東京芝浦電気(株)『東芝百年史』(1977.03)

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目次項目 ページ
口絵 巻頭
序 刊行によせて 取締役社長岩田弐夫 NP
凡例 NP
沿革 p1
第1編 創業から合併まで p1
第1章 株式会社芝浦製作所 p2
第1節 田中久重の創業 p2
電信機に始まる p2
芝浦に新工場を建設 p2
苦境におちいる p2
初代田中久重のこと p2
第2節 三井管理下の芝浦製作所 p4
芝浦製作所と改称、電気機械の製作を開始 p4
大田黒主事の改革 p4
当時の三井 p4
表I-1 三井管理時代の売上高 p4
第3節 株式会社芝浦製作所の発足 p7
株式会社として独立 p7
水力発電開発への努力 p7
GE社と提携 p7
機械部を廃止、電機専門メーカーへ p7
業績の向上 p7
初期の水力発電設備と高圧送電の開発 p7
遠距離送電の開始 p7
表I-2 電機と機械の受注高推移 p7
表I-3 株式会社設立から明治44年までの業績 p7
第4節 第1次大戦と業容の拡大 p10
電機業界の活況 p10
増資と設備の増強 p10
初期の扇風機 p10
第5節 関東大震災の打撃 p12
関東大震災で灰燼 p12
必死の復興工作 p12
鶴見工場の建設 p12
表I-4 大正時代の業績 p12
第6節 昭和恐慌下の苦闘 p14
不況下に鶴見工場を拡張 p14
平田社長の就任とその英断 p14
表I-5 昭和初期の記録製品 p14
表I-6 昭和初期の窮状 p14
第7節 一大発展期の到来 p16
経営の好転 p16
平田社長から山口会長へ p16
業績躍進 p16
世界最大の発電機を受注 p16
合併へ p16
表I-7 経営業績の急好転 p16
表I-8 昭和8年から14年までの記録製品 p16
第2章 東京電気株式会社 p20
第1節 電球の国産 p20
光の文明開く p20
藤岡市助、電球製造を志す p20
白熱舎を創立 p20
初の国産電球 p20
東京白熱電灯球製造株式会社の設立 p20
三田四国町に工場新設 p20
電球の発明 p20
藤岡市助のこと p20
白熱舎製の電球 p20
初代社長 三吉正一 p20
第2節 東京電気株式会社の発足 p24
東京電気と改称、積極策を推進 p24
興廃の岐路に立つ p24
GE社と提携 p24
舶来電球の圧迫 p24
GE社と提携時の役員および〓[商標]マークの使用 p24
第3節 日露戦争後の業績飛躍 p26
4倍増資、川崎に大工場を建設 p26
タングステン電球の出現 p26
大井工場新設、本社を川崎に移転 p26
業績の飛躍的向上 p26
表I-9 設立から明治末までの業績 p26
第4節 第1次大戦と関東大震災 p29
世界大戦を契機に p29
新荘社長の就任 p29
販売活動の推進 p29
震災と設備の拡充 p29
マツダ商標の由来 p29
図I-1 大正10年ごろの販売機構 p29
表I-10 大正時代の業績 p29
第5節 不況下に積極経営 p32
山口社長の就任 p32
小売販売網の拡充 p32
山口社長就任時の経営陣 p32
全国小売販売店と弁理店 p32
第6節 大いなる躍進 p34
多角経営を展開 p34
新マツダランプの発売 p34
日本のGE社をめざして p34
電球に関する5大発明 p34
表I-11 昭和年代の業績 p34
第2編 東京芝浦電気株式会社の発足と展開 p37
第1章 戦時体制下の東京芝浦電気 p38
第1節 総合電機メーカー東芝の誕生 p38
合併の機運 p38
合併の実現 p38
東京芝浦電気株式会社の発足 p38
合併契約書(抜粋) p38
新資本金 p38
表II-1 合併前両社の株主の構成 p38
表II-2 合併直前における両社の概要 p38
図II-1 新発足時の組織 p38
第2節 戦時下に急速な発展 p43
膨大な官民需要に応える p43
軍需品生産の飛躍的増大 p43
各部門ともに直接軍需品増加 p43
役員の変遷 p43
図II-2 芝浦支社の軍需・民需完成高比率(芝浦製作所を含む) p43
図II-3 芝浦支社および芝浦製作所生産実績 p43
図II-4 マツダ支社(川崎支社)(軽電機製造所)売上高および三大製品の消長 p43
図II-5 通信機部門の機種別売上高 p43
図II-6 通信機部門の軍需と民需の割合 p43
第3節 大戦末期の苦闘 p48
決戦体制へ移行 p48
工場疎開 p48
戦災による損害 p48
終戦時の業容 p48
図II-7 組織機構(昭和19年4月1日現在)  p48
表II-3 終戦前の当社工場 p48
表II-4 終戦時の当社関係会社 p48
表II-5 昭和14年と20年の主要勘定比較 p48
表II-6 業績の推移(合併後終戦時まで) p48
第2章 戦後の苦難 p55
第1節 試練の日々 p55
終戦処理 p55
インフレ激化 p55
昭和20年10月1日付の組織改造の概要 p55
公定価格改訂による損失試算額 p55
表II-7 戦後の物価指数推移 p55
第2節 労働問題の激化 p58
組合結成と労働協約 p58
10月スト p58
2.1スト挫折と相次ぐ給与交渉 p58
中労委斡旋と独算制問題 p58
9項目の共同要求 p58
6億円の協調融資と融資条件 p58
表II-8 昭和21~24年ごろの経営状況 p58
第3節 企業整備と再編成 p63
財閥解体と当社 p63
追放令と軍需補償の打切り p63
再編指令案を受領 p63
役員の変動 p63
昭和21年3月、当社と同時に制限会社の指定を受けた関係会社 p63
昭和22年1月追放該当者 p63
集中排除4原則について p63
経済9原則について p63
第3章 企業再建から発展へ p68
第1節 石坂社長の就任と労働紛争の解決 p68
経営陣を刷新 p68
問題解決に積極的対応 p68
労働紛争の解決 p68
「全東芝従業員諸君に告ぐ」(抜粋) p68
図II-8 組織機構(昭和24年8月10日現在) p68
第2節 再出発の体制確立 p72
企業整備計画の認可と第二会社の設立 p72
第86期決算と新旧勘定の併合 p72
27工場・1研究所の処分案の内容 p72
表II-9 第二会社一覧表(昭和25年9月30日現在) p72
表II-10 指定時・認可時・併合時の貸借対照表 p72
第3節 生産復興による業績回復 p75
復興躍進に転ず p75
重電を先頭に生産復興 p75
軽電関係も軌道に乗る p75
販売面を強化、東芝商事を設立 p75
GE社等との関係復活と東芝グループの再建 p75
経営業績の好転 p75
表II-11 電機製品産業別受注高比率 p75
表II-12 昭和20年代におけるGE社との技術援助契約 p75
表II-13 業績の推移(昭和25年~29年) p75
表II-14 資産再評価一覧表 p75
第3編 高度経済成長下の積極経営 p81
第1章 日本経済の高度成長とともに p82
第1節 岩下新社長の積極拡大方針 p82
30年代の到来 p82
岩下社長の就任 p82
表III-1 主要経済指標 p82
第2節 需要拡大による各部門の活況 p84
重電機部門の伸展 p84
民生機器部門の躍進 p84
電子・通信機器部門の急伸長 p84
図III-1 重電機部門の受注・売上高推移(指数) p84
図III-2 部門別売上高 p84
図III-3 通信機事業部関係の販売高(年間) p84
第3節 技術革新と設備投資の積極化 p87
技術革新の展開 p87
中央研究所の発足 p87
原子力開発体制の確立 p87
既存工場の拡張と新工場の建設 p87
設備投資額の増大 p87
日本原子力事業株式会社(略称NAIG)の現況 p87
表III-2 技術援助を受けた会社(38年3月末現在) p87
表III-3 技術援助を与えた会社(38年3月末現在) p87
表III-4 部門別設備投資実施額 p87
第4節 業容著しく伸展 p93
企業規模の拡大 p93
業績めざましく向上 p93
表III-5 業績の推移(昭和30~36年) p93
第2章 景気後退への対応 p95
第1節 景気調整下の経営体制 p95
過熱から後退へ p95
経営および組織機構の改革 p95
業績回復への緊急対策の展開 p95
表III-6 主要経済指標 p95
図III-4 組織図(昭和37年5月29日) p95
表III-7 トップ機構の運営要領(要約) p95
第2節 営業体制の強化 p98
直扱営業部門の活動強化 p98
東芝商事における積極施策 p98
海外市場の開拓 p98
特約店制度について p98
表III-8 東芝商事の売上高 p98
表III-9 輸出実績の推移 p98
第3節 人材の育成と能力主義の推進 p102
人材の開発と志気の高揚 p102
能力主義に徹した人事制度 p102
第4節 需要低迷と業績 p103
業績と資産の推移 p103
表III-10 業績の推移(昭和37~39年) p103
第4編 日本経済の超大型化とともに p105
序章 p106
第1章 経営体制の刷新と企業体質の強化 p108
第1節 土光新社長による意識改革 p108
土光社長の就任 p108
就任時における従業員への要望 p108
意識改革と志気高揚 p108
第2節 経営機構の改革 p111
経営幹部会の設置 p111
事業部の自主独立性の強化 p111
事業部内閣制と新計算制度 p111
表IV-1 トップ会議運営要領(41年6月1日) p111
第3節 企業体質の改善 p113
40・41年度中期経営計画を軸に p113
家電販売網の整備強化とサービス体制充実 p113
第三者割当による新株式発行 p113
スタッフ・グループ制 p113
株式の名儀書換代理人設置 p113
新販売会社設立と運営の構想 p113
表IV-2 総資産回転率の推移 p113
表IV-3 棚卸資産・売上債権・借入金の残高推移(40年~41年) p113
表IV-4 主要な生産機種の工場移管(41年~43年) p113
表IV-5 従業員数の推移 p113
表IV-6 東芝商事の業績 p113
図IV-1 目標管理方式 p113
第4節 関連会社とともに前進 p122
関連会社に対する基本態度の確認 p122
関連会社の生産体制整備 p122
関連会社に対する基本方針8項目 p122
第5節 石川島播磨重工業との提携強化 p123
土光社長の就任を契機に p123
自動化船の共同研究 p123
万国博覧会で活躍した当社納入機器 p123
第6節 不況からの脱出 p126
まず重電部門が回復に転ず p126
家電部門その他も好転、業績回復へ p126
表IV-7 業績の推移(40年上期~41年下期) p126
第2章 大型景気と業容の拡大 p128
第1節 事業体制を強化 p128
景気の上昇 p128
成長製品事業の体制強化 p128
部品材料部門の事業化 p128
ロータリーコンプレッサーについて p128
表IV-8 主要経済指標 p128
表IV-9 わが国の外貨準備高推移 p128
表IV-10 高額家庭電気製品の普及率推移(昭和40~47年) p128
第2節 新規事業分野への進出 p132
昇降機の製造販売を開始 p132
原子力事業に本格的進出 p132
住宅産業に進出 p132
郵便自動化機械の開発 p132
高度な通信機技術をもとに p132
日本ニュクリア・フュエル株式会社の現況 p132
多種字体活字光電式文字読取装置(OCR)の開発 p132
衛星地球局へ納入した装置 p132
表IV-11 国民所得ベースの住宅投資額 p132
第3節 受注および販売体制の強化 p138
大型プロジェクトの総合受注にそなえて p138
国内販売網の再編成 p138
プロジェクト本部が手がけた大型プロジェクトの主要例 p138
第4節 技術力の向上 p140
各事業部内技術部門の強化 p140
自主技術の確立 p140
生産技術体制の強化 p140
電気機械研究所 p140
表IV-12 省力投資の効果 p140
第5節 活発化した設備投資 p142
果断な実施 p142
新工場の建設 p142
既存工場の拡張 p142
大形倉庫の建設 p142
表IV-13 設備投資額の推移 p142
第6節 業績の飛躍的伸長 p147
めざましい業績改善 p147
長期経営計画の前倒し達成 p147
表IV-14 業績の推移(昭和42年上期~44年下期) p147
第3章 変化への挑戦 p149
第1節 激動の時代に対応して p149
大型景気の終息 p149
新しい経営機構の運用 p149
事業分野グループを編成 p149
技術会議の新設 p149
事業分野グループ編成と担当役員 p149
東芝商事の機構改革 p149
表IV-15 主要経済指標 p149
第2節 社会情勢の変化に対応 p152
コンシューマリズムの盛り上がり p152
カラーテレビ二重価格問題 p152
ICブライトロンカラーテレビの発売 p152
公害問題と電源開発 p152
重電機器製造体制の再編 p152
超高圧開発試験所 p152
表IV-16 46年12月現在における超大形(600MW以上)電力機器の主要受注品 p152
第3節 資本自由化に備えて p156
第4次資本自由化の実施 p156
IC事業の急伸と体制整備 p156
電子計算機事業の拡大と日本電気との提携 p156
半導体集積回路を生産開始のころ p156
IC製造技術の成果 p156
表IV-17 わが国における電子計算機の実働状況 p156
第4節 世界に飛躍 p160
輸出の伸長 p160
海外事業部門の体制強化 p160
海外拠点の拡大と海外販売会社の設立 p160
海外合弁会社の設立 p160
国際通貨不安と当社の輸出 p160
表IV-18 輸出実績の推移 p160
表IV-19 輸出先地域別比率の推移 p160
図IV-2 海外事業関係組織図(42年7月15日現在) p160
第5節 景気沈静化の影響 p165
合理化施策の推進 p165
業績の一時的悪化 p165
表IV-20 材料比率の推移 p165
表IV-21 業績の推移(昭和45年上期~46年下期) p165
第5編 新世紀への門出 p169
序章 p170
表V-1 主要経済指標 p170
第1章 事業構造の高度化と各部門の活躍 p172
第1節 玉置新社長による“昭和50年への挑戦計画” p172
土光会長・玉置社長の就任 p172
就任時の所信 p172
中期計画を掲げて p172
経営理念・経営方針の明文化 p172
経営理念・経営方針 p172
工場緑化要綱(抜粋) p172
表V-2 プロジェクト計画委員会 p172
第2節 事業構造の高度転換 p176
高度な技術開発力を主柱に p176
体質強化の方針を貫く設備拡充 p176
3本柱の伸長と有機的結合 p176
工業再配置促進法について p176
表V-3 研究開発費 p176
表V-4 設備投資額の推移 p176
表V-5 部門別売上高の推移 p176
図V-1 綜合研究所の機構図 p176
第3節 重電部門の躍進 p179
先行投資の実り p179
記録品・生産記録の続出 p179
表V-6 重電機器の売上・受注・受注残高の推移 p179
第4節 家電部門の着実な拡大 p182
消費者志向の徹底 p182
消費者と結ぶ当社のネットワーク p182
東芝商事創立20周年を迎える p182
東芝こんにちは運動の主要実施内容 p182
東芝商事グループ7訓 p182
第5節 産業用エレクトロニクス部門の前進 p185
情報化社会を築くために p185
高福祉のニーズに合致して p185
電子部品・材料の要求高度化 p185
第6節 世界企業をめざして p188
順調に伸びる輸出実績 p188
海外販売網の拡充 p188
海外生産拠点の拡大 p188
資金調達の国際化 p188
表V-7 輸出実績の推移 p188
表V-8 輸出先地域別比率 p188
第7節 業績の急速な伸長 p192
2期連続増配 p192
表V-9 業績の推移(47年~48年) p192
第2章 世界的経済情勢の悪化と企業基盤の強化 p193
第1節 総合力を結集して p193
高度成長時代との訣別 p193
総合力を高める機構改革 p193
大形空調機器の販売体制強化 p193
表V-10 物価の推移 p193
図V-2 支社支店の販売体制 p193
第2節 高度なシステム技術を駆使して p197
広範囲に及ぶ新システムの開発 p197
原子力分野での活動 p197
表V-11 国内商業用原子炉23基の内訳(51年3月現在) p197
第3節 東芝グループの拡大と充実 p201
大形関連会社の設立 p201
東芝グループの発展 p201
年々高まるグループ意識 p201
連結子会社(51年3月) p201
株式市場に上場している関連会社(51年3月) p201
第4節 安定成長時代への対応 p204
不況の影響 p204
操業度低下と生産調整 p204
VA活動の拡大強化 p204
省力化の徹底と生産機種の合理化 p204
業務革新運動の展開 p204
東芝商事の機構改革 p204
表V-12 部門別売上高推移 p204
図V-3 東芝商事組織図(51年3月現在) p204
第5節 創立100周年を迎える p209
100年の感慨と決意 p209
各種の記念行事 p209
第6節 新世紀を拓く、岩田社長の就任 p212
長期不況を乗り切る p212
岩田社長の就任と栄光をめざす東芝 p212
表V-13 業績の推移(49年上期~50年度下期) p212
付章 最近15年の経営側面 p215
第1節 経営組織 p215
第1期(35年4月~40年3月) p215
第2期(40年4月~45年3月) p215
第3期(45年から現在まで) p215
図V-4 組織図(40年6月1日現在) p215
図V-5 組織図(45年5月2日現在) p215
第2節 労務管理 p219
(1) 従業員 p220
表V-14 新卒者採用状況 p220
表V-15 平均年齢・平均勤続の推移 p220
(2) 役職・資格制度 p220
図V-6 新・旧資格体系 p220
(3) 賃金と就業時間短縮 p221
図V-7 39年の賃金体系改訂内容 p221
図V-8 給与体系の概要(50年4月現在) p221
図V-9 仕事給体系の概要 p221
図V-10 人事管理システム p221
(4) 定年と退職金 p225
(5) 人事管理システム p225
(6) 労使関係 p225
労働組合 p225
労使関係 p225
図V-11 全東芝労協・東芝労組組織図(51年3月現在) p225
表V-16 東芝労働組合員数推移 p225
第3節 人材開発 p227
(1) 最近15年間のあゆみ p227
訓練体系の整備(36~39年) p227
脱階層別訓練への模索(40~45年) p227
新しい能力開発体系づくり(46年以降) p227
(2) 人材開発体系 p228
組織管理 p228
職務充実・拡大および目標管理 p228
ファミリィ・トレーニング p228
技術者教育 p228
電子計算機教育 p228
国際的企業人育成教育 p228
東芝学園 p228
図V-12 人材開発体系 p228
(3) 施設 p230
トレーニングセンター p230
野外研修村 p230
第4節 安全・衛生 p231
東芝中央病院 p231
東芝鶴見病院 p231
東芝林間病院 p231
表V-17 年度別災害発生状況 p231
表V-18 安全関係表彰 p231
表V-19 衛生関係表彰 p231
第5節 福利厚生 p234
(1) 社宅対策 p234
社宅・独身寮の充実 p234
持家援助施策 p234
表V-20 社宅の保有状況 p234
表V-21 現行制度 p234
(2) 財産形成援助施策 p235
社内預金制度 p235
社員持株会制度 p235
財形貯蓄制度 p235
表V-22 東芝財形貯蓄加入状況 p235
(3) 文化・体育 p236
(4) 東芝厚生年金基金 p236
(5) 健康保険組合 p236
表V-23 東芝健康保険組合の推移(統合後) p236
表V-24 東芝健康保険組合保養所・体育館の現況 p236
(6) 東芝リビングサービス株式会社 p239
(7) 東芝共済会 p239
(8) 保険 p239
図V-13 生命保険・損害保険一覧表(昭和50年4月現在) p239
第6節 事務管理 p240
第7節 財務資金 p241
(1) 資金需要の膨脹と調達の多様化 p241
(2) 資金調達の推移 p241
第1期(35年上期~40年下期) p241
第2期(41年上期~45年下期) p241
第3期(46年上期~50年度下期) p241
第8節 広告宣伝 p243
口絵 NP
事業場・関連会社 p245
支社・支店 p245
関西支社 p245
中部支社 p245
九州支社 p246
中国支社 p247
北陸支社 p248
東北支社 p249
北海道支社 p250
四国支社 p250
信越支店 p251
静岡支店 p252
千葉支店 p252
沖縄支店 p253
工場 p254
小向工場・小向テレビ工場 p254
日野工場 p255
堀川町工場 p256
姫路工場 p257
トランジスタ工場 p258
大分工場 p258
玉川工場 p259
青梅工場 p260
深谷工場・深谷ブラウン管工場 p260
横須賀工場 p261
北九州工場 p262
鹿沼工場 p263
富士工場・コンプレッサー工場 p263
大阪工場 p264
名古屋工場 p265
音響工場 p266
横浜金属工場 p267
鶴見工場 p267
浜川崎工場 p269
タービン工場 p270
三重工場 p270
柳町工場 p271
府中工場 p272
研究所 p274
総合研究所 p274
生産技術研究所 p275
海外事業所 p277
海外事務所(表) p277
海外金融会社(表) p277
海外販売会社(表) p278
海外製造会社(表) p279
東芝商事株式会社 p280
1. 東芝商事の発足 p280
2. “第1次電化ブーム”の到来と業績の伸長 p280
3. “第2次電化ブーム”と市販・特販両販売網の整備強化 p281
4. 特販部門の分離と家電部門の強化 p281
東芝商事関係会社(表) p283
関連会社 p285
朝日木工株式会社 p285
オンキョー株式会社 p285
川崎器材株式会社 p286
川俣精機株式会社 p287
北芝電機株式会社 p287
共同建物株式会社 p288
株式会社芝浦製作所 p288
昭和硝子工業株式会社 p289
昭和電線電纜株式会社 p290
株式会社電業社機械製作所 p291
東輝電気工業株式会社 p291
東京光学機械株式会社 p292
東京電気株式会社 p293
東京電子工業株式会社 p294
東芝アンペックス株式会社 p294
東芝イーエムアイ株式会社 p295
東芝運輸興業株式会社 p296
東芝エレクトロニック・システムズ株式会社 p297
東芝エンジニアリング株式会社 p297
株式会社東芝大阪ビル p298
東芝オーディオ工業株式会社 p298
東芝化学工業株式会社 p299
東芝化成工業株式会社 p300
東芝管球器材株式会社 p300
東芝機械株式会社 p301
東芝ケミカル株式会社 p302
東芝鋼管株式会社 p302
東芝工芸株式会社 p303
東芝コールドチェーン株式会社 p304
東芝コンポーネンツ株式会社 p305
東芝写真用品株式会社 p306
東芝住宅産業株式会社 p306
東芝昇降機サービス株式会社 p307
東芝情報機器リース株式会社 p307
東芝シリコーン株式会社 p308
東芝精機株式会社 p309
東芝製薬株式会社 p310
東芝セラミックス株式会社 p310
東芝閃光電球株式会社 p311
東芝タンガロイ株式会社 p312
東芝電気器具株式会社 p313
東芝電気工事株式会社 p313
東芝電材株式会社 p314
東芝ニック工業株式会社 p315
東芝バロティーニ株式会社 p315
東芝ビジネスマシン株式会社 p316
東芝物流株式会社 p317
東芝ベックマン株式会社 p317
東芝メディカル株式会社 p318
東芝レイ・オ・バック株式会社 p319
東芝レコード製造株式会社 p320
株式会社徳田製作所 p320
西芝電機株式会社 p321
日興実業株式会社 p321
日本化学工業株式会社 p322
日本タングステン株式会社 p323
日本ビジネスオートメーション株式会社 p323
ハリソン電機株式会社 p324
ホクト電子工業株式会社 p325
北光電子株式会社 p325
マルコン電子株式会社 p326
和光電気株式会社 p327
東芝リビングサービス株式会社 p327
東興トラベルサービス株式会社 p328
事業部系列会社 p329
事業部系列販売会社(表) p329
事業部系列製造会社(表) p330
事業部系列サービス会社(表) p330
口絵 NP
技術・製品 p331
口絵 NP
緒言 p331
第1編 技術・研究 p333
第1章 研究・開発 p334
第1節 総合研究所 p334
1 材料 p335
2 電子部品 p338
3 電子装置 p340
4 家電機器 p341
5 重電機器 p343
6 原子力 p344
第2節 技術研究所 p346
1 重電技術研究所 p346
2 家電技術研究所 p349
3 冷熱技術研究所 p350
4 照明電材研究所 p351
第2章 生産技術 p353
第1節 生産技術の動向 p353
第2節 生産技術の研究開発 p354
第3節 生産技術の成果 p355
第4節 生産技術の推進活動 p360
第3章 技術管理 p361
1 初期の技術管理 p361
2 全社的技術管理の推進 p362
3 技術革新への対応 p362
4 大規模システムへの対応 p363
5 激動への対応 p363
6 管理技法の発展 p364
第4章 技術交流 p365
第1節 技術導入 p365
第2節 技術輸出 p367
第5章 特許・意匠・褒賞 p371
第1節 特許 p371
1 技術競争力の強化 p371
2 特許管理体制の強化 p371
3 社外活動の活発化 p372
4 特許意識の高揚 p372
第2節 意匠 p373
第3節 褒賞 p373
第2編 製品 p375
第1章 重電機器・交通機器 p376
第1節 水力発電機器 p376
第2節 火力発電機器 p378
1 タービン・補機 p381
タービン p381
補機 p381
2 発電機 p382
3 火力発電所の制御 p383
4 技術動向 p384
タービンの大形化 p384
発電機の技術開発 p384
復水器・給水加熱器 p384
振動対策 p384
大形軸受 p384
第3節 原子力・原子力発電機器 p388
1 加速器・研究炉 p389
粒子加速器 p389
研究用原子炉 p389
国産一号炉 p389
東芝教育訓練用原子炉 p389
NAIG臨界実験装置 p389
材料試験炉 p389
マニプレータ p389
2 沸騰水形原子力発電設備 p391
原子力発電機器の国産化 p391
原子力発電所の建設 p391
3 新形原子炉 p394
高速実験炉“常陽” p394
高速原形炉“もんじゅ” p394
高温ガス炉 p394
4 ウラン分離機 p396
5 核燃料 p397
第4節 送電・変電・配電機器 p398
1 送変電機器 p398
2 SF6ガス絶縁縮小形開閉装置 p401
3 電力系統の監視制御 p402
4 電力系統の保護 p404
5 調相装置 p405
6 直流送電機器 p406
7 配電機器 p407
柱上変圧器 p407
柱上真空開閉器 p407
配電盤用避雷器 p407
22/6kV配電塔 p407
レギュラーネットワーク装置 p407
自動化装置 p407
8 自家用受変電設備 p410
第5節 電力応用 p411
1 各種産業における電力応用 p411
(1) 鉄・非鉄金属工業における電力応用 p411
(2) 製紙・繊維工業における電力応用 p413
(3) 化学工業・石油精製における電力応用 p414
(4) 窯業・一般産業機械における電力応用 p415
(5) 鉱業・荷役運搬機械における電力応用 p415
(6) 船舶における電力応用 p416
(7) 工作機・自動化設備における電力応用 p416
(8) 上下水道・環境改善設備における電力応用 p417
2 ビル施設その他における電力応用 p419
電源設備 p419
空調設備 p419
道路設備 p419
空港設備 p419
3 交流電動機 p421
(1) 標準電動機 p421
(2) 誘導電動機 p422
(3) 同期電動機 p423
(4) 可変速電動機 p424
4 直流機 p424
(1) 直流発電機・直流電動機 p424
圧延機用直流機 p424
鉱山巻上機用直流機 p424
製紙機用直流機 p424
舶用直流機 p424
圧延補機用・一般工業用直流機 p424
(2) その他の直流機 p426
直流応用機 p426
5 変換装置 p427
(1) 回転変流機・接触変流機 p427
回転変流機 p427
水銀整流器 p427
接触変流機 p427
(2) 半導体変換装置 p428
ゲルマニウム整流器 p428
シリコン整流装置 p428
定電圧・定周波インバータ装置 p428
可変電圧・可変周波インバータ装置 p428
誘導加熱溶解用サイリスタ周波数変換装置 p428
6 制御装置 p430
(1) 可変速制御装置 p430
(2) シーケンス制御装置 p430
(3) 一般制御装置 p431
(4) 計算機制御装置 p431
(5) 制御器具 p432
高圧接触器 p432
低圧接触器 p432
界磁調整器・抵抗器 p432
検出器 p432
低圧電磁開閉器 p432
7 工業用電熱装置 p433
(1) アーク炉・精錬炉用電気設備 p433
(2) 誘導炉・誘導加熱装置 p434
(3) その他 p434
8 電力応用機器 p435
電動工具 p435
空気圧縮機 p435
電動油圧押上機 p435
ホイスト p435
減速電動機 p435
第6節 交通・輸送機器 p436
1 電気鉄道 p436
(1) 電気機関車 p436
(2) 産業車輌 p437
(3) 電車用品 p438
(4) 新交通システム p439
(5) 電鉄用変電設備 p440
2 昇降機 p442
3 輸送管理システム p443
(1) 物流システム p443
航空貨物ターミナルシステム p443
海上コンテナ・ターミナルシステム p443
(2) 高速道路交通管理システム p444
(3) トンネル防災システム p445
第2章 家庭用・業務用電気機器 p446
第1節 電子応用機器 p446
1 テレビ・ビデオ機器 p446
(1) 白黒テレビ受像機 p446
(2) カラーテレビ受像機 p447
(3) ビデオ機器 p449
2 ラジオ・テープ機器 p449
(1) ラジオ受信機 p449
(2) テープレコーダー p450
(3) テープデッキ p451
(4) その他 p452
カーラジオ p452
カーステレオ p452
カートリッジビジョン p452
ランゲージラボラトリー装置 p452
3 ステレオ・音響機器 p452
(1) 据置ステレオ・電蓄 p452
(2) コンポーネント機器 p453
カートリッジ p453
レコード プレーヤー p453
FM AMチューナー p453
プリ メインアンプ p453
スピーカー システム p453
デジタルシンセサイザー チューナー p453
システム コンポーネント p453
エレクトレット応用機器 p453
(3) その他 p455
オルガン p455
レコード針 p455
レコード p455
第2節 電動機応用機器 p456
1 電気洗濯機 p456
(1) 洗濯機 p456
(2) 食器洗い機 p457
(3) 乾燥機 p458
2 電気扇風機 p459
(1) 扇風機 p459
(2) ウインドファン p460
(3) 換気扇 p460
3 電気掃除機その他 p461
(1) 掃除機 p461
(2) その他 p462
ミキサー p462
ジューサー p462
もちつき機 p462
ミートグラインダー p462
鉛筆けずり機 p462
タイムスイッチ p462
電気カミソリ p462
時計 p462
電動工具 p462
その他 p462
乾電池応用機器 p462
第3節 冷凍機応用機器 p467
1 電気冷蔵庫 p467
2 コールドチェーン機器 p469
ショーケース  ストッカー p469
自動販売機 p469
自動製氷機 p469
業務用貯蔵庫 p469
冷凍車用冷凍装置 p469
貯蔵クーラー p469
3 エアーコンディショナー p470
(1) ルームエアコンディショナー p470
ウインド形・可搬形“セットフリー” p470
スプリット形 p470
(2) 業務用エアコンディショナー p472
パッケージ形 p472
コンソール形 p472
“モジュラック”ユニット p472
チリング ユニット p472
チラー ボイラー p472
(3) 関連機器・付属機器 p473
ファンコイルユニット p473
クーリングタワー p473
空気清浄機 p473
温水ボイラー p473
放熱器 p473
温風暖房器 p473
4 その他の冷凍機応用機器 p474
(1) 圧縮機 p474
冷蔵庫用圧縮機 p474
エアコン用レシプロ式圧縮機 p474
エアコン用ロータリー式圧縮機 p474
(2) その他 p475
冷水器 p475
除湿器 p475
冷凍機 p475
列車冷房装置 p475
血液保存用恒温槽 p475
原子力発電所用冷却装置 p475
第4節 電熱機器・暖房機器 p477
1 厨房機器 p477
電子レンジ p477
電気釜 p477
トースター p477
その他の厨房機器 p477
2 暖房機器 p479
電気毛布 p479
石油ストーブ p479
その他の暖房機器 p479
3 電熱機器 p482
アイロン p482
ヘア ドライヤー p482
その他の電熱機器 p482
4 ガス機器 p483
暖房機器 p483
コンロ・クッキングテーブル類 p483
レンジ・オーブングリル p483
炊飯器 p483
瞬間湯沸器 p483
風呂釜 p483
第5節 照明機器 p485
1 電球 p485
(1) 一般照明用電球 p485
(2) 特殊電球 p486
写真用電球 p486
映写用電球 p486
シールドビーム電球 p486
小形電球 p486
ハロゲン電球 p486
標準電球 p486
2 放電灯 p488
(1) 蛍光ランプ p488
(2) 水銀ランプ p491
(3) その他の金属蒸気放電ランプ p492
メタルハライドランプ p492
ナトリウムランプ p492
3 照明器具・施設 p493
(1) 住宅照明器具 p493
(2) 施設照明器具・照明施設 p493
(3) 電材機器 p496
第6節 住宅・住宅設備機器 p497
1 住宅 p497
(1) 戸建住宅 p497
(2) ユニット住宅 p498
(3) 小型住宅・物置 p498
(4) カプセルハウス(レジャーハウス) p499
2 住宅設備ユニット機器 p499
(1) 設備ユニット機器 p500
(2) 家具・建材 p500
3 住宅設備機器 p500
(1) 厨房機器 p501
流し台 p501
(2) 給湯・給排水機器 p501
電気温水器 p501
ガス給湯温水暖房器 p501
温水ボイラー・付属機器 p501
電動井戸ポンプ p501
(3) 衛生機器 p502
浄化槽 p502
浴槽 p502
化粧洗面台 p502
第3章 通信機器・電子機器・計測機器 p503
第1節 通信機器 p503
1 有線機器 p503
(1) 電話機 p503
(2) 交換機 p504
(3) 有線放送電話設備 p504
(4) 自営用付属機器 p504
(5) テレビ電話機 p505
2 一般無線機器 p506
(1) 短波送信機器 p506
(2) 移動無線機器 p506
(3) マイクロ波機器 p507
マイクロ波無線機 p507
端局装置・付属装置 p507
(4) 車輌識別システム p508
(5) 船舶用無線機器 p510
(6) 航行衛星測位装置 p510
(7) 航法援助装置 p511
(8) 航空管制用レーダー p512
(9) 航空機用電子機器・対空通信施設 p513
(10) 気象レーダー p513
3 宇宙開発機器 p514
(1) 人工衛星 p514
(2) 衛星搭載機器 p515
(3) 試験設備 p515
(4) 地上局設備 p515
(5) ソフトウェア p516
4 放送機器 p516
(1) ラジオ放送装置 p516
(2) テレビジョン放送装置 p517
テレビ放送機 p517
サテライト装置 p517
スタジオ映像機器 p517
テレビカメラ・付属装置 p517
(3) 省力化機器 p522
遠隔制御監視装置 p522
自動番組制御装置 p522
5 情報機器 p523
(1) ファクシミリ p523
(2) 漢字処理機器 p524
(3) 小形カラーテレビカメラ p525
(4) 産業用テレビカメラ p525
(5) データ処理機器 p526
(6) 有線テレビ p527
(7) 教育機器 p527
第2節 電子計算機 p528
1 大・中形電子計算機 p528
2 小形電子計算機 p530
3 産業用電子計算機 p531
4 周辺端末機器 p532
5 電子計算機応用システム p533
(1) 事務・経営情報処理への応用 p533
(2) 技術計算その他への応用 p534
第3節 事務機器・特殊省力化機器 p534
1 事務機器 p534
(1) 電子式卓上計算機 p535
(2) 静電複写機 p535
(3) タイプライター p536
(4) 専用端末機 p537
2 特殊省力化機器 p537
郵便物自動処理装置 p537
駅務自動化機器 p537
銀行券自動鑑査機 p537
第4節 医用機器 p539
1 医用放射線機器・関連機器 p539
(1) 診断用X線装置・周辺機器 p539
(2) 放射線治療機器 p542
X線治療装置 p542
RI治療装置 p542
ベータートロン p542
リニアアクセラレータ p542
(3) 治療計画監視装置 p545
位置決め装置 p545
回転横断撮影装置 p545
ライナックテレビ装置 p545
線量分布カラーディスプレイ装置 p545
コバルト治療計算制御装置 p545
(4) 放射線測定記録装置 p546
放射線測定器 p546
等線量曲線自記装置 p546
(5) 核医学装置・周辺装置 p546
RIイメージ装置 p546
核医学データ処理装置 p546
オートマチック・ガンマカウンター p546
2 医用電子機器 p547
(1) 生体現象測定記録装置 p547
心電計 p547
脳波計 p547
(2) 患者監視装置 p548
(3) 医用データ処理装置 p549
(4) 超音波応用装置 p549
(5) テレビ応用装置 p550
X線テレビ装置 p550
外科手術講義用テレビ装置 p550
内視鏡カラーテレビ装置 p550
工業用テレビ応用装置 p550
(6) 治療補助装置 p551
3 医用システム p551
(1) 健康管理システム p551
総合健診システム p551
健康増進システム p551
(2) その他の医用システム p552
医療情報システム p552
心電図・心音図自動解析システム p552
検体検査システム p552
子宮細胞診プレスクリーニングシステム p552
病院管理システム p552
その他のシステム p552
(3) システム用機器 p553
第5節 計測機器 p553
1 計測制御装置 p553
(1) 計装システム p553
(2) 遠方監視制御装置 p555
(3) プロセス工業計器 p556
圧延用工業計器 p556
汎用工業計器 p556
電磁流量計 p556
特殊工業計器 p556
分析計 p556
脱臭装置 p556
(4) 放射線応用計測器 p558
2 電子応用機器 p559
(1) 放射線機器 p559
工業用X線機器 p559
X線分析装置 p559
中性子放射化分析装置 p559
工業用RI装置 p559
放射線計測器 p559
マルチチャンネル波形・波高分析器 p559
(2) 工業用計測機器 p562
光電応用計測器 p562
レーザー・レーザー応用装置 p562
漏洩検査装置 p562
その他の工業用測定器 p562
3 計器応用機器 p564
自動検計システム p564
4 計測器・器具 p564
(1) シンクロスコープ p564
(2) 電力量計 p565
(3) 特器・器具 p566
ミゼットモーター p566
“スライダック” p566
時間計 p566
第6節 防衛関連産業機器 p566
1 終戦以前の防衛関連産業機器 p566
(1) 無線通信機器 p566
(2) 電波兵器・特殊兵器 p567
電波高度計 p567
電波探知器(レーダー) p567
機上方向探知器 p567
水中兵器・磁気探知機 p567
ミサイル p567
(3) 光学兵器・電気機器・その他 p568
光学兵器 p568
電気機器 p568
薬莢・その他 p568
2 戦後の防衛関連産業機器 p569
(1) レーダー p569
地上管制進入装置 p569
対潜哨戒レーダー p569
対迫レーダー p569
フェーズドアレイレーダー p569
その他のレーダー p569
(2) 短距離地対空誘導弾システム p571
(3) 無線機器 p572
陸上無線機 p572
航空機搭載無線機 p572
(4) 情報処理装置・その他 p572
対潜用情報処理装置 p572
対空戦闘指揮付加装置 p572
慣性航法装置 p572
レーザー応用機器 p572
光学照準装置 p572
各種訓練装置 p572
第4章 部品・材料 p574
第1節 電子部品 p574
1 電子管 p574
(1) 受信管 p574
(2) 送信管 p575
(3) マイクロ波管 p576
(4) 特殊電子管・放電管 p577
(5) 撮像管 p578
(6) X線蛍光増倍管 p579
(7) X線管 p579
(8) ブラウン管 p581
工業用ブラウン管 p581
白黒ブラウン管 p581
カラーブラウン管 p581
(9) その他 p582
多桁蛍光表示管 p582
インコアモニター p582
(10) マイクロ波応用装置 p583
工業用加熱装置 p583
マイクロ波半導体応用装置 p583
マイクロ波フェライト応用装置 p583
2 半導体 p584
(1) ダイオード・トランジスタ p585
ゲルマニウム  ダイオード p585
シリコン ダイオード p585
ゲルマニウム  トランジスタ p585
ゲルマニウム ドリフトトランジスタ p585
シリコン トランジスタ p585
電界効果 トランジスタ p585
シリコン パワートランジスタ p585
光半導体 p585
(2) 電力素子 p587
大形整流素子 p587
小形整流素子 p587
電力用トランジスタ p587
(3) 集積回路 p588
民生用リニアIC p588
産業用IC p588
大規摸IC p588
マイクロコンピュータ用LSI p588
ハイブリッドIC p588
(4) その他の製品 p591
マイクロ波半導体素子 p591
サーミスタ p591
(5) 官公庁向け半導体製品 p592
日本放送協会向け p592
日本電信電話公社向け p592
防衛庁向け p592
日本国有鉄道向け p592
(6) 部品・材料 p593
3 乾電池 p595
筒形乾電池 p595
積層乾電池 p595
水銀電池 p595
アルカリマンガン電池 p595
密閉形ニッケルカドミウム電池 p595
酸化銀電池 p595
ニッケル亜鉛電池 p595
第2節 回路部品 p597
1 回路部品 p597
巻線部品 p597
テレビ部品 p597
回路網部品 p597
電源装置 p597
圧電セラミック応用部品 p597
セラミックバリスタ p597
セラミックス応用部品 p597
2 印刷配線板 p598
スルーホール印刷配線板 p598
多層印刷配線板 p598
特殊印刷配線板 p598
第3節 金属部品・材料 p599
1 金属材料 p599
タングステン  モリブデン p599
電子管材料 p599
耐熱耐蝕合金 p599
磁性合金 p599
電極材料 p599
バイメタル p599
バネ合金 p599
2 金属部品 p601
タングステン  モリブデン部品 p601
管球部品 p601
“タンガロイ” p601
“グラフオイル” p601
“エルコナイト” p601
シーズヒーター p601
第4節 鋳造部品 p603
第5節 硝子・セラミックス部品・材料 p604
1 硝子 p604
管球用ガラス p604
ガラスビーズ・反射シート p604
色ガラス・光学ガラス p604
特殊ガラス p604
石英ガラス p604
2 セラミックス p606
ガラス溶融用耐火物 p606
貴石・アルミナ p606
特殊磁器 p606
マイカ p606
非金属発熱体 p606
炭素製品 p606
フェライト p606
第6節 化学部品・材料 p609
1 成形品 p609
成形品 p609
成形材料 p609
金型 p609
2 化成品 p610
積層品 p610
絶縁ワニス p610
ドリップマシン p610
3 絶縁材料 p612
大形変圧器用絶縁筒 p612
密閉形開閉装置用注型絶縁物 p612
4 シリコーン p612
シリコーンワニス・樹脂 p612
シリコーンゴム p612
常温加硫シリコーンゴム p612
シリコーンオイル p612
シリコーングリース p612
5 その他 p614
蛍光体 p614
蛍光板・増感紙 p614
弗化物 p614
特殊ガス p614
資料 p617
定款 p617
資本金・配当率 p620
大株主 p622
株式の地域分布 p623
従業員数 p624
総収入(株式会社芝浦製作所・東京電気株式会社) p626
売上高・当期利益(東京芝浦電気株式会社) p627
部門別主要製品 p628
部門別売上高 p629
歴代役員(株式会社芝浦製作所) p630
〃[歴代役員](東京電気株式会社) p631
〃[歴代役員](東京芝浦電気株式会社) p632
特別表彰・功労表彰 受彰者 p636
技能表彰・永年勤続表彰 受彰者数 p637
社標・商標 p638
東芝商事株式会社(歴代社長/資本金・売上高・従業員数) p640
カラーグラフ p640
資本金(昭和14年以降) p640
売上高(昭和14年以降) p640
部門別売上高・構成比(最近7年間) p640
利益金・配当(昭和14年以降) p640
従業員数(昭和14年以降) p640
役員就任期(昭和14年以降) p640
工場の新設・廃止(最近15年間) p640
年表 p648
参考文献 p708
編集後記 NP
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