砥石部門の拡充 p56
研削砥石の販売 p56
3 戦時下の磁器事業 p57
金属代用品の開発 p57
公定価格の制定 p57
国内販売 p57
4 モリムラブラザーズの閉鎖 p58
第2節 太平洋戦争を生き抜く p59
1 管理工場指定 p59
2 防衛措置 p59
3 工場の疎開 p60
国内における分散疎開 p60
朝鮮半島への工場疎開 p60
第4章 ノリタケチャイナの復活 昭和20年(1945)~昭和35年(1960) p63
第1節 戦後の生産再開 p63
1 終戦処理対策 p64
2 食器生産の再開 p64
3 研削砥石生産の中止、そして再開 p65
第2節 貿易の再開と販売体制の再構築 p65
1 戦後の輸出とブランドの護持 p65
「ローズチャイナ」 p65
単一為替レートの設定 p65
2 国内販売体制の再整備 p67
3 米国ノリタケの設立 p68
4 株式の公開 p68
第3節 技術と生産体制の再構築 p69
1 食器製造技術の改善 p69
原料 p69
成形 p69
乾燥・焼成 p69
自動化 p69
画付法 p69
新技術の展開 p69
2 研削砥石製造技術の改善 p70
3 朝鮮戦争と当社 p71
第4節 創立50周年と社是の制定 p72
1 創立50周年記念式典 p72
2 「良品、輸出、共栄」 p73
3 日本陶器労働組合の結成 p74
第5章 海外生産の開始と新事業の開拓 昭和36年(1961)~昭和50年(1975) p75
第1節 高度成長下の製販体制 p75
1 食器生産体制の拡充 p76
三好工場の建設 p76
伊万里陶業株式会社、九州陶器株式会社の設立 p76
2 販売体制の拡大 p78
北米販売体制の拡充 p78
緒方面販売組織の拡充 p78
株式会社ノリタケの設立 p78
第2節 海外生産の開始 p80
1 スリランカに生産拠点設立 p81
2 フィリピンへの進出 p81
3 海外プラントへの技術協力 p82
4 アイルランドに生産拠点 p82
第3節 ZD運動と食器関連事業への進出 p83
1 ZD運動の展開 p83
2 省力化への努力 p84
3 食器関連分野の開発と発展 p84
クリスタルガラス p84
金属食器 p84
メラミンウェア p84
和食器 p84
ホーローウェア p84
耐火窯業製品の販売 p84
第4節 研削砥石関連事業の展開 p86
1 飛躍する研削砥石部門 p86
レジノイド砥石の開発とビトリファイド砥石の大型化 p86
カーボランダム社との技術提携 p86
東京砥石株式会社の設立 p86
2 積極的な製品開発 p88
3 研削研磨関連事業の成長 p88
ノリタケマシン株式会社の設立 p88
日本コーテッドアブレーシブ株式会社の設立 p88
ノリタケダイヤ株式会社、クイーンダイヤ株式会社の設立 p88
株式会社ユニー機工、株式会社ゼンノリタケの設立 p88
第5節 新事業の胎動 p91
1 研究開発部の発足と3事業部制の採用 p91
研究開発部の設置 p91
3事業部制の採用 p91
磁器事業本部 p91
砥石事業本部 p91
新商品事業部 p91
2 電子事業への進出 p94
電子事業部の発足 p94
九州ノリタケ株式会社の設立 p94
伊勢電子工業株式会社に経営参加 p94
3 環境機器事業への進出 p96
環境関連機器の開発 p96
環境機器事業部の設置 p96
ケニックス社との技術提携 p96
4 窯業機材とファインセラミックスの開発 p97
窯業機材部の新設 p97
ノリタケシャーウッド株式会社の設立 p97
触媒担体への取り組み p97
第6章 日本陶器からノリタケカンパニーリミテドへ 昭和51年(1976)~平成2年(1990) p99
第1節 激変する経済環境下での取り組み p99
1 低成長経済・円高不況下の経営 p100
新事業関連会社の設立と改組 p100
製販合理化の推進 p100
2 海外事業の展開 p101
アメリカ市場の変化への対応 p101
ヨーロッパ市場の強化 p101
3 本社食器工場の生産終止 p102
本社工場、三好工場の食器生産終止 p102
モデルプラントの開設 p102
「ノリタケドーム」構想 p102
第2節 社名変更と企業体質の強化 p103
1 業容の拡大に対応 p103
社名変更 p103
食器事業本部と工業機材事業本部の新設 p103
HR事業部の発足 p103
日東石膏事業部の発足 p103
2 全社運動の展開と企業体質の強化 p104
商法違反事件の発生と対処 p104
「第1次3ヵ年計画」の策定 p104
第3節 研究開発体制の強化と新事業の拡大 p105
1 セラミック事業本部の設置と新会社の設立 p105
セラミック事業本部の発足 p105
松阪ノリタケ株式会社の設立 p105
三好セラミックス株式会社の設立 p105
デンタル事業への進出と株式会社ノリタケデンタルサプライの設立 p105
耐火物の事業拡大(明智鉱業(株)への経営参加) p105
2 技術開発の活発化 p107
3 食器の国内販売の拡大 p108
HR分野の売上げ増大 p108
三好物流センターの整備 p108
4 海外市場の再編 p108
拡大するアジア市場への対応 p108
ヨーロッパ市場の再編 p108
第7章 新たな100年に向かって 平成3年(1991)~平成16年(2004) p110
第1節 企業体質の強化とグループの活性化 p110
1 消費財、生産財、技術財各事業の強化 p111
2 「ANA '90s」運動の推進 p112
3 さらなる国際競争力の強化 p112
ノリタケ香港、ノリタケシンガポールの設立 p112
タイに製販拠点を設立 p112
ホテルウェア輸出自主規制の廃止 p112
工業機材の海外生産開始 p112
第2節 グループ経営と構造改革 p115
1 グループ経営の強化 p115
「CSXC&S」運動の展開 p115
TPMのキックオフとIPSの全グループ展開 p115
ISO認証取得の促進 p115
2 電子・セラミック事業の新たな展開 p118
電子・セラミック事業本部の発足 p118
インドネシアに電子部品の生産拠点設立 p118
イギリスにアイトロン(U.K.)を設立 p118
株式会社ノリタケデンタルサプライの設立 p118
3 新事業を創出する研究開発体制 p119
4 事業ごとの構造改革の推進 p120
製販再編計画 p120
食器事業 p120
工業機材事業 p120
電子事業 p120
セラミック・マテリアル事業 p120
環境エンジニアリング事業 p120
5 グループ経営のスピードアップと情報の共有化 p122
経営会議と主管者会議の新設 p122
5事業本部体制の確立 p122
分社化、持ち株会社化のスタート p122
第3節 ノリタケグループ新世紀 p123
1 新たなる100年に向けて p123
新グループ社章と企業倫理綱領の制定 p123
100周年記念事業「ノリタケの森」 p123
100年の歴史から学ぶ p123
事業部門史 p130
食器事業部門史 p130
第1章 日本陶器の創立と事業拡大 明治37年(1904)~昭和20年(1945) p130
第1節 貿易振興を目指して p130
1 白色生地の研究 p130
2 日本陶器合名会社の設立 p131
3 製造技術向上への取り組み p132
調合 p132
成形 p132
生地 p132
焼成 p132
画付け p132
4 原料の確保と国産化 p133
生地・釉薬原料 p133
転写紙 p133
水金の製造 p133
石膏 p133
5 アメリカへの輸出 p135
洋風画への転換 p135
ファンシーウェアの販売拡大 p135
ディナーセットの完成 p135
アメリカ食器業界との協調 p135
6 国内販売の開始と運営機構の整備 p138
7 一業一社の展開と大倉陶園の誕生 p138
東洋陶器株式会社と日本碍子株式会社の設立 p138
大倉陶園の誕生 p138
第2節 事業の展開と戦時下の対応 p139
1 日本陶器株式会社の設立と製造・販売体制の確立 p140
株式会社への改組 p140
国内販売体制 p140
海外販売体制 p140
量産体制の確立 p140
2 開戦による国内外食器事業の中断 p143
国家統制の強化 p143
ボーンチャイナの製造と技術保存の指定 p143
ニューヨークのモリムラブラザーズ閉鎖 p143
食器生産の中断 p143
第2章 生産と輸出の再開 昭和20年(1945)~昭和29年(1954) p145
第1節 戦後の早期復興 p145
1 食器生産を再開 p145
生産の再開 p145
原材料の確保と設備の修理・改良 p145
転写紙の単紙化とスクリーン印刷の開発 p145
第2節 国内販売体制の整備 p147
1 「〓[○+五]店」の復興 p147
第3節 輸出再開に向けて p148
1 米国ノリタケの設立 p148
2 ノリタケブランドの護持と「ローズチャイナ」商標 p149
第3章 生産体制と販売網の拡充 昭和30年(1955)~昭和39年(1964) p150
第1節 国内市場の開拓と拡大 p150
1 国内販売網の拡充 p150
ホームセット頒布会開始 p150
〓[丸+五]店の統合と株式会社ノリタケの設立 p150
業務用食器販売の拡大 p150
第2節 製造技術の革新 p152
1 白盛り画付けデザインの開発 p152
2 貫入発生ゼロの量産技術を確立 p153
3 「プログレッションチャイナ」の開発 p153
第3節 製品の多角化と量産体制の推進 p154
1 工場の新設と製造会社の設立 p155
三好工場の建設 p155
厚木(クリスタル)工場の建設 p155
有限会社ノリタケ金属食器製作所、日本レジン工業株式会社の設立 p155
第4節 海外営業の積極展開 p158
1 アメリカの販路拡大 p158
航空機内用食器の受注 p158
PXへの販売拡大 p158
ノリタケカリフォルニアの設立 p158
オープンストック販売の展開 p158
2 ノリタケオーストラリアの設立 p160
第4章 新技術の開発と製販拠点の海外進出 昭和40年(1965)~昭和50年(1975) p161
第1節 新需要の開拓 p161
1 国内販売活動の活性化 p161
ノリタケDG会の発足 p161
ノリタケベターリヴィング株式会社の設立 p161
輸入部の新設 p161
第2節 新技術と生産体制の拡充 p162
1 九州に新工場を設立 p162
伊万里陶業株式会社の設立 p162
九州陶器株式会社の設立 p162
2 技術の進展 p164
ターンテーブル方式の導入 p164
シンクイン技法の開発 p164
第3節 世界に広がる製販拠点 p165
1 海外生産拠点の設立 p165
ランカポーセレン社の設立 p165
ポーセラナマリワサ社の設立 p165
パースチャイナ社の設立 p165
アークローポッタリー社への資本参加 p165
ノリタケアイルランドの設立 p165
2 北米市場で高まる評価 p167
ノリタケカナダの設立 p167
カジュアルブーム p167
業界誌のゴールド賞受賞 p167
3 海外販売拠点の整備 p168
ノリタケ(U.K.)の設立 p168
ドイツノリタケの設立 p168
ノリタケタイの設立 p168
第5章 多様化・個性化する市場への対応 昭和51年(1976)~昭和59年(1984) p170
第1節 新たな国内需要の喚起 p170
1 国内販売チャンネルの強化 p170
ショップ・イン・ショップ施策の展開 p170
株式会社ノリタケ食器友の会の設立 p170
ノリタケマーチャンダイジング株式会社の設立 p170
食器売上の最高を記録 p170
2 モデルプラントの開設 p171
本社食器工場・三好工場の生産終止 p171
モデルプラント竣工 p171
第2節 製品の高級化・個性化 p172
1 付加価値商品の開発 p172
「ピエール・カルダン」の発売 p172
株式会社ノリタケクラフーツメンスタディオの設立 p172
最高級磁器「ダイヤモンドコレクション」の発売 p172
第3節 海外拠点の拡充 p174
1 米国ノリタケの新たな展開 p174
2 各国に広がる販売拠点 p174
ノリタケベネルクスの設立 p174
太平洋地域・中南米地域の販売拠点設立 p174
第6章 内需拡大策と海外戦略の再構築 昭和60年(1985)~平成4年(1992) p176
第1節 成熟化する国内市場への対応 p176
1 HR営業部の発足 p176
2 物流・販売網の整備 p177
三好物流センターの誕生 p177
DG会の強化 p177
3 食文化への提案 p177
「食卓読本」シリーズの刊行 p177
「オールドノリタケ」の再評価 p177
「ノリタケ陶芸クラブ」の開講 p177
第2節 生産システムの革新 p179
1 多品種少量生産システムの導入 p179
FMSラインの導入 p179
鉛溶出改善技術を公開 p179
第3節 海外生産・販売体制の再構築 p180
1 北米のブライダル市場で高まる評価 p180
2 ヨーロッパの製販体制を再編 p181
ノリタケアイルランドの閉鎖 p181
販売会社の清算と統合 p181
3 伸びるアジア市場 p181
ノリタケ香港の設立 p181
アジア各国の百貨店に進出 p181
4 航空機内用食器の相次ぐ受注 p182
第7章 平成不況の克服と国際競争力の強化 平成5年(1993)~平成11年(1999) p183
第1節 消費低迷の克服に向けて p183
1 新たな国内販売戦略の展開 p183
「現代和食器シリーズ」の発売 p183
業務用市場の新展開 p183
インターネット販売を開始 p183
「ノリタケスクエア厚木」の開設 p183
2 製造部門の改革 p185
第2節 海外事業の改革 p185
1 アメリカ市場の新局面 p186
アウトレットショップの展開 p186
業務用食器市場への進出 p186
2 アジアの生産・販売体制の強化 p186
航空機内用食器に和食器 p186
シンガポールに現地法人を設立 p186
ランカポーセレン社の設立20周年記念式典と工場増設 p186
アイボリーチャイナの海外生産 p186
第8章 世界のテーブルトップの創造 平成12年(2000)~平成16年(2004) p189
第1節 世界市場への新たなる取り組み p189
1 食器製造100年-「ノリタケの森」- p189
2 製造体制の再構築 p190
「日本陶器株式会社」の復活 p190
株式会社ノリタケコーディネイトウェアの設立 p190
3 株式会社ノリタケから株式会社ノリタケテーブルウェアへ p191
4 新たな商品の開発 p191
IH食器による新食事サービスシステム p191
100周年記念特別商品の発表と「ノリタケ100年展」の開催 p191
第2節 新・食器時代を拓く p192
1 新しい価値の創造 p193
工業機材事業部門史 p198
第1章 研削砥石の研究と本格的製造 明治40年(1907)~昭和20年(1945) p198
第1節 ビトリファイド(磁器質)研削砥石の開発 p198
1 社内使用のための磁石を開発 p198
第2節 軍需産業への対応 p199
1 研削砥石製造技術の研究 p199
研削砥石に関する調査・研究を開始 p199
結合剤の研究 p199
プレス成形法の研究 p199
トンネル窯焼成の研究 p199
2 軍の指定工場として砥石生産を開始 p201
第3節 生産設備の強化と砥石の販売 p201
1 増資により工場設備を増強 p201
2 砥石部の設備と(有)国産精砥商会の設立 p201
第4節 軍需用と石の増産と工場疎開 p202
1 軍需会社の指定 p202
2 特殊砥石の研究開発 p203
3 工場疎開と終戦 p203
労働力不足への対応 p203
国内外での工場疎開 p203
第2章 重工業向け研削砥石の需要拡大 昭和21年(1946)~昭和35年(1960) p205
第1節 砥石生産の再開 p205
1 年産600tを目標に砥石生産を再開 p205
2 研削砥石懇話会の発足 p206
第2節 朝鮮戦争勃発による需要の急拡大 p207
1 特需の発生と砥石需要の急増 p207
2 鉄鋼業界の合理化計画への対応 p207
3 営業力の強化 p208
小倉出張所の設置 p208
東京、大阪、名古屋営業所の設置 p208
室蘭出張所の設置 p208
広島出張所の設置 p208
ノリタケ研削砥石販売株式会社の設立 p208
第3節 研削関連新分野の研究と製品開発 p209
1 パルプストーンへの取り組み p210
2 合成ゴム砥石などの研究開発 p210
3 本格的な砥石性能試験の実施 p210
4 研削油剤の共同開発 p211
油剤メーカーと共同開発 p211
「ノリタケクール」「ノリタケカット」の発売 p211
第4節 新製品の開発 p211
1 「ホーニング砥石」 p211
2 高性能レジノイド砥石「ZZZ」 p212
第5節 量産体制の整備 p212
1 需要拡大に応えた焼成炉の新設と増設 p213
トンネル窯「AKシリーズ」の建設 p213
高性能単独窯の築造 p213
2 ビトリファイド砥石の量産化と品質改善 p214
量産体制の確立 p214
業界で初めて本社工場にJIS表示許可 p214
3 レジノイド砥石の需要拡大と神守工場の建設 p214
第3章 海外技術の導入と自動車産業界への対応 昭和36年(1961)~昭和45年(1970) p216
第1節 海外メーカーとの技術提携と新分野への進出 p216
1 カーボランダム社との技術提携 p216
2 ノリタケマシン株式会社の設立 p218
3 研削機械の新製品開発 p219
「ノリタケタイサマングラインダー」の開発 p219
厚鋼板の表面を幅広く研削 p219
スラブ精整用「ウルトラグラインダー」 p219
第2節 躍進する自動車産業界への対応 p220
1 自動車部品用研削砥石と研削機械の開発 p220
自動車部品用各種研削砥石の開発 p220
鋳物部品バリ取り用研削機の開発 p220
2 自動車関連産業対象に出張所を開設 p221
第3節 研削研磨製品の多角化と生産体制の確立 p221
1 本社砥石工場にビトリファイド3,000tプレス成形機を設置 p222
2 研磨布紙業界への参入と日本コーテッドアブレーシブ株式会社の設立 p222
研磨布紙製造への取り組み p222
日本コーテッドアブレーシブ(株)本社工場完成 p222
ワイドベルトや汎用品レジンクロスの発売 p222
3 東京砥石株式会社の設立 p224
4 オフセット砥石、小砥石の生産拡大 p225
広島研磨工業(株)にオフセット砥石の生産を委託 p225
小砥石の生産を東濃研磨(株)へ委託 p225
5 研削油濾過装置への取り組み p225
第4節 流通分野の再構築 p226
1 株式会社ゼンノリタケの発足 p226
2 全国21社と代理店契約を締結 p227
3 新商品の投入 p227
「ブルーラベルスタンダード砥石」の発売 p227
「ドンホーク切断砥石」、「ドンホークオフセット砥石」の発売 p227
4 株式会社ユニー機工の設立 p228
第4章 研削研磨の総合メーカーを目指して 昭和46年(1971)~昭和53年(1978) p229
第1節 研削研磨製品の高品質化 p229
1 重研削レジノイド砥石の自動化ラインが神守第2工場で稼働 p229
2 品質管理への取り組み p231
自動回転試験機、回転破壊試験機の設置 p231
その他の研削試験設備の設置 p231
3 「V70」砥石シリーズによる高速化と大型化 p231
4 世界初のビトリファイドCBNホイールを開発 p232
5 日本コーテッドアブレーシブ(株)能登工場完成 p232
第2節 ダイヤモンド工具市場への参入 p233
1 ノリタケブランドのダイヤモンド工具を製造販売 p233
2 ノリタケダイヤ株式会社の設立 p234
J.K.スミット社との技術提携 p234
ノリタケダイヤ(株)本社工場の建設 p234
ノリタケゴールドシリーズの発売 p234
名古屋工場(現・電着工場)の建設 p234
3 クイーンダイヤ株式会社の設立 p235
第3節 分野別高度化ニーズへの対応 p236
1 株式会社ノリタケエンジニアリングの設立 p236
2 製品別事業部制の導入と販売体制の強化 p237
3 製品の多品種化への取り組み p237
ガードナー社との提携で「DDG」砥石を開発 p237
石材用ダイヤモンド工具の開発 p237
すべり止めシート「ノンスリップ」の生産 p237
汎用レジンクロスの改良 p237
4 「かんばん方式」の導入 p238
第5章 輸出の開始と新製品の生産体制強化 昭和54年(1979)~平成元年(1989) p240
第1節 広がる海外市場 p240
1 北米、東南アジアへの輸出開始 p240
カーボランダム社との提携解消 p240
貿易部の新設 p240
国際工作機械見本市への出展 p240
第2節 ビトリファイドCBNホイールの増産 p242
1 増産体制の確立と新製品開発 p242
超砥粒砥石工場の建設 p242
ビトリファイドCBN「GPホイール」の開発 p242
ドレス装置の開発と普及「ノリタケシャープナー」 p242
超高速研削ホイール「HI-MACH」 p242
第3節 各種高性能新製品の開発 p244
1 各分野における高性能新製品の開発 p244
超寿命・高性能の鋼球研磨用ダイヤ盤 p244
高品質な直径1,500mm大型切断砥石 p244
電子部品用超精密研削ダイヤモンド工具の開発 p244
特殊用途の研削砥石を開発 p244
高能率、低騒音の石材ワイヤーソーとコンクリート用ワイヤーソー p244
2 「エルエルドレッサ」の開発 p247
3 高能率・高性能研磨布紙の新製品開発 p247
ゴルフクラブ用研磨布紙の開発 p247
「ファブリックホイール(不織布ホイール」 p247
超精密仕上のダイヤモンド研磨布紙「アルタ」 p247
第4節 国内販売体制の強化 p248
1 支社の分割と増設 p248
北関東・南関東支社の発足 p248
広島出張所を支社へ、東北支社を新設 p248
2 コンクリートブレード、セグメントカッターなどの販路開拓 p249
道路切断用コンクリートブレードの発売 p249
ノリタケゴールドシリーズの拡販 p249
第5節 研削砥石事業50周年を迎えて p250
1 『ノリタケ技報』の創刊 p250
2 50周年記念行事 p251
第6章 研削技術の高度化と海外販売力の強化 平成2年(1990)~平成10年(1998) p252
第1節 「CXと石」の開発と販売 p252
1 CX砥石の開発 p253
2 特許問題への対応 p253
第2節 提案型営業の推進と品質管理体制の強化 p254
1 「CSXC&S運動」の展開 p254
2 ISO9000シリーズ認証問題取得への取り組み p254
第3節 海外市場への事業展開 p256
1 北米での販売強化とシナサ社との提携 p256
2 その他の市場での販売体制強化 p256
ヨーロッパ市場での販売強化 p256
アジア・オセアニア市場での販売強化 p256
第4節 高度な研削研磨技術への対応 p257
1 レジノイド超砥粒ホイールや耐熱レジノイドホイールの開発 p257
気孔発生型「PMホイール」 p257
高能率・鏡面研削用「BPFボンド/PMホイール」 p257
工具研削用「BT50ホイール・BZホイール」 p257
2 高性能ビトリファイド砥石・ビトリファイドホイールの開発 p258
ビトリファイド砥石「V30シリーズ」 p258
ハイブリッド型ビトリファイドCBNホイール「マッスルホイール」 p258
3 精密研削、精密研磨への取り組み p259
高精度切断や精密加工への対応 p259
研磨定盤「MFプレート」 p259
平坦性は鏡面加工への対応 p259
自動車・軸受業界の高能率化・低コスト化への対応 p259
4 汎用砥石の新製品開発 p2261
「ビトプロフェッショナルシリーズ」砥石 p261
「レジプロフェッショナルシリーズ」砥石 p261
小径切断砥石「スーパーリトル」の発売 p261
第5節 超砥粒工具の生産体制強化 p262
1 ダイヤモンド工具の需要増大への対応 p262
2 ビトリファイドCBNホイールの需要増大への対応 p262
第7章 産業構造の変化と国際戦略の推進 平成11年(1999)~平成16年(2004) p264
第1節 環境保全やTPM活動などへの取り組み p264
1 各部署や各工場でのISO14001認証取得 p264
2 使用済砥石の再利用 p265
3 TPM活動への取り組み p265
4 「IPS(理想的生産システム)」によるコスト削減 p266
第2節 海外生産拠点の設立 p266
1 アメリカにCBNホイール工場設立 p266
2 タイに研磨布紙合弁会社設立 p267
第3節 超精密加工、精密研磨製品の開発 p267
1 「ナノフィニッシャーV」の開発 p267
2 CMPパッドコンディショナー「グリッドエース」の開発 p268
第4節 製品別のシェア拡大を目指して p268
1 工業機材事業での製販一体化へ向けて p268
株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブへの社名変更 p268
株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブの発足 p268
株式会社ノリタケスーパーアブレーシブへの社名変更 p268
株式会社ノリタケスーパードレッサーへの社名変更 p268
(株)ユニー機工の解散 p268
2 製品分野ごとにシェア拡大を目指す p269
砥石事業での拡販 p269
ダイヤモンド工具事業での拡販 p269
研磨布紙事業での拡販 p269
第5節 中期経営計画における国際市場への対応 p271
1 世界を見据えた国内戦略 p271
2 世界市場のシェア拡大へ p271
北米地域における現地生産の充実 p271
アジア地域での需要増への対応 p271
研削研磨の世界的総合メーカーへ p271
電子事業部門史 p276
第1章 電子事業への進出 昭和42年(1967)~昭和49年(1974) p276
第1節 食器画付技術から発展 p276
1 研究開発部の新設 p276
2 厚膜印刷技術の開発 p276
3 新商品事業部を新設 p277
第2節 電子事業の揺籃期 p277
1 電子事業部の誕生 p278
パイロットプラントの建設 p278
電子事業部の発足と電子部品専門工場竣工 p278
2 基板としてのガラスの優位性に着目 p278
高密度実装技術の確立 p278
蛍光表示管用ガラス基板(ディスプレイプレート)の開発 p278
3 九州ノリタケ(株)が電子部品工場として稼働 p279
九州ノリタケ株式会社の設立 p279
CRT電子銃用セラミック成形品の生産を移管 p279
第3節 蛍光表示管の誕生 p280
1 純国産技術による蛍光表示管の開発 p280
伊勢電子工業株式会社の創立 p280
日本電気(株)と双葉電子工業(株)にライセンス供与 p280
2 生産体制の整備と技術の発展 p281
専門工場の建設 p281
単管から多桁管へ p281
第4節 厚膜印刷技術と蛍光表示管技術の融合 p282
1 蛍光表示管の技術革新 p282
2 伊勢電子工業(株)に資本・経営参加 p283
第2章 急成長する市場に対応した事業展開 昭和50年(1975)~昭和55年(1980) p284
第1節 蛍光表示管の用途拡大 p284
1 平型ガラス多桁管の量産 p284
ガラス基板ライン稼働 p284
九州ノリタケ(株)で蛍光表示管の生産開始 p284
大河内記念生産賞受賞 p284
2 新製品の開発 p285
ドットキャラクター表示管(DC管)の開発 p285
ドットマトリックス表示管(DM管)の開発 p285
薄膜プレート技術の開発 p285
カラー複合管の開発 p285
第2節 海外販売網の構築 p287
1 駐在員事務所の開設 p287
2 アメリカにノリタケエレクトロニクスを開設 p287
第3節 セラミック電子部品の展開 p288
1 ノリタケセラミックス株式会社の設立 p288
厚膜回路基板の生産 p288
サーマルペンの生産開始 p288
第3章 独自の製品開発と新工場の建設 昭和56年(1981)~平成2年(1990) p290
第1節 蛍光表示管の新展開 p290
1 モジュール化による市場の開拓 p290
ドットキャラクターモジュールの開発 p290
グラフィックモジュールの開発 p290
2 大型画像管の開発 p291
3 海外市場での新たな展開 p291
ノリタケエレクトロニクスが米国ノリタケに合併 p291
電話機用蛍光表示管の販売 p291
ヨーロッパに販売会社を設立 p291
第2節 PDPへの取り組み p293
1 PDP基板の開発 p293
2 高精細PDP基板の開発と量産 p293
第3節 セラミック電子部品量産工場の新設 p294
1 松阪ノリタケ株式会社の設立 p294
車載用回路基板の増産 p294
貴金属系厚膜回路基板の生産を移管 p294
第4章 製品の高付加価値化と生産技術の革新 平成3年(1991)~平成11年(1999) p296
第1節 蛍光表示管の高付加価値化 p296
1 新型モジュール製品の開発 p296
メッセージディスプレイ用モジュール p296
液晶コンパチモジュール p296
2 表示管技術の進展 p297
マルチカラー混色表示管の開発 p297
リブグリット蛍光表示管の開発 p297
半導体内蔵型蛍光表示管の開発 p297
3 新工場「iテック」の建設 p298
4 高付加価値化を支える生産技術 p298
組立てラインの自動化 p298
世界最大(舛形寸法500mm)の蛍光表示管を開発 p298
第2節 海外での販売と生産 p299
1 海外販売拠点の増設 p300
2 イギリスにItron(U.K.)Ltd.を設立 p300
3 生産拠点ノリタケインドネシアの設立 p300
第3節 進化する生産ライン p301
1 IPS(理想的生産システム)ライン稼働 p301
第4節 顧客ニーズ高度化への対応 p302
1 高精細PDP基板の展開 p302
2 セラミック電子部品の開発 p303
車載用銅厚膜基板の共同開発 p303
複写機定着ヒーターの生産開始 p303
CRT内蔵高圧抵抗基板 p303
第5節 技術財部門の統合 p304
1 電子・セラミック事業本部の発足 p304
2 ノリタケ電子工業株式会社の設立 p304
第5章 21世紀の電子事業を拓く 平成12年(2000)~平成16年(2004) p305
第1節 次世代技術への挑戦 p305
1 技術革新と付加価値の創造 p305
システム化への飛躍 p305
表示管の高輝度化、高精細化 p305
技術の国際3極体制確立(日本、アメリカ、イギリス) p305
2 カーボンナノチューブ(冷陰極)による表示素子の開発 p306
3 電子セラミックの特化市場を独占 p307
高密度多層基板の展開 p307
CRT、真空管部品などへの応用 p307
第2節 電子事業本部として新たなスタート p308
1 事業本部制の改編 p308
2 グループ会社の再編 p308
3 新生電子カンパニー構想 p309
セラミック・マテリアル事業部門史 p314
第1章 窯業分野からの飛翔 昭和39年(1964)~昭和54年(1979) p314
第1節 新分野への挑戦 p314
1 磁器製造部に窯業機材部門を設置 p314
ローラーマシン(自動成形機)の販売開始 p314
耐火物の販売開始 p314
2 研究開発部の発足と新事業へのアプローチ p315
研究開発部の設置 p315
触媒担体(石油化学反応用)の開発 p315
電子ペーストの研究 p315
ローラーハースキルンの研究 p315
3 新商品事業部から電子事業部へ p317
4 新技術の導入 p317
セラミックコアの製造開始 p317
セラミック製スタティックミキサーの製造技術確立 p317
日本クレーパイプ株式会社の設立 p317
第2節 新事業の成長 p318
1 窯業機材部の設置 p318
画付資材の外販開始 p31
「ノリタケローラーハースキルン」の販売 p318
3本ロールミルの発売 p318
2 ファインセラミックスの生産 p319
ノリタケセラミックス株式会社の設立 p319
エチレンオキサイド(EO)用触媒担体の量産開始 p319
3 ノリタケ機材株式会社の設立 p320
第2章 セラミックス技術の進展と事業の多角化 昭和55年(1980)~平成2年(1990) p322
第1節 セラミックス関連部門の強化 p322
1 セラミックス工場の建設 p322
アルミナ基板の量産 p322
リング状EO担体の製造開始 p322
セラミックコア・G単結晶品用調合技術の開発 p322
2 生産拠点の拡充 p323
ノリタケ機材(株)、三好に新社屋を建設 p323
パラジウムペースト(Pdペースト)の発売 p323
電子部品用途レジネードペーストの開発 p323
3 構造材への取り組み p324
血液サンプリングバルブの開発 p324
三好セラミックス株式会社の設立 p324
アーク溶接ノズルの共同開発 p324
ガスタービン用長繊維強化複合セラミックスの開発 p324
国家プロジェクト、自動車ガスタービンの研究開発に参加 p324
第2節 石膏部門を合併 p326
1 石膏事業の経緯 p326
日東石膏株式会社の分社化 p326
石膏ボードへ進出 p326
工業用へ用途拡大 p326
2 日東石膏事業部の発足 p327
「Nキャストシステム」の開発 p327
第3節 デンタル事業への進出とセラミック事業本部の発足 p328
1 歯科用陶材の開発に着手 p328
クラックの発生抑止技術の開発 p328
医療用具製造業の許可を取得 p328
「スーパーポーセレンNT-1」の発売 p328
「スーパーポーセレンAAA」の発売 p328
2 デンタル市場でシェアを拡大 p329
歯科焼付用メタルの開発 p329
デンタル営業部の発足 p329
「ノリタケストン」、「ノリタケスーパーロック」、「ノリタケデンタルプラスター」の発売 p329
3 4事業部の統合 p330
第3章 「良品主義」を支える高度な技術 平成3年(1991)~平成12年(2000) p332
第1節 耐火物事業への本格的進出 p332
1 明智鉱業株式会社の創業と事業展開 p332
環元炎焼成用耐火物の生産を開始 p332
食器用ロクロ鞘の生産 p332
炭化珪素系耐火物、高純度アルミナ質耐火物の生産開始 p332
設備の増強 p332
2 明智鉱業株式会社の経営に参加 p334
第2節 世界トップ水準の技術を磨くグループ会社 p334
1 電子・セラミック事業本部の発足 p334
2 電子材料とセラミックス資材への対応 p335
高品位スクリーン転写紙の開発 p335
熱硬化転写紙の開発 p335
情報通信機器用電子ペーストの増産 p335
パラジウムペーストからニッケルペーストへ p335
表示管用ペースト(蛍光表示管用からPDP用へ) p335
歯科用CEマーキング認証取得 p335
3 ファインセラミックスの新展開 p337
フェアリー社との提携 p337
大型ガスタービン用コアの開発 p337
活性炭質複合セラミックス多孔体の開発 p337
アクリル酸用触媒担体の開発に着手 p337
構造材工場を統合 p337
4 石膏事業の拡大 p339
タイに合弁会社を設立 p339
高精度の石膏型開発 p339
5 デンタル事業の進展 p340
埋没材の開発と販売 p340
焼付陶材「Ti-22」の開発 p340
歯科用セメントの発売 p340
株式会社ノリタケデンタルサプライの設立 p340
海外各地のデンタルショーに出展 p340
オールセラミックス陶材「セラビアン」および「セラビアンZr」の発売 p340
6 耐火物の新分野開拓に着手 p342
耐スポール性耐火物の開発 p342
環境用耐火物への取り組み p342
第4章 新時代を切り拓くセラミックス集団 平成13年(2001)~平成16年(2004) p343
第1節 「国際基準」への対応 p343
1 ISO認証取得への取り組み p343
ISO9001の認証取得 p343
ISO14001の認証取得 p343
第2節 新体制による事業展開 p344
1 事業本部の分離 p344
2 セラミック・マテリアル事業本部の発足 p344
3 グループ各社の事業展開 p345
ノリタケ機材株式会社 p345
株式会社ノリタケセラミックス p345
株式会社ノリタケジプサム p345
株式会社ノリタケデンタルサプライ p345
株式会社ノリタケリフラクトリー p345
共立マテリアル株式会社 p345
4 新時代を切り拓くセラミック・マテリアル集団 p347
環境エンジニアリング事業部門史 p352
第1章 新技術の導入による事業基盤の整備 昭和8年(1933)~昭和50年(1975) p352
第1節 環境機器事業の源流 p352
1 陶磁器製造業としての環境保全への配慮 p352
2 自社工場での生産実績と販売商品の強化策より生まれた製品 p352
3 焼却炉開発プロジェクトの発足 p353
第2節 環境機器事業の基盤づくり p354
1 名古屋市と公害防止協定締結 p354
2 新事業開拓の活発化 p354
3 ノリタケマシン株式会社の設立 p354
4 株式会社ノリタケエンジニアリングの設立 p355
5 環境機器事業部の設置 p355
6 大東三進(株)・東芝炉材築炉工事(株)との提携 p355
7 日本クレーパイプ株式会社の設立 p355
第3節 相次ぐ海外との技術提携 p356
1 ケニックス社との提携 p357
2 クレーマーアンラーゲンテクニーク社との提携 p358
3 ダレンス社との提携 p358
第4節 組織体制の強化と新製品開発 p359
1 建材事業部の設置 p359
2 濾過装置販売部の設置 p359
3 窯業機材部の再編 p359
4 ローラーハースキルンの開発 p359
第2章 エンジニアリング事業の展開 昭和51年(1976)~昭和60年(1985) p360
第1節 事業領域の拡大 p360
1 建材事業本部の設置 p360
2 機械販売部・設計部の統合 p360
3 化工機材事業部と窯業機材事業部の新設 p361
4 ザック社との技術提携 p361
5 津島工場の開設 p361
第2節 新鋭環境機器の開発 p362
1 スタティックミキサーの用途開発 p362
2 空気浄化・集塵機の開発 p362
3 焼成炉の新製品開発 p363
4 新機能パイプの開発 p363
推進工法用ヒューム陶管 p363
卵形陶管の製品化 p363
第3節 主力製品の新市場開拓 p364
1 スタティックミキサーの市場拡大 p364
2 超大型「A-0フィルター」の製品化 p365
第3章 コアテクノロジーの開花 昭和61年(1986)~平成2年(1990) p366
第1節 相次ぐ新製品の開発 p366
1 セラミックス事業本部の発足 p366
2 遠赤外線セラミックヒーターの開発 p366
3 ローラーハースキルン100号機納入達成 p367
4 超硬丸鋸切断機「シンカットマスター」完成 p367
第2節 セラミック技術を生かした新製品開発 p368
1 ガス式遠赤外線ヒーターの開発 p368
2 日本最大のスタティックミキサーを東京都に納入 p368
3 クッキング装置の発売 p369
4 セラミックライニング材の発売 p369
5 新素材加工用精密濾過装置の開発 p369
第3節 海外進出と現地生産の展開 p370
1 中国・アジア市場の将来性に着目 p370
2 晨杏股份有限公司を台湾に設立 p370
第4章 高度化する開発技術 平成3年(1991)~平成7年(1995) p371
第1節 活発化する共同開発とその成果 p371
1 高まる当社の技術開発力への評価 p371
2 FRTP用遠赤外線加熱炉の共同開発 p371
3 ガス式遠赤外線ヒーターの共同開発 p372
第2節 社会ニーズに対応する環境技術 p372
1 「スーパースリーブ」の販売とノリタケセラミックパイプ株式会社の設立 p372
2 スチーム遠赤外線乾燥炉の開発 p373
3 アルミ用濾過装置の開発 p373
4 パルプモールド製造装置の開発 p374
第3節 環境保全への新たな取り組み p374
1 環境保護推進委員会の設置 p375
第5章 環境保全・省エネ・リサイクル 平成8年(1996)~平成16年(2004) p376
第1節 先進技術を複合化した新製品開発 p376
1 各種乾燥炉・焼成炉の開発 p376
透視型焼成炉 p376
「レインボーキルン」 p376
クリップハンガー式プリント基板乾燥システム p376
PDP大型基板乾燥炉・焼成炉 p376
特殊雰囲気小型焼成炉 p376
2 連続精密混合装置、連続脱泡装置の開発 p378
3 パルプモールド工場の完成 p378
4 リサイクルセラミックスパイプの事業化 p379
5 東芝セラミックス(株)との業務提携 p379
第2節 環境関連事業部門の統合と展開 p380
1 環境エンジニアリング事業本部の発足 p380
2 各事業部門の体制と機能 p381
ヒートテクノ事業 p381
流体テクノ事業 p381
テクノサービス事業 p381
環境開発事業 p381
マシンテクノ事業 p381
セラミックパイプ事業 p381
リサイクル事業 p381
第3節 全社的な環境保全への取り組み p383
1 環境保護推進委員会の設置 p383
環境保護推進委員会 p383
「環境行動指針」の策定 p383
『環境報告書』の発行 p383
2 グループとしての環境管理への取り組み p384
研究開発部門史 p386
第1章 研究開発体制の基盤形成 明治37年(1904)~昭和20年(1945) p386
第1節 食器用磁器製造の研究開始 p386
1 白色硬質磁器の開発 p386
2 ディナーセット製造の本格的研究 p387
白色硬質磁器ディナー皿の試作に成功 p387
転写紙・水金の自社開発 p387
3 ボーンチャイナの開発 p387
4 戦時下における研削砥石の研究 p388
第2章 開発の再開と技術の発展 昭和20年(1945)~昭和41年(1966) p389
第1節 生産体制の復興 p389
1 食器製造の再開 p389
原料問題の解決と技術開発の進展 p389
転写紙の単紙化とスクリーン印刷 p389
第2節 食器製造の新技術 p390
1 スクリーン印刷用白盛り絵具の開発 p390
2 陶磁器貫入問題の抜本的解決 p390
3 「プログレッションチャイナ」の開発 p391
4 各種新素材の開発 p392
第3節 砥石技術の急速な発展 p393
1 レジノイド砥石の進展 p393
2 カーボランダム社との技術連携 p393
第3章 新事業開拓への挑戦 昭和42年(1967)~昭和61年(1986) p394
第1節 開発体制の伸展 p394
1 研究開発部の発足 p394
2 電子分野への進出 p394
転写技術を利用した厚膜回路基板の開発 p394
新商品事業部から電子事業部へ p394
第2節 磁器技術の発展 p396
1 研究開発部にローラースキルンを設置 p396
第3節 砥石技術の強化 p396
1 新技術商品の開発 p396
レジノイド砥石の発展 p396
ビトリファイド砥石の発展 p396
超砥粒工具-ダイヤモンド工具・CBN工具 p396
第4節 電子事業の発展 p398
1 新製品の開発 p398
ハイブリッドIC厚膜印刷基板 p398
厚膜用ペーストの研究開始 p398
2 新フラットタイプの蛍光表示管の開発 p398
蛍光表示管用ガラス基板の開発 p398
厚膜印刷技術によって完成した平型ガラス多桁表示管 p398
第5節 セラミック技術の高度化 p400
1 セラミックコアの開発 p400
2 アルミナ基板の開発 p400
3 スタティックミキサーの製品化 p400
4 パラジウムペーストの開発 p401
第6節 セラミック・マテリアル領域の拡大 p402
1 高性能歯科用陶材の開発 p402
クラックフリー陶材の開発 p402
陶材としての着色技術の確立 p402
銀による黄変現象を解決した陶材の開発 p402
ウラニウムを含まない蛍光性を持つ陶材の開発 p402
第4章 未来に生かすテクノロジー 昭和62年(1987)~平成16年(2004) p405
第1節 高度化する技術への体制拡充 p405
1 東京開発部と開発委員会 p405
第2節 開発領域の拡大 p405
1 ハイビジョン用PDP共同開発協議会へ参加 p405
2 日本版スペースシャトル「HOPE-X」用セラミックタイルの開発 p406
水に浮くシャトルの断熱タイル p406
1,800℃の耐熱性を持つガラスセラミックス p406
3 光触媒フィルターの開発 p407
高機能光触媒フィルター p407
光触媒脱臭装置 p407
光触媒環境浄化装置 p407
4 先端技術の展開 p408
カーボンナノチューブのFED p408
VC被覆ダイヤモンド砥粒の開発 p408
各種セラミック複合材の開発 p408
大型燃料電池に使用するガス分離膜モジュール p408
第3節 環境・エネルギー問題への取り組み p410
1 環境保護推進委員会と研究開発 p410
第4節 次世代技術の創造 p411
1 次代を開く技術 p411
開発委員会の発足と開発技術会議の設置 p411
開発技術会議 p411
研究開発センター p411
戦略開発センターSDP p411
生産技術センター p411
2 未来を開く4つの基軸 p413
資料編 p417
資料 p417
1 社是・我が社の精神 p418
2 社章の変遷 p419
3 定款 p420
日本陶器合名会社原始定款(明治37年) p420
日本陶器株式会社原始定款(大正6年) p420
現行定款(平成16年) p420
4 創業者 p426
5 歴代会長・社長 p428
6 役員任期一覧 p430
7 現役員 p438
8 組織図 p440
創立当初の組織図(大倉和親手帳より) p440
日本陶器株式会社工場組織図(大正13年) p440
日本陶器株式会社組織図(昭和18年) p440
日本陶器株式会社組織図(昭和47年) p440
株式会社ノリタケカンパニーリミテド組織図(昭和62年) p440
株式会社ノリタケカンパニーリミテド組織図(平成16年) p440
9 資本金の推移 p446
10 売上高の推移 p448
11 食器生産・輸出額の推移 p454
12 財務諸表 p456
貸借対照表 p456
損益計算書 p456
13 株式総数の推移 p492
14 従業員数の推移 p496
15 人事 p498
人事教育体系 p498
人事制度の概念図 p498
複線型人事コース p498
16 事業部別製品史 p500
食器事業部の製品史(食器材質史・材質名・年代別食器製品) p500
工業機材事業部の製品史 p500
電子事業部の製品史 p500
セラミック・マテリアル事業部の製品史 p500
環境エンジニアリング事業部の製品史 p500
17 関係会社 p522
18 森村グループ沿革略図 p524
年表 p525
1 総合年表 p526
2 事業部年表 p555
索引 p571
参考文献 NP
あとがき NP
索引リスト
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