アンリツ(株)『アンリツ100年の歩み』(2001.06)

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目次項目 ページ
刊行のことば 代表取締役社長 塩見昭 巻頭
沿革編 p2
I 近代通信の先駆 明治28年(1895)~昭和25年(1950) p2
第1章 通信機器の事業化 明治28年(1895)~昭和6年(1931) p2
第1節 二人の創業者―石黒慶三郎と安中常次郎 p2
◆通信の曙 p2
◆石黒慶三郎 p3
◆安中常次郎 p4
第2節 石杉社の設立 p5
◆設立の経緯 p5
◆共立電機電線株式会社の設立 p5
◆業績の悪化と会社整理 p7
◆共立電機の設立と多難な船出 p8
◆青山禄郎の登場と日本国産の設立 p8
第3節 安中電機製作所の設立 p10
◆設立の経緯とインダクションコイルの開発 p10
◆優秀な無線通信技術 p11
◆安中常次郎の逝去 p13
◆株式会社組織へ p14
◆無線機メーカとしての地歩を確立 p15
第4節 苦悩の末の合併 p17
◆関東大震災と昭和恐慌 p17
◆日本国産の破綻と青山社長の苦難 p17
◆小屋良吉の登場 p18
◆会社整理の決断 p18
第2章 安立電気の誕生 昭和6年(1931)~昭和20年(1945) p21
第1節 安立電気株式会社の創立 p21
◆再建に向けて p21
◆経営体質の強化 p24
◆積極的な製品開発 p25
第2節 戦時体制下の当社 p27
◆軍から認められた技術と製品 p27
◆軍需会社に指定 p28
◆工場疎開始まる p30
第3章 戦後の苦難と民需転換 昭和20年(1945)~昭和25年(1950) p31
第1節 戦災からの立上げ p31
◆戦後復興に向けて p31
◆民生機器の生産からスタート p32
第2節 第二会社で再建目指す p34
◆再建整備への道 p34
◆人員整理と工場一時閉鎖 p37
II 戦後の復興と事業基盤の拡充 昭和25年(1950)~昭和59年(1984) p42
第1章 新たなスタート 昭和25年(1950)~昭和37年(1962) p42
第1節 新生安立電気の設立 p42
◆第二会社として発足 p42
◆田尾本社長の就任 p44
◆神武景気と業績の向上 p45
◆日本電信電話公社の発足と当社 p46
◆無線事業の拡大 p48
第2節 長期経営計画の策定 p50
◆経営5ヵ年計画と一般民需市場の開拓 p50
◆本社事務所の建設 p52
◆厚木工場建設の計画 p53
第2章 経営の近代化へ 昭和37年(1962)~昭和49年(1974) p54
第1節 事業部制の採用 p54
◆磯社長の就任 p54
◆事業部制の確立 p54
◆事業部管理計算制度の導入 p57
第2節 長期経営計画の推進と経営近代化 p58
◆長期経営計画の推進 p58
◆第2次経営5ヵ年計画 p59
◆東証第一部市場へ指定替え p60
◆小集団活動と品質管理 p60
◆第3次経営5ヵ年計画 p61
◆業務管理、事務管理の合理化 p62
◆労働環境の整備と福利厚生の充実 p63
第3節 新市場の開拓 p65
◆民需営業組織の充実 p65
◆新市場向け新製品の販売活動 p66
◆光通信への着目 p69
第4節 電電公社市場と官公庁市場 p69
◆電電公社市場の拡充 p69
◆官公庁市場のさらなる開拓 p71
第5節 厚木事業所開設 p72
◆相次ぐ増設工事 p72
◆環境保護への取組み p73
◆協力会社の整備 p74
第3章 事業基盤の強化 昭和49年(1974)~昭和59年(1984) p75
第1節 オイルショックへの対応 p75
◆試練の時代に突入 p75
◆田島社長就任と経営指針 p75
◆第4次長期経営計画 p76
◆6事業部制がスタート p77
第2節 磐石な製造体制を確立 p80
◆生産部門を厚木事業所に集結 p80
◆安全衛生・職場環境改善への取組み p81
◆トレーサビリテイへの取組み p82
第3節 海外への本格進出 p83
◆輸出の伸長 p83
◆海外現地法人の設立 p85
第4節 成長著しい国内市場 p86
◆電電公社市場 p86
◆官公庁市場 p87
◆民需市場の深耕 p88
第5節 ニューアンリツへ向けて p90
◆ニューアンリツ運動の展開 p90
◆創立50周年 p91
◆事業別営業から市場別営業へ p92
◆光事業の開花 p93
◆外債発行で自己資本充実 p93
◆関連会社の設立 p94
III グローバル化の推進 昭和59年(1984)~平成12年(2000) p98
第1章 オリジナル&ハイレベルの推進 昭和59年(1984)~平成元年(1989) p98
第1節 意識改革―AQU活動の展開 p98
◆全員参加でAQU活動を推進 p98
◆藤田社長の就任 p99
◆CIの導入 p100
◆AQU理念の確立 p101
◆教育・研修体制の充実 p101
第2節 円高不況の克服 p103
◆プラザ合意と円高の進展 p103
◆全社一丸の円高対応 p103
第3節 電電公社の民営化 p105
◆通信市場の開放と競争の激化 p105
◆新しい通信市場と当社 p105
第4節 光のアンリツ p107
◆オプティカル・テクノプラザの開催 p107
◆光事業の積極展開 p108
◆開発体制の整備と強化 p108
第5節 顧客密着営業の展開 p109
◆顧客へのアプローチ p109
◆計測器販売体制の強化 p110
◆産業機械と船舶航法機器の健闘 p111
◆意欲的な海外活動 p112
◆積極的な広告・宣伝の展開 p114
第6節 国内製造拠点の拡充と強化 p115
◆東北アンリツの設立 p115
◆厚木事業所の再開発 p116
◆生産の合理化 p117
◆尾道アンリツの設立 p117
第2章 企業体質の強化 平成元年(1989)~平成8年(1996) p119
第1節 1,000億円企業に p119
◆菅居社長の就任 p119
◆アンリツ・テクノプラザ'90 p120
◆1,000億円突破 p120
第2節 ウイルトロン社の買収 p121
◆買収の目的と経緯 p121
◆グローバルな販売組織体制へ p122
◆シナジーの追求 p124
第3節 海外事業の進展 p125
◆積極的な海外営業活動 p125
◆輸出管理体制の強化 p126
◆国際品質保証への取組み p127
第4節 事業体制の変革 p127
◆経営革新委員会の発足 p127
◆事業本部制の導入 p129
◆コストダウンとBPR p130
◆海外調達の推進 p131
◆生産拠点の整備 p131
◆研究所の統合 p133
◆不況下での成長分野への取組み p133
第5節 社会的使命への取組み p138
◆PL法への対応 p138
◆アンリツ行動規範の制定 p138
◆地球環境問題への取組み p139
第6節 業務の効率化 p140
◆アンリツ・ネットワークシステムの構築 p140
◆労働環境の改善 p141
第7節 創業100周年 p142
◆経営理念の制定 p142
◆100周年記念事業の展開 p142
第3章 経営資源の集中投資とグループ経営の推進 平成8年(1996)~平成12年(2000) p144
第1節 HOP100の推進 p144
◆中川社長の就任 p144
◆96年度長期経営計画の策定 p144
第2節 グローバル化の推進 p145
◆国際事業推進のための組織強化 p145
◆メガコンペティション時代における開発と生産 p148
◆海外販売の拡大 p149
第3節 グループ経営の推進 p151
◆子会社のグループ化 p151
◆国内グループから世界連結へ p151
◆グループ企業の動向 p152
第4節 開発・製造体制の整備 p153
◆厚木事業所の再編 p153
◆次世代の技術・研究開発 p154
◆製造体制の整備 p156
第5節 国内市場の開拓 p157
◆計測器市場 p157
◆EC市場への参入 p159
◆LAN市場への参入 p160
◆NTT市場 p160
第6節 企業の社会的責任 p161
◆環境問題への取組み p161
◆危機管理への対応 p163
第7節 CISの推進 p164
◆国内情報ネットワークの拡充とCIS委員会の発足 p164
◆GINの構築 p164
◆IT化の推進 p165
第8節 人事活性化施策の推進 p165
第9節 事業構造の変革 p167
◆選択と集中 p167
◆98年度長期経営計画の策定 p168
IV 21世紀への飛翔 p172
第1章 21世紀に向けた市場展望 p172
第2章 経営改革 p174
第1節 経営改革の決断 p174
第2節 経営改革の実施 p175
◆経営構造改革 p175
◆実力主義人事制度の導入 p177
第3章 21世紀への新しいスタート p179
第1節 社長交代と新しい経営ビジョン p179
◆塩見社長の就任 p179
◆21世紀の新しい経営ビジョン p179
◆Mobile and Internet関連事業への集中 p180
第2節 経営ビジョンの実現に向けて p181
◆基盤技術の強化(オリジナル&ハイレベルの追求) p181
◆グローバル化の推進とCSの向上 p182
◆情報システム(IS)の再構築 p183
◆組織風土改革 p184
◆環境問題への取組み p184
◆危機管理への取組み p184
第3節 むすび p185
技術編 p190
第1章 基盤技術 p190
第1節 概要 p190
第2節 研究・開発体制 p191
1 新技術開発への取組み p191
2 共通基盤技術による事業支援 p192
第3節 共通技術 p192
1 ソフトウェア p192
2 ASIC p194
3 CAD p195
4 デジタル信号処理 p196
5 材料・表面処理 p197
6 精密加工 p197
第4節 信頼性・品質 p199
第5節 製品の環境対応(製品アセスメント) p201
第6節 情報特許体制 p202
第7節 標準化活動 p203
第8節 トレーサビリティ p204
第9節 EMC対応 p205
第2章 伝送交換技術 p206
第1節 概要 p206
第2節 伝送 p208
1 アナログ搬送 p208
2 音声中継器 p208
3 回線終端器 p209
4 回線等化器 p209
5 FAX伝送装置 p209
6 搬信端局装置 p209
7 デジタル伝送 p210
8 低速専用線 p210
9 光伝送 p211
第3節 交換 p212
1 磁石式交換機/共電式交換機 p212
2 自動交換機 p212
3 デジタル交換機 p213
第4節 試験機 p213
1 交換機関連試験装置 p213
2 ISDN用試験装置 p213
3 回線品質試験装置 p214
4 ガス圧遠隔監視システム p215
第5節 通信応用 p216
1 道路情報システム p216
2 上下水道テレメータ p216
第3章 公衆電話技術 p218
第1節 概要 p218
第2節 硬貨式公衆電話機 p219
1 600形公衆電話機 p220
2 海外向け硬貨式公衆電話機 p220
3 硬貨選別方式 p221
第3節 カード式公衆電話機 p222
1 カード方式の変遷 p222
2 海外向けカード式公衆電話機 p223
第4節 マネージメントシステムの変遷 p223
第5節 次世代の公衆端末 p224
第4章 無線通信技術 p225
第1節 概要 p225
第2節 長・中・短波帯無線装置 送信機 送受信機 p227
1 船舶用無線機とSSB p227
2 半導体化 p228
3 救命艇用無線電信機 p229
4 小形沿岸漁船用無線機器 p229
5 緊急通信機器 p229
第3節 受信・電波監視 p229
1 電子管時代 p229
2 固体化、シンセサイザ化 p230
3 電波監視 p230
第4節 VHF/UHF送受信機 防爆無線機器 p231
1 超短波無線(海上・陸上・海外) p231
2 国際VHF p232
3 船上通信装置(オン・ボード) p232
4 陸上での利用 p232
第5節 船舶電話 p233
1 地上系 p233
2 N‐STAR衛星船舶電話 p234
第6節 GMDSS p234
1 印刷電信導入とGMDSSへの移行 p235
第7節 衛星通信 p236
1 マリサット・インマルサット p236
2 衛星データ伝送機器の試作 p237
第8節 航法機器 p237
1 舶用レーダ p237
2 測位機器 p240
第9節 多重通信技術 p240
1 SS‐SS多方向多重通信 p240
2 PM多重通信 p240
3 PCM多重通信 p240
第10節 プロジェクト p241
1 NTT海岸局 p241
2 全無協中央漁業無線局 p241
3 DICS p242
4 上五島洋上石油備蓄基地 p242
5 海外 p242
第5章 通信計測技術 p244
第1節 概要 p244
第2節 無線通信計測 p245
1 信号発生器 p245
2 電圧および電界強度測定器 p247
3 周波数測定器 p250
4 スペクトラムアナライザ p251
5 移動無線用専用測定器 p252
第3節 アナログ有線通信用測定器 p254
1 レベル測定器 p255
2 発振器 p255
3 選択レベル測定器 p256
4 超広帯域伝送特性試験器(3点セット) p257
5 パルス試験器 p258
第4節 マイクロ波通信計測 p259
1 マイクロ波通信用測定器 p259
第5節 デジタル通信計測 p261
1 PCM通信計測用測定器 p261
2 PDH/SDH/ATM用測定器 p261
3 パルスパターン発生器/誤り率測定器 p262
4 アクセスネットワーク用測定器 p264
5 デジタル通信用光インタフェース p264
第6節 光計測 p265
1 揺籃期における光測定器 p265
2 GIからSMへ、光通信網建設時期における光測定 p266
3 光増幅、光ファイバ網拡大時期における光測定器 p268
第7節 その他(計測システム関連) p270
1 計測制御 p270
2 計測制御用パソコン p270
3 エミュレータ p271
4 製造用自動検査システム(移動通信市場に向けて) p271
5 自動監視システム(モニタリングシステム) p271
6 高周波デバイス計測(ネットワークアナライザ、ギガロボ) p272
7 テレビ用測定器 p274
第6章 情報システム技術 p275
第1節 概要 p275
第2節 コンピュータと周辺機器 p276
第3節 カードシステム p278
1 CAT p278
2 食堂システム p279
第4節 ネットワーク p280
第5節 指紋照合 p281
第6節 その他(周辺機器類) p282
第7章 工業計測、制御技術 p283
第1節 概要 p283
第2節 はかり応用 p283
1 オートチェッカ p283
2 定量計量機 p285
3 値付機器 p286
4 物流機器 p286
第3節 異物検出 p287
1 金属検出機 p287
2 X線異物検出機 p288
3 マシンビジョン p288
第4節 寸法計測 p289
1 電子マイクロメータ p289
2 光マイクロ(非接触変位計) p289
3 レーザ外径測定機 p290
第5節 テレコン p291
1 テレコン p291
2 設備診断 p292
第6節 その他 p292
1 NCタレットパンチプレス p292
2 分析機器 p293
3 自動販売機 p293
第8章 デバイス、センサ技術 p295
第1節 概要 p295
第2節 リレー p295
第3節 ハイブリッドIC p297
1 厚膜ハイブリッドIC p298
2 薄膜ハイブリッドIC p298
第4節 光デバイス p299
1 光通信・計測と半導体レーザ p299
2 OTDR用LD p300
3 ファイバ付き高出力LDモジュール p300
4 スーパールミネッセントダイオード p300
5 その他の光デバイス p301
第5節 センサ p301
1 バレッタ p301
2 アモルファスパワーセンサ p302
3 ガスセンサ p302
4 味覚センサ p303
資料編 p315
1 商標・社名ロゴタイプ p315
2 定款 p316
3 役員 p320
4 組織 p326
5 従業員の推移 p335
6 資本金の推移 p336
7 売上高・経常利益の推移 p338
8 海外売上高の推移 p340
9 財務諸表 p341
10 株式 p348
11 情報システム p351
12 教育研修体系 p352
13 福利厚生制度・施設 p353
14 主要子会社 p354
年表 p359
主要参考文献 p383
写真・資料提供 p383
編集後記 p384
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