渋沢社史データベースとは
渋沢社史データベースの使い方
社史(出版物)を実際に見るには
トップ
検索結果 - 社史詳細
新日本製鉄(株)堺製鉄所『堺製鉄所二十年史』(1984.11)
基本情報
目次
索引
年表
資料編
目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。
… 資料編に詳細な情報があります。
第1階層まで
第2階層まで
第3階層まで
第4階層まで
第5階層まで
すべてを表示
目次項目
ページ
総合史
p3
第1編 堺への進出
p3
第1章 消費地立地の志向
p3
第1節 経済の高度成長
p3
第2節 大阪府・堺市の企業誘致
p6
第3節 大阪・堺地区の立地調査
p9
第2章 堺進出成る
p12
第1節 堺進出計画の策定
p12
第2節 堺進出の決定
p14
第3節 堺建設計画の拡張
p16
第2編 新鋭銑鋼一貫製鉄所の完成
p23
第1章 新立地での建設に着手
p23
第1節 堺建設本部の発足
p23
第2節 堺建設計画の見直し
p24
第3節 用地の造成と大形工場の建設
p31
第4節 地元企業との提携
p38
第2章 堺製鉄所の発足と銑鋼一貫体制の完成
p43
第1節 堺製鉄所の発足
p43
第2節 ストリップ工場の建設と操業開始
p47
第3節 銑鋼一貫設備の建設
p49
第4節 草創期の運営管理
p58
第5節 圧延部門の操業の確立と新製品の開発
p67
第3編 当社主要戦力への躍進
p73
第1章 銑鋼一貫操業の確立と高炉2基体制の完成
p73
第1節 銑鋼一貫設備の操業開始
p73
第2節 高炉2基体制の完成
p79
第3節 運営管理と操業技術
p90
第2章 高炉2基操業の確立と450万トン体制の完成
p97
第1節 高炉2基体制の操業
p97
第2節 450万トン体制の完成
p100
第3節 運営管理と操業技術
p106
第4編 高い生産と収益の具現
p113
第1章 新日本製鉄(株)の発足と当所運営体制の拡充
p113
第1節 新日本製鉄(株)の発足
p113
第2節 当所運営体制の拡充
p117
第2章 社の負託に応えた実力発揮
p121
第1節 大幅な景気変動の中で
p121
第2節 設備増強と操業技術
p130
第3節 運営管理
p139
第5編 厳しい経済環境の克服
p149
第1章 低成長経済への移行とその対応
p149
第1節 経済環境の変化と当社の対応
p149
第2節 転換期を迎えた当所の対応
p151
第2章 強靭な体質への脱皮
p161
第1節 厳しさ増す経済環境と当社の対応
p161
第2節 ACE堺運動の展開
p164
第3節 連続鋳造設備の設置と直送圧延法の実現
p167
第4節 設備増強と操業技術
p171
第5節 運営管理
p175
第3章 新たなる発展を目指して
p182
部門史
p189
第1編 製銑
p189
第1章 製銑部門概説
p189
第1節 当所製銑技術の変遷
p189
第2節 組織運営の変遷
p202
第2章 製銑設備・操業技術の進歩
p206
第1節 第1高炉関連設備の建設と立上り
p206
第2節 第2高炉関連設備の建設と立上り
p214
第3節 粗鋼450万トン体制の確立
p222
第4節 低操業時代への転換
p230
第2編 製鋼
p248
第1章 製鋼工場
p248
第1節 建設と操業
p248
第2節 製鋼技術と操業の変遷
p262
第3節 運営・管理
p279
第2章 分塊工場
p284
第1節 建設と操業
p284
第2節 分塊操業技術の変遷
p294
第3節 生産・操業・安全
p300
第3編 圧延
p307
第1章 大形工場
p307
第1節 建設
p307
第2節 生産・操業の推移
p315
第3節 設備の変遷
p323
第4節 技術の進歩
p326
第5節 組織・要員の推移
p341
第2章 ストリップ工場
p344
第1節 建設
p344
第2節 生産・操業の推移
p350
第3節 設備の変遷
p356
第4節 技術の進歩
p361
第5節 組織・要員の推移
p381
第4編 生産管理
p385
第1章 生産管理の理念と体制
p385
第1節 当所生産管理の基本理念
p385
第2節 生産管理体制
p387
第2章 生産管理の変遷
p394
第1節 銑鋼の生産管理
p394
第2節 製品の生産管理
p401
第3節 輸送管理
p413
第4節 生産管理システム
p422
第5節 原料管理
p432
第6節 スラグの資源化
p439
第5編 技術
p446
第1章 技術管理および製造技術の確立
p446
第1節 圧延工場の時代
p446
第2節 銑鋼一貫体制確立から高炉2基体制時代
p450
第3節 増産体制確立時代
p461
第4節 低操業・コストミニマムへの挑戦時代
p473
第2章 技術開発および研究開発
p481
第1節 技術開発
p481
第2節 特許および発明改善
p484
第3節 研究開発
p488
第3章 専門技術の進展
p497
第1節 IE活動
p497
第2節 自主管理活動
p499
第3節 熱技術および炉材開発
p504
第4節 試験分析
p506
第5節 海外技術協力
p508
第6編 設備管理
p513
第1章 新鋭製鉄所の建設
p513
第1節 建設経過
p513
第2節 設備技術の変遷
p524
第2章 設備管理の変遷
p537
第1節 黎明期の設備保全
p537
第2節 銑鋼一貫体制における設備保全
p539
第3節 低成長期における設備保全
p552
第3章 エネルギーおよび防災管理
p558
第1節 エネルギー管理
p558
第2節 防災管理
p571
第7編 総務
p579
第1章 所運営の充実を目指して
p579
第1節 総合運営管理制度
p579
第2節 高労働生産性への挑戦
p591
第2章 地域社会との調和
p595
第1節 地域社会との調和を求めて
p595
第2節 進展した地域社会活動
p597
第3章 効率的な外注・資材管理の確立
p602
第1節 外注管理
p602
第2節 資材管理
p613
第8編 システム開発
p621
第1章 システム開発の始動
p621
第1節 草創期のシステム開発
p621
第2節 銑鋼一貫体制下のシステム開発
p623
第2章 システム開発の展開
p628
第1節 システム開発体制の再編成
p628
第2節 システム化ニーズ拡大への対応
p630
第3章 体質強化プロジェクトの展開
p635
第1節 体質強化へ向けたシステム開発
p635
第2節 システム開発体制の強化
p638
第3節 新時代へ向けたシステムづくり
p641
第9編 環境管理
p647
第1章 環境問題の変遷
p647
第1節 わが国の環境問題の流れ
p647
第2節 当所をとりまく地域情勢
p647
第2章 当所の環境管理への取組み
p650
第1節 環境管理体制
p650
第2節 個別対策の内容とその成果
p653
第3章 環境創造と地域社会との協調
p661
第1節 郷土の森づくり
p661
第2節 地域社会との連帯
p662
第3節 快適な環境を求めて
p663
第10編 人事・労働
p667
第1章 人事・労働
p667
第1節 従業員管理制度の変遷
p667
第2節 要員対策
p673
第3節 労使関係
p684
第2章 安全衛生
p691
第1節 安全管理
p691
第2節 衛生管理
p700
第3章 能力開発
p707
第1節 八幡製鉄(株)時代
p707
第2節 新日本製鉄(株)時代
p710
第4章 福利厚生
p718
第1節 住宅施策
p718
第2節 一般福利厚生
p722
第3節 診療所
p730
第11編 経理
p735
第1章 制度基盤の確立
p735
第1節 当所発足初期の原価管理
p735
第2節 制度・体制の整備
p739
第2章 収益管理への発展
p743
第1節 新管理制度への探求
p743
第2節 新日本製鉄(株)の発足と経理制度の統一
p746
第3節 収益向上への努力
p747
第4節 経理業務のコンピュータシステム化
p750
第5節 組織・機能の充実
p751
第3章 情勢変化への対応
p753
第1節 体質向上への努力
p753
第2節 構造不況との闘い
p755
資料
p759
資料編
p759
1. 歴代幹部
p760
2. 組織機構
p764
3. 在籍人員
p767
4. 安全
p768
5. 主要設備
p770
6. 原料入荷量
p772
7. 工場別生産量
p776
8. 品種別生産量
p782
9. 製品出荷量
p788
10. 工場別操業指標
p790
11. 堺製鉄所所歌
p793
年表
p795
索引リスト