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アンリツ(株)『アンリツ100年の歩み』(2001.06)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
刊行のことば 代表取締役社長 塩見昭
巻頭
沿革編
p2
I 近代通信の先駆 明治28年(1895)~昭和25年(1950)
p2
第1章 通信機器の事業化 明治28年(1895)~昭和6年(1931)
p2
第1節 二人の創業者―石黒慶三郎と安中常次郎
p2
◆通信の曙
p2
◆石黒慶三郎
p3
◆安中常次郎
p4
第2節 石杉社の設立
p5
◆設立の経緯
p5
◆共立電機電線株式会社の設立
p5
◆業績の悪化と会社整理
p7
◆共立電機の設立と多難な船出
p8
◆青山禄郎の登場と日本国産の設立
p8
第3節 安中電機製作所の設立
p10
◆設立の経緯とインダクションコイルの開発
p10
◆優秀な無線通信技術
p11
◆安中常次郎の逝去
p13
◆株式会社組織へ
p14
◆無線機メーカとしての地歩を確立
p15
第4節 苦悩の末の合併
p17
◆関東大震災と昭和恐慌
p17
◆日本国産の破綻と青山社長の苦難
p17
◆小屋良吉の登場
p18
◆会社整理の決断
p18
第2章 安立電気の誕生 昭和6年(1931)~昭和20年(1945)
p21
第1節 安立電気株式会社の創立
p21
◆再建に向けて
p21
◆経営体質の強化
p24
◆積極的な製品開発
p25
第2節 戦時体制下の当社
p27
◆軍から認められた技術と製品
p27
◆軍需会社に指定
p28
◆工場疎開始まる
p30
第3章 戦後の苦難と民需転換 昭和20年(1945)~昭和25年(1950)
p31
第1節 戦災からの立上げ
p31
◆戦後復興に向けて
p31
◆民生機器の生産からスタート
p32
第2節 第二会社で再建目指す
p34
◆再建整備への道
p34
◆人員整理と工場一時閉鎖
p37
II 戦後の復興と事業基盤の拡充 昭和25年(1950)~昭和59年(1984)
p42
第1章 新たなスタート 昭和25年(1950)~昭和37年(1962)
p42
第1節 新生安立電気の設立
p42
◆第二会社として発足
p42
◆田尾本社長の就任
p44
◆神武景気と業績の向上
p45
◆日本電信電話公社の発足と当社
p46
◆無線事業の拡大
p48
第2節 長期経営計画の策定
p50
◆経営5ヵ年計画と一般民需市場の開拓
p50
◆本社事務所の建設
p52
◆厚木工場建設の計画
p53
第2章 経営の近代化へ 昭和37年(1962)~昭和49年(1974)
p54
第1節 事業部制の採用
p54
◆磯社長の就任
p54
◆事業部制の確立
p54
◆事業部管理計算制度の導入
p57
第2節 長期経営計画の推進と経営近代化
p58
◆長期経営計画の推進
p58
◆第2次経営5ヵ年計画
p59
◆東証第一部市場へ指定替え
p60
◆小集団活動と品質管理
p60
◆第3次経営5ヵ年計画
p61
◆業務管理、事務管理の合理化
p62
◆労働環境の整備と福利厚生の充実
p63
第3節 新市場の開拓
p65
◆民需営業組織の充実
p65
◆新市場向け新製品の販売活動
p66
◆光通信への着目
p69
第4節 電電公社市場と官公庁市場
p69
◆電電公社市場の拡充
p69
◆官公庁市場のさらなる開拓
p71
第5節 厚木事業所開設
p72
◆相次ぐ増設工事
p72
◆環境保護への取組み
p73
◆協力会社の整備
p74
第3章 事業基盤の強化 昭和49年(1974)~昭和59年(1984)
p75
第1節 オイルショックへの対応
p75
◆試練の時代に突入
p75
◆田島社長就任と経営指針
p75
◆第4次長期経営計画
p76
◆6事業部制がスタート
p77
第2節 磐石な製造体制を確立
p80
◆生産部門を厚木事業所に集結
p80
◆安全衛生・職場環境改善への取組み
p81
◆トレーサビリテイへの取組み
p82
第3節 海外への本格進出
p83
◆輸出の伸長
p83
◆海外現地法人の設立
p85
第4節 成長著しい国内市場
p86
◆電電公社市場
p86
◆官公庁市場
p87
◆民需市場の深耕
p88
第5節 ニューアンリツへ向けて
p90
◆ニューアンリツ運動の展開
p90
◆創立50周年
p91
◆事業別営業から市場別営業へ
p92
◆光事業の開花
p93
◆外債発行で自己資本充実
p93
◆関連会社の設立
p94
III グローバル化の推進 昭和59年(1984)~平成12年(2000)
p98
第1章 オリジナル&ハイレベルの推進 昭和59年(1984)~平成元年(1989)
p98
第1節 意識改革―AQU活動の展開
p98
◆全員参加でAQU活動を推進
p98
◆藤田社長の就任
p99
◆CIの導入
p100
◆AQU理念の確立
p101
◆教育・研修体制の充実
p101
第2節 円高不況の克服
p103
◆プラザ合意と円高の進展
p103
◆全社一丸の円高対応
p103
第3節 電電公社の民営化
p105
◆通信市場の開放と競争の激化
p105
◆新しい通信市場と当社
p105
第4節 光のアンリツ
p107
◆オプティカル・テクノプラザの開催
p107
◆光事業の積極展開
p108
◆開発体制の整備と強化
p108
第5節 顧客密着営業の展開
p109
◆顧客へのアプローチ
p109
◆計測器販売体制の強化
p110
◆産業機械と船舶航法機器の健闘
p111
◆意欲的な海外活動
p112
◆積極的な広告・宣伝の展開
p114
第6節 国内製造拠点の拡充と強化
p115
◆東北アンリツの設立
p115
◆厚木事業所の再開発
p116
◆生産の合理化
p117
◆尾道アンリツの設立
p117
第2章 企業体質の強化 平成元年(1989)~平成8年(1996)
p119
第1節 1,000億円企業に
p119
◆菅居社長の就任
p119
◆アンリツ・テクノプラザ'90
p120
◆1,000億円突破
p120
第2節 ウイルトロン社の買収
p121
◆買収の目的と経緯
p121
◆グローバルな販売組織体制へ
p122
◆シナジーの追求
p124
第3節 海外事業の進展
p125
◆積極的な海外営業活動
p125
◆輸出管理体制の強化
p126
◆国際品質保証への取組み
p127
第4節 事業体制の変革
p127
◆経営革新委員会の発足
p127
◆事業本部制の導入
p129
◆コストダウンとBPR
p130
◆海外調達の推進
p131
◆生産拠点の整備
p131
◆研究所の統合
p133
◆不況下での成長分野への取組み
p133
第5節 社会的使命への取組み
p138
◆PL法への対応
p138
◆アンリツ行動規範の制定
p138
◆地球環境問題への取組み
p139
第6節 業務の効率化
p140
◆アンリツ・ネットワークシステムの構築
p140
◆労働環境の改善
p141
第7節 創業100周年
p142
◆経営理念の制定
p142
◆100周年記念事業の展開
p142
第3章 経営資源の集中投資とグループ経営の推進 平成8年(1996)~平成12年(2000)
p144
第1節 HOP100の推進
p144
◆中川社長の就任
p144
◆96年度長期経営計画の策定
p144
第2節 グローバル化の推進
p145
◆国際事業推進のための組織強化
p145
◆メガコンペティション時代における開発と生産
p148
◆海外販売の拡大
p149
第3節 グループ経営の推進
p151
◆子会社のグループ化
p151
◆国内グループから世界連結へ
p151
◆グループ企業の動向
p152
第4節 開発・製造体制の整備
p153
◆厚木事業所の再編
p153
◆次世代の技術・研究開発
p154
◆製造体制の整備
p156
第5節 国内市場の開拓
p157
◆計測器市場
p157
◆EC市場への参入
p159
◆LAN市場への参入
p160
◆NTT市場
p160
第6節 企業の社会的責任
p161
◆環境問題への取組み
p161
◆危機管理への対応
p163
第7節 CISの推進
p164
◆国内情報ネットワークの拡充とCIS委員会の発足
p164
◆GINの構築
p164
◆IT化の推進
p165
第8節 人事活性化施策の推進
p165
第9節 事業構造の変革
p167
◆選択と集中
p167
◆98年度長期経営計画の策定
p168
IV 21世紀への飛翔
p172
第1章 21世紀に向けた市場展望
p172
第2章 経営改革
p174
第1節 経営改革の決断
p174
第2節 経営改革の実施
p175
◆経営構造改革
p175
◆実力主義人事制度の導入
p177
第3章 21世紀への新しいスタート
p179
第1節 社長交代と新しい経営ビジョン
p179
◆塩見社長の就任
p179
◆21世紀の新しい経営ビジョン
p179
◆Mobile and Internet関連事業への集中
p180
第2節 経営ビジョンの実現に向けて
p181
◆基盤技術の強化(オリジナル&ハイレベルの追求)
p181
◆グローバル化の推進とCSの向上
p182
◆情報システム(IS)の再構築
p183
◆組織風土改革
p184
◆環境問題への取組み
p184
◆危機管理への取組み
p184
第3節 むすび
p185
技術編
p190
第1章 基盤技術
p190
第1節 概要
p190
第2節 研究・開発体制
p191
1 新技術開発への取組み
p191
2 共通基盤技術による事業支援
p192
第3節 共通技術
p192
1 ソフトウェア
p192
2 ASIC
p194
3 CAD
p195
4 デジタル信号処理
p196
5 材料・表面処理
p197
6 精密加工
p197
第4節 信頼性・品質
p199
第5節 製品の環境対応(製品アセスメント)
p201
第6節 情報特許体制
p202
第7節 標準化活動
p203
第8節 トレーサビリティ
p204
第9節 EMC対応
p205
第2章 伝送交換技術
p206
第1節 概要
p206
第2節 伝送
p208
1 アナログ搬送
p208
2 音声中継器
p208
3 回線終端器
p209
4 回線等化器
p209
5 FAX伝送装置
p209
6 搬信端局装置
p209
7 デジタル伝送
p210
8 低速専用線
p210
9 光伝送
p211
第3節 交換
p212
1 磁石式交換機/共電式交換機
p212
2 自動交換機
p212
3 デジタル交換機
p213
第4節 試験機
p213
1 交換機関連試験装置
p213
2 ISDN用試験装置
p213
3 回線品質試験装置
p214
4 ガス圧遠隔監視システム
p215
第5節 通信応用
p216
1 道路情報システム
p216
2 上下水道テレメータ
p216
第3章 公衆電話技術
p218
第1節 概要
p218
第2節 硬貨式公衆電話機
p219
1 600形公衆電話機
p220
2 海外向け硬貨式公衆電話機
p220
3 硬貨選別方式
p221
第3節 カード式公衆電話機
p222
1 カード方式の変遷
p222
2 海外向けカード式公衆電話機
p223
第4節 マネージメントシステムの変遷
p223
第5節 次世代の公衆端末
p224
第4章 無線通信技術
p225
第1節 概要
p225
第2節 長・中・短波帯無線装置 送信機 送受信機
p227
1 船舶用無線機とSSB
p227
2 半導体化
p228
3 救命艇用無線電信機
p229
4 小形沿岸漁船用無線機器
p229
5 緊急通信機器
p229
第3節 受信・電波監視
p229
1 電子管時代
p229
2 固体化、シンセサイザ化
p230
3 電波監視
p230
第4節 VHF/UHF送受信機 防爆無線機器
p231
1 超短波無線(海上・陸上・海外)
p231
2 国際VHF
p232
3 船上通信装置(オン・ボード)
p232
4 陸上での利用
p232
第5節 船舶電話
p233
1 地上系
p233
2 N‐STAR衛星船舶電話
p234
第6節 GMDSS
p234
1 印刷電信導入とGMDSSへの移行
p235
第7節 衛星通信
p236
1 マリサット・インマルサット
p236
2 衛星データ伝送機器の試作
p237
第8節 航法機器
p237
1 舶用レーダ
p237
2 測位機器
p240
第9節 多重通信技術
p240
1 SS‐SS多方向多重通信
p240
2 PM多重通信
p240
3 PCM多重通信
p240
第10節 プロジェクト
p241
1 NTT海岸局
p241
2 全無協中央漁業無線局
p241
3 DICS
p242
4 上五島洋上石油備蓄基地
p242
5 海外
p242
第5章 通信計測技術
p244
第1節 概要
p244
第2節 無線通信計測
p245
1 信号発生器
p245
2 電圧および電界強度測定器
p247
3 周波数測定器
p250
4 スペクトラムアナライザ
p251
5 移動無線用専用測定器
p252
第3節 アナログ有線通信用測定器
p254
1 レベル測定器
p255
2 発振器
p255
3 選択レベル測定器
p256
4 超広帯域伝送特性試験器(3点セット)
p257
5 パルス試験器
p258
第4節 マイクロ波通信計測
p259
1 マイクロ波通信用測定器
p259
第5節 デジタル通信計測
p261
1 PCM通信計測用測定器
p261
2 PDH/SDH/ATM用測定器
p261
3 パルスパターン発生器/誤り率測定器
p262
4 アクセスネットワーク用測定器
p264
5 デジタル通信用光インタフェース
p264
第6節 光計測
p265
1 揺籃期における光測定器
p265
2 GIからSMへ、光通信網建設時期における光測定
p266
3 光増幅、光ファイバ網拡大時期における光測定器
p268
第7節 その他(計測システム関連)
p270
1 計測制御
p270
2 計測制御用パソコン
p270
3 エミュレータ
p271
4 製造用自動検査システム(移動通信市場に向けて)
p271
5 自動監視システム(モニタリングシステム)
p271
6 高周波デバイス計測(ネットワークアナライザ、ギガロボ)
p272
7 テレビ用測定器
p274
第6章 情報システム技術
p275
第1節 概要
p275
第2節 コンピュータと周辺機器
p276
第3節 カードシステム
p278
1 CAT
p278
2 食堂システム
p279
第4節 ネットワーク
p280
第5節 指紋照合
p281
第6節 その他(周辺機器類)
p282
第7章 工業計測、制御技術
p283
第1節 概要
p283
第2節 はかり応用
p283
1 オートチェッカ
p283
2 定量計量機
p285
3 値付機器
p286
4 物流機器
p286
第3節 異物検出
p287
1 金属検出機
p287
2 X線異物検出機
p288
3 マシンビジョン
p288
第4節 寸法計測
p289
1 電子マイクロメータ
p289
2 光マイクロ(非接触変位計)
p289
3 レーザ外径測定機
p290
第5節 テレコン
p291
1 テレコン
p291
2 設備診断
p292
第6節 その他
p292
1 NCタレットパンチプレス
p292
2 分析機器
p293
3 自動販売機
p293
第8章 デバイス、センサ技術
p295
第1節 概要
p295
第2節 リレー
p295
第3節 ハイブリッドIC
p297
1 厚膜ハイブリッドIC
p298
2 薄膜ハイブリッドIC
p298
第4節 光デバイス
p299
1 光通信・計測と半導体レーザ
p299
2 OTDR用LD
p300
3 ファイバ付き高出力LDモジュール
p300
4 スーパールミネッセントダイオード
p300
5 その他の光デバイス
p301
第5節 センサ
p301
1 バレッタ
p301
2 アモルファスパワーセンサ
p302
3 ガスセンサ
p302
4 味覚センサ
p303
資料編
p315
1 商標・社名ロゴタイプ
p315
2 定款
p316
3 役員
p320
4 組織
p326
5 従業員の推移
p335
6 資本金の推移
p336
7 売上高・経常利益の推移
p338
8 海外売上高の推移
p340
9 財務諸表
p341
10 株式
p348
11 情報システム
p351
12 教育研修体系
p352
13 福利厚生制度・施設
p353
14 主要子会社
p354
年表
p359
主要参考文献
p383
写真・資料提供
p383
編集後記
p384
索引リスト