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三菱製鋼(株)『三菱製鋼四十年史』(1985.06)
基本情報
目次
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資料編
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目次項目
ページ
ごあいさつ 取締役社長 竹下貞雄
NP
口絵
巻頭
第1編 前史―明治37~昭和17年―
p1
第1部 三菱重工業(株)長崎製鋼所の沿革
p1
第1章 三菱造船(株)長崎製鋼所の発足
p1
第1節 創立の経緯
p1
その背景
p1
三菱造船(株)長崎製鋼所の誕生
p2
第2節 創業とその終焉
p4
大戦終息とその反動期
p4
長崎製鋼所の閉鎖
p5
長崎造船所製鋼部の縮小から閉鎖へ
p7
第2章 三菱造船(株)長崎造船所電気製鋼工場の発足
p11
第1節 工場再興への努力
p11
電気製鋼法の研究
p11
電気製鋼工場の発足と苦境
p16
第2節 製鋼業界進出の基礎固まる
p18
進む重化学工業
p18
数次にわたる非常時起業計画を策定
p20
基礎固まる電気製鋼工場
p25
第3節 防弾鋼板(略称BK)生産の推移
p27
BK生産の経緯
p27
鋼板圧延機の設置
p28
陸軍専管工場に指定される
p29
需要量の推移とその対応
p30
第4節 独立場所への体制固まる
p31
鍛錬場拡張計画の推進
p31
過去最高の売り上げを記録
p35
第3章 三菱重工業(株)長崎製鋼所時代
p37
第1節 長崎製鋼所(第2次)の創業
p37
長崎製鋼所の発足
p37
第2節 戦時体制のもとで
p39
戦時経済統制の強化
p39
鉄鋼統制の進展
p41
棒鋼延圧機の設置
p43
防弾鋼板(略称BK)生産増強計画の推進
p48
第3節 軍需量産化に即応し伸展
p50
軍需一本に絞られる国内産業
p50
所内に戦時色強まる
p51
重要資源の枯渇と代用鋼の研究開発
p53
朝鮮における工場建設計画
p55
繁忙を極めるBK生産
p58
艦船用鍛鋳鋼鋼材増産計画書
p60
第4節 長崎製鋼所の概要
p62
第2部 三菱鋼材(株)の沿革
p65
第1章 東京鋼材(株)の発足
p65
第1節 創業時代
p65
1. 東京スプリング製作所の生い立ち
p65
工場の設立
p65
海軍・鉄道院の指定工場となる
p67
工場拡充と大阪出張所開設
p67
スプリング用鋼の規格・ばね仕様書の制定
p68
2. 東京鋼材製作所の発足
p69
特殊鋼鋼材製造工場の建設
p69
発足当時の業況
p70
3. 合併の気運台頭
p71
第2節 東京鋼材(株)の設立と伸展
p71
1. 東京鋼材(株)の設立
p71
設立の経緯
p71
豪華な開業披露
p74
2. 操業と伸展
p76
操業と社内機構整備
p76
製鉄業奨励法の制定
p79
第2期拡張計画の概要
p79
増資と資金導入
p81
第2期拡張計画の推進
p82
引抜磨きシャフトとストリップ・ミルの導入
p87
原材料確保対策
p89
業績の伸展
p90
首脳交代と社内対策
p90
第3節 第1次世界大戦後の試練期
p93
1. 大戦終息後の不況対策
p93
市況悪化と経営難
p93
首脳交代
p94
不況克服対策
p95
資金対策―三菱銀行と折衝
p98
発条工場の売却準備
p99
中空鋼の開発
p101
スチールサッシで新分野開拓
p102
2. 関東大震災とその後の経営不振
p102
不況と軍縮
p102
関東大震災
p103
建築部の新設と独立
p104
積極的不況対策
p105
鍛造工場の拡張
p105
広田製鋼所の買収
p105
大阪発条分工場の新設
p106
出張所の開設
p106
画期的な鉄道省の自動連結器取り替え作業
p107
不況の深化と経営の行き詰まり
p109
第4節 三菱系列化への道
p110
1. 債権者の急迫のなかで
p110
三菱銀行に嘆願
p110
三菱製鉄(株)による実態調査
p110
三菱銀行の救済条件
p112
2. 会社整理の経緯
p114
債権者協議会と株主協議会開催
p114
株式の買い取り
p117
会社整理完了
p118
第2章 三菱系列傍系会社として再出発
p119
第1節 三菱による経営合理化の推進
p119
1. 三菱傘下に入る
p119
経営移転準備
p119
経営陣の全面交代
p120
経営機構の改革
p121
2. 昭和の恐慌とその対応
p124
金融恐慌下にも業容安定
p124
業績回復と営業状況
p125
三菱製鉄(株)による資本・債権の肩代わり
p127
商標の変更
p128
3. 世界恐慌の嵐と不況対策
p129
金輸出解禁と世界恐慌
p129
恐慌下に業績低下
p130
恐慌対策―操業短縮から人員整理へ
p131
鉄鋼業に対する国家保護政策
p132
第2節 重化学工業化の進展と業容拡大
p135
1. 満州事変から景気回復へ
p135
満州事変の勃発と日本経済の蘇生
p135
業績と操業度向上
p136
復配および増資
p138
設備投資の本格化
p140
新規開拓・改良製品および整理事業
p142
満州機器股份有限公司の設立に参加
p146
取締役会長制採用など社内機構の充実・改正
p146
2. 軍需生産体制の強化
p147
戦時経済統制に移行
p147
戦時動員体制樹立のなかで
p149
飛躍的発展期を迎える
p149
軍需増加に即応する製鋼・鋼材部門
p151
軍需用ばねの急増に即応するばね部門
p156
中空鋼の需要激増
p158
軍用に指定されMK磁石鋼の生産倍増
p159
民需の受注不可能となるアームスブロンズ
p161
相次ぐ資本金の増額
p162
月島工場(のちの深川製鋼所)の建設
p164
第3章 三菱鋼材(株)の発足
p165
第1節 大戦への道のなかでの経営
p165
1. 軍需物資重点生産と鉄鋼統制
p165
重点主義による生産力の拡充
p165
鉄鋼統制の強化と機構の整備
p165
2. 急迫情勢に即応
p171
社内に戦時色強まる
p171
統制深まる
p172
戦時即応体制の整備
p176
業績の推移
p176
第2節 三菱分系会社に編入さる
p177
1. 三菱鋼材株式会社に改称
p177
三菱分系会社に編入と商号変更
p177
役員の異動、社内機構の整備
p178
2. 戦争拡大に応じて発展
p179
大東亜戦争開始と鉄鋼の国家統制
p179
原料欠乏のなかで特殊鋼増産に主力を注ぐ
p180
労働力の不足
p182
各部門、軍需に即応しさらに伸展
p182
生産高の推移
p187
深川工場の建設進展
p187
第2編 三菱製鋼(株)(第1次)の時代
p191
第1章 三菱製鋼(株)(第1次)の設立
p191
第1節 三菱系鉄鋼部門の統合
p191
1. その経緯
p191
2. 三菱製鋼(株)の設立
p192
3. 三菱鋼材(株)の合併
p196
第2節 急迫を告げる国内情勢と軍需産業政策の転換
p211
1. 戦局の転換
p211
2. 軍需物資欠乏のなかで生産確保に邁進
p212
打開策に腐心
p212
工場防衛措置を一層強化
p214
軍需会社第1次指定を受ける
p216
資本金1億円に増額
p218
第3節 戦争末期における各場所の動向
p222
1. 試練を乗り越えて
p222
深川製鋼所
p222
東京製作所
p223
広田製鋼所
p224
非鉄金属工業所の開設と譲渡
p225
長崎製鋼所
p226
2. 戦時経済の崩壊
p230
生産阻害条件の加重
p230
工場の緊急疎開、本店の一部疎開
p236
工場秘匿名使用
p237
3. 空襲の激化と被災
p239
東京の大空襲
p239
大阪発条工場の被災
p241
長崎製鋼所、原子爆弾被爆
p241
4. 朝鮮における両工場の推移
p244
平壌製鋼所
p244
仁川製作所
p255
第4節 戦時における当社の業績
p261
第2章 終戦から第二会社発足まで
p267
第1節 終戦後の混迷
p267
1. 鉄鋼業の崩壊
p267
2. 再建の道を模索
p271
3. 各場所の戦後の足どり
p273
東京製作所
p273
深川製鋼所
p275
広田製鋼所
p276
長崎製鋼所
p276
朝鮮両工場の苦難
p284
第2節 戦後における当社の再建
p289
1. 終戦処理進む
p289
財閥解体と公職追放
p289
石炭・鉄鋼を中心とする“傾斜生産方式”開始
p291
ドッジラインから安定恐慌へ
p293
終戦後の特殊鋼業界
p296
2. 当社の再建
p298
特別経理会社に指定される
p298
2社分割案決定の経緯
p299
労働組合の組織化
p301
第3節 その後における当社の復興状況
p304
1. 東京製作所を中心とする東京ブロックの復興
p304
本店の移転
p304
生産増強への努力
p305
東京ブロックの企業再建整備計画推進
p307
第二会社移行態勢の確立―東京製作所
p309
広田製鋼所の再建計画と若松事件
p316
東京製作所の合理化人員整理
p318
2. 長崎製鋼所の復興進む
p319
工場復旧の努力
p319
大型鍛鋼品製造設備復旧計画の推進
p322
圧延工場の稼働
p327
40t平炉の復旧
p331
3. 福利厚生施設
p333
住宅関係
p333
医療関係
p334
体育文化関係
p335
共済関係その他
p335
第4節 業績の推移
p335
第5節 企業再建整備計画の認可
p341
1. 第二会社案による企業再建
p341
2. 昭和20年勅令第657号による認可申請書
p343
3. 三菱の商号禁止
p351
第3編 第二会社の時代
p355
第1部 長崎製鋼(株)を経て三菱製鋼(株)(第2次)の時代へ
p355
第1章 長崎製鋼(株)
p355
第1節 第二会社として発足
p355
1. 発足時の役員と資産再評価
p355
発足時の役員
p355
資産再評価の実施
p355
第2節 発足後の窮境から活況へ
p358
1. ドッジラインによる企業圧迫
p358
鋼材生産予想量の模索
p358
万難を排して平炉復旧
p359
不況整理とストライキ
p359
2. 朝鮮動乱による活況
p361
特需・輸出で回生
p361
東証上場企業へ
p363
大型鍛鋼品製造設備合理化工事の推進
p365
休戦による反動不況
p371
第3節 長崎製鋼(株)の業態
p374
生産設備
p374
生産品目
p376
福利厚生
p377
労働組合
p377
第2章 三菱製鋼(株)(第2次)
p378
第1節 商号復帰と初期の試練
p378
「三菱」の商号に復帰
p378
緊縮財政のなかで
p379
商号復帰後の試練
p380
第2節 日本経済の成長期を迎える
p382
1. 輸出船ブームに乗って
p382
もはや戦後ではない
p382
輸出船ブームに乗り低迷から脱出
p383
新経営陣容をもって社業を運営
p383
2. 当社の第1次合理化計画
p384
鉄鋼業の設備近代化の跛行性
p384
当社の合理化計画始まる
p386
第3節 高度成長期に対応して
p394
1. 体制強化と業容拡大
p394
神武景気を迎えて業績好転
p394
なべ底景気に対応
p397
岩戸景気時の業容
p403
2. 第2次合理化計画の推進
p406
いわゆる“上陸作戦”
p406
第2次合理化計画
p410
造船部門の需要減を補完
p414
16億円に増資
p415
役員の異動
p415
3. 第3次合理化計画の推進
p417
第3次合理化計画
p417
むつ製鉄(株)の設立
p426
第4節 業績の推移
p428
資金状況
p428
鋼板部門の合理化計画決定
p430
昭和37年不況の当社への影響
p430
第5節 三菱鋼材(株)との合併推進
p435
1. 開放経済体制への突入による国際競争力の強化
p435
2. 三菱鋼材(株)との合併推進
p436
第2部 東京鋼材(株)を経て三菱鋼材(株)の時代
p443
第1章 東京鋼材(株)
p443
第1節 第二会社として発足
p443
1. 発足時の業容
p443
発足時の役員
p443
新会社の株式処理
p446
2. 工場振興運動の展開
p447
第1次工場振興運動
p447
第1期の業績
p450
第2次工場振興運動
p450
現場職制の改革と新給与形態の実施
p453
第2節 飛躍への地固め
p455
1. 社業の興隆
p455
動乱ブームに潤う
p455
資産再評価の実施
p455
首脳の交代と創立35周年記念
p457
資本金2億円に増額
p459
福利厚生施設の拡充
p460
2. 新しい局面開く生産部門
p462
深川工場電気炉増設、圧延工場再熱炉改造工事
p462
広田製鋼所1次銑開放炉完成、本社製作所塩基性平炉の再開稼働
p463
昭和26年度生産計画の決定
p463
第3節 業績の推移
p474
生産・販売とも戦後最高を記録
p474
前向きの姿勢で業績向上に対処
p480
第2章 鉄鋼業の再編成のなかで
p482
第1節 鉄鋼業の再編成と合理化
p482
1. 三菱鋼材(株)に商号復帰
p482
2. 鉄鋼業の合理化
p483
第2節 本格的特殊鋼生産体制の整備
p485
1. 第1次製鋼・延圧設備合理化計画推進と増資
p485
設備拡張合理化計画の発表と推進
p485
資本金4億円に増額
p488
資産再評価(第3次分・強制分)の実施
p488
2. 経済成長下における躍進
p491
生産の大規模化―神武景気到来
p491
業績各期ごとに急伸
p492
資本金8億円に増額
p493
3. 第2次設備拡張合理化計画の発足
p494
その構想
p494
第2次設備拡張合理化計画
p495
資本金16億円に増額
p497
4. 総合合理化計画の推進
p497
第2次合理化計画の補足修正
p497
総合合理化計画の内容
p498
5. 業績の停滞と合理化への苦悶
p500
業績の停滞
p500
業績停滞の諸原因
p501
役員の異動と職制・諸規則の改正
p506
第3節 経営の革新―特殊鋼業の体制整備
p507
1. 新体制に移行
p507
李家会長、南里社長の就任
p507
経営組織の整備
p509
綜合経営会議による業績の再検討と綜合経営対策
p513
2. 長期計画の策定と主要設備計画
p515
長期計画審議会・企画委員会の発足
p515
綜合経営対策設備計画
p156
長期計画策定による主要設備計画
p517
鉄源対策
p521
3. 営業の刷新
p522
販売機構の整備と即納体制の確立
p522
営業部門の拡充
p522
輸出委員会の設置と販路開拓
p523
第4節 業績の推移
p525
第5節 特殊鋼業界の体制整備
p526
1. 日本特殊鋼(株)との業務提携
p526
2. 一大飛躍を期し三菱製鋼(株)との合併推進
p529
付表
p538
第4編 三菱製鋼(株)(第2次)の時代
p555
第1章 苦難を越えて大いなる繁栄へ
p555
第1節 合併時の苦難
p555
1. 合併後の動向
p555
40年不況乗り切りを図る
p555
首脳交代と社内改革
p558
2. 特殊鋼業における政府の施策
p559
木更津ビレットセンター構想
p559
八幡系特殊鋼4社の合同覚書
p560
3. 当社の対応
p561
大島工場移転による集約化・近代化の実施
p561
宇都宮製作所の充実
p562
名店街方式の実施
p563
研究部門の整備
p563
販売網の充実
p563
4. 業績の向上
p564
5. 鋳鍛鋼の大型化をめぐって
p564
第一段階
p564
第二段階
p565
第三段階
p566
日本鋳鍛鋼(株)の設立
p568
第2節 繁栄の時期到来
p569
1. 繁栄の機運増大
p569
いざなぎ景気と自由化の進展
p569
新分野の開拓
p571
積極経営の推進
p571
各種行事に参加
p572
2. 業績順調に推移
p574
高成長を持続
p574
増資と長期計画の策定
p574
3. 社会のニーズに即応した合弁事業推進
p575
三菱スチール・テー・アール・ダブリュー(株)の設立
p575
日本ディー・エム・イー(株)の設立
p576
第2章 内外環境条件の激変のなかで
p579
第1節 業績の落ち込みと再建
p579
1. 不況の襲来と業績の悪化
p579
臨時鋳鍛統括本部の設置
p580
国際通貨危機の発生
p582
長崎製鋼所の新事業
p583
業績落ち込む
p583
首脳交代と五つの方針
p584
機械事業部の新設と長崎再建準備室の設置
p585
2. 第1次合理化
p585
再建策の発表(第1次合理化計画)
p585
オイルショックによる打撃
p588
圧延工場の閉鎖
p590
事業部制廃止など職制の改革
p590
累積損失最高となる
p590
再建第1次実行計画
p591
再建第2次実行計画
p593
3. 第2次合理化
p595
第2次再建計画の策定
p595
危機を脱す
p598
再建計画の終結宣言
p598
第2節 新たな発展へ
p600
1. 経営、前向きに転換
p600
ES運動の展開
p600
広田製鋼所の存続決定
p601
市川に新工場の建設
p601
製鋼部門の合理化
p603
合弁会社の整理
p604
宇都宮製作所CE工場拡充
p605
技術輸出
p605
効率化推進本部の発足、下請協力会の整備
p606
累積赤字一掃、復配・増配へ
p606
2. 新たな展開
p608
首脳交代
p608
体質の改善
p608
第3章 部門別の動向
p614
1. 営業部門の充実
p614
合併時の営業
p614
販売網の整備・拡充
p614
不況対策
p615
加工品営業部の新設
p617
営業拠点の強化
p617
新製品の開発・販売
p618
営業分野の変化と売り上げの増強
p620
2. 技術部門の伸展
p622
海外からの技術導入
p622
資格の認定
p626
コンピューターの導入
p626
新幹線に対する貢献
p628
共同試験研究
p629
『三菱製鋼技報』の発刊
p630
初の技術輸出
p630
連続鋳造設備の設置
p630
Vプロセス(バキューム・シールドモールディング・プロセス)の導入
p631
真空脱ガスLF設備の設置
p632
公害対策
p632
3. 従業員施策の推進
p633
従業員数の推移
p633
企業内教育の確立
p634
定年の延長
p639
福利施設の充実
p639
4. 諸行事(第2次再建計画以後)
p643
5. 子会社および関連会社
p645
第4章 技術研究開発部門の歩み
p647
1. 組織
p647
2. 主要研究テーマ
p650
3. 生産技術
p665
4. 新製品開発
p669
むすび
p671
大型設備投資(MM計画)
p672
資料編
p675
三菱製鋼株式会社定款
p675
会社の変遷
p680
役員任期表
p681
従業員数の推移
p687
組織図
p688
貸借対照表
p690
損益計算書
p692
年表
p693
編集後記
p752
題字揮毫 竹下貞雄
NP
索引リスト