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日本無線(株)『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06)
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目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
日本無線グループ
巻頭
日本無線
巻頭
系列会社
巻頭
御挨拶 取締役社長 竹内雄一
NP
役員
巻頭
第1章 創業時代
p3
第1節 黎明期の無線電信
p3
無線電信機の誕生
p3
我国に於る無線電信機の開発
p3
第2節 創業に至る迄
p6
無線電報通信社の創立と加島斌
p6
匿名組合「日本無線電信機製造所」の設立
p6
第3節 創業時の苦心
p10
瞬滅火花式無線電信機の開発
p10
営業活動の開始
p10
無線電信機の電源用発電機の開発
p10
第1号無線電信機を大浦丸に装備
p10
第4節 合資会社日本無線電信機製造所の発足
p12
合資会社への改組
p12
社内体制の強化
p12
恵比寿工場完成と真空管工場の設置
p12
私立日本無線技師学校の設立
p12
受信管と船舶用受信機の完成
p12
逓信省及び陸軍の指定工場となる
p12
販路の開拓
p12
第2章 日本無線電信電話株式会社の創立(大正9年2月~昭和5年1月)
p18
第1節 株式会社への改組
p18
第2節 基礎確立
p19
第3節 テレフンケン社との提携
p21
第4節 拡大する営業圏
p23
陸海軍の指定工場となる
p23
各官庁の無線機
p23
対欧無線電信局の建設
p23
ラジオ放送
p23
コンデンサの開発
p23
水産界への進出と真空管式船舶用送信機の開発
p23
第3章 不況下の経営(昭和5年2月~昭和9年5月)
p30
第1節 大崎本社工場操業開始
p30
第2節 新製品の開拓とラジオ部門の推進
p31
第3節 国産技術開発を目指す
p31
マイクロ波管の研究
p31
軍用機器の国産化推進
p31
官需用機器の開発
p31
好調のラジオ受信機と国産放送機
p31
小型固定抵抗器の発明
p31
船舶用無線機の開発
p31
第4章 発展期を迎えて(昭和9年6月~昭和13年7月)
p36
第1節 積極経営の展開
p36
経営刷新
p36
設備拡張と増員
p36
三鷹本社工場の建設
p36
代々木営業所の設置と青年学校設立
p36
東京電気株式会社及び三菱電機株式会社との提携
p36
第2節 新製品開発と生産拡大
p40
軍需生産の推進
p40
官需も伸長
p40
一般需要も旺盛
p40
業界の信頼に応える船舶用無線機
p40
第5章 目覚しい躍進(昭和13年8月~昭和20年8月)
p45
第1節 量産体制整う
p45
三鷹本社工場増設と設備拡張
p45
士気の高揚と増産の諸施策
p45
第2節 軍需製品の開発生産の増強―マイクロ波レーダの開発
p47
第3節 太平洋戦争下の経営
p52
経営陣強化と商号変更
p52
陸海軍監理工場、軍需会社に指定さる
p52
機器関係工場の拡張
p52
真空管関係工場の拡張
p52
舶用無線株式会社の設立
p52
疎開工場の建設
p52
労働力不足深刻化す
p52
第4節 太平洋戦争下の開発と生産
p57
第6章 戦後処理(昭和20年8月~昭和24年9月)
p59
第1節 戦後混乱期の経営
p59
民需生産への転換
p59
再建の基本方針
p59
復興への試練
p59
労働組合の結成
p59
体質改善を図る
p59
新商標の設定
p59
ドッジ旋風下の経営方針転換
p59
第2節 業績概観
p67
経営環境の悪化に耐えて
p67
ラジオ受信機公表
p67
船舶用無線機と造船計画
p67
漁船用無線機と南氷洋捕鯨船団用無線機
p67
船舶用無線機の輸出
p67
第7章 再建整備(昭和24年10月~昭和30年5月)
p72
第1節 第二会社の発足
p72
第2節 再建軌道に乗る
p74
第3節 金融引締による景気後退と需要激減
p74
第4節 業績概観
p76
新製品による市場開拓
p76
官公庁需要の伸長
p76
一般需要も昂まる
p76
新型船舶用無線機による需要の開拓
p76
船舶用無線機の輸出好調
p76
第8章 経済成長下の発展(昭和30年6月~昭和38年5月)
p88
第1節 経営合理化進む
p88
第2節 業績向上復配実現
p89
第3節 テレフンケン社と技術援助契約締結
p90
第4節 販売伸長5か年計画
p91
第5節 レイセオン社と合弁の新日本無線株式会社の発足
p93
第6節 職制改革と本社機構の確立
p94
第7節 大倉喜七郎会長の逝去
p96
第8節 業績概観
p98
販売伸長計画の成果
p98
拡大する官公庁需要
p98
広範囲に一般需要伸長
p98
海運関係受注も好調に推移
p98
新製品による漁業市場の開拓
p98
気象レーダ、船舶用無線機の輸出好調
p98
第9章 現代(昭和38年6月~昭和45年12月)
p112
第1節 効率的経営
p112
第2節 海外渡航
p114
第3節 組織の強化と系列会社の整備総力結集
p114
第4節 レイセオン社との提携強化
p116
第5節 社内体制強化
p116
第6節 経営陣強化
p120
第7節 業績概観
p121
拡販政策の成果
p121
官公庁需要の激増
p121
新製品による一般需要への躍進
p121
造船界の好況に伴う受注伸長
p121
漁業用無線機の拡販
p121
輸出大幅に伸長
p121
第8節 結語―明日への指針―
p142
第10章 労使25年の歩み(昭和20年8月会社再開より)
p144
第1節 労働組合の結成
p144
第2節 労使の交渉
p145
第11章 福利厚生
p148
第1節 基本方針
p148
第2節 福利厚生の現況
p148
安全衛生の管理
p148
社宅状況と社内食堂
p148
健康保険組合
p148
共済会の活動
p148
生活協同組合の成果
p148
第12章 系列会社
p152
長野日本無線株式会社
p152
上田日本無線株式会社
p158
株式会社日本無線医理学研究所
p162
日本無線硝子株式会社
p171
佐世保日本無線株式会社
p173
新日本無線株式会社
p175
西日本無線工業株式会社
p182
株式会社グローバル電機製作所
p184
技術編
p189
第1章 長波・中波・短波無線機
p189
第1節 発祥
p189
第2節 日本無線式無線電信機
p189
第1号機を大浦丸に装備
p189
船舶用無線通信施設
p189
気象用無線通信施設
p189
海外無線通信施設
p189
第3節 アーク式無線電信機
p191
第4節 高周波発電機式無線電信機(無線電信局の建設)
p191
第5節 真空管式長波・中波無線機
p192
自励発振式送信機と受信機
p192
主発振電力増幅式送信機
p192
水晶制御電力増幅式送信機
p192
第6節 短波無線機
p195
自励発振式及び主発振電力増幅式送信機と受信機
p195
水晶制御電力増幅式送信機と受信機
p195
短波空中線工事
p195
第7節 新規格による無線機
p197
第8節 〓[○+商]規格無線機
p198
第9節 船舶用方位測定機
p198
第10節 民間航空無線機
p199
第11節 戦後の船舶用無線機
p199
第12節 戦後の陸上用無線機
p201
警察用無線機
p201
電気通信省並びに日本電信電話公社用無線機
p201
信頼性の向上と小型化
p201
第13節 SSB無線機とISB無線機
p202
SSB無線機
p202
ISB無線機
p202
第14節 受信機
p204
標準型受信機
p204
定時放送自動受信装置
p204
第2章 陸軍電子機器
p205
第1節 概要
p205
第2節 中波・短波無線機
p205
94式2号乙無線機
p205
94式3号情報隊用無線機
p205
94式飛2号無線機
p205
94式対空2号無線機
p205
諜報用高速度受信機
p205
地2号無線機
p205
飛1号無線機
p205
その他
p205
第3節 超短波無線機
p206
96式7号無線機
p206
99式飛4号無線機
p206
車輛無線機丙
p206
第4節 航法機器
p206
方向探知機
p206
盲目着陸装置
p206
電波高度計とロラン受信機
p206
第5節 レーダ
p207
対潜用電波警戒機タセ2
p207
航空機用電波警戒機タキ1
p207
ウルツブルグ型電波標定機タチ24
p207
その他
p207
第6節 その他の機器
p208
第3章 海軍電子機器
p209
第1節 概要
p209
第2節 艦船用無線機
p209
送信機
p209
受信機
p209
方位測定機
p209
第3節 航空機用無線機
p211
海軍造兵廠時代
p211
海軍技術研究所時代
p211
海軍航空廠時代の無線機
p211
海軍航空廠時代の方位測定機
p211
レーダ
p211
第4章 ラジオ受信機と音響機器
p213
第1節 放送開始とラジオ受信機
p213
第2節 ラジオ受信機の売上好調
p213
第3節 戦後の企業再建とラジオ受信機
p214
第4節 技術導入
p215
テープレコーダ
p215
トーンゾイレと設備音響装置
p215
カーラジオ
p215
第5章 部品
p218
第1節 部品研究の発祥とラジオ部品
p218
第2節 昭和初期の研究とマイカコンデンサ
p219
第3節 小型固定抵抗器(ワイローム)と亜酸化銅整流器
p220
第4節 その他の部品
p220
第5節 戦後の経緯
p221
第6章 放送機器
p222
第1節 テレフンケン社からの技術導入
p222
第2節 高知放送局と浜松放送局の放送機
p222
第3節 鹿児島放送局、富山放送局、鳥取放送局の放送機
p222
第4節 戦後の再出発
p223
第5節 TVサテライト装置とテレビ放送機
p223
第6節 FM放送機
p225
第7節 CATV
p225
第7章 測定器
p226
第1節 概要
p226
第2節 周波計(電波計)
p226
第3節 信号発生器
p227
第4節 マイクロ波多重無線通信装置用測定装置
p228
第5節 超安定度発振器
p229
第6節 量産用測定器
p229
第7節 シンクロスコープ
p229
第8節 CM電力計
p230
第9節 周波数カウンタ
p230
第10節 伝達関数解析装置サーボアナライザー
p230
第8章 超短波無線機(UHFを含む)
p231
第1節 概要
p231
第2節 陸海軍用の超短波無線機
p231
第3節 戦後の再出発
p231
第4節 警察用超短波無線機
p232
第5節 標準型
p233
各種の標準型
p233
狭帯域化
p233
トランジスタ化
p233
混成集積回路化
p233
周波数400MHz帯超短波無線機
p233
第6節 日本放送協会用超短波無線機
p235
ラジオカー用超短波無線機
p235
ウォーキートーキー
p235
ワイヤレスマイク
p235
第7節 建設省並びに防災、行政用超短波無線機
p236
第8節 海上移動業務用超短波無線機
p236
第9節 その他の超短波無線機
p237
第9章 マイクロ波の研究
p238
第1節 戦前のマイクロ波研究
p238
マイクロ波研究の端緒
p238
海軍技術研究所との協同研究
p238
キャビティマグネトロン(空洞磁電管)の発明
p238
各種のマグネトロンの発明
p238
レーダを海軍と協同開発
p238
緒戦時代のレーダの研究
p238
大戦中期末期のマイクロ波レーダの研究と生産
p238
戦時体勢下の研究者の苦衷
p238
強力電波の研究
p238
陸軍とのマイクロ波管とレーダの協同研究
p246
開拓者
p246
第10章 レーダ
p248
第1節 戦前のレーダの研究
p248
第2節 戦後の10年
p248
第3節 気象レーダと空港監視用レーダ
p250
第4節 海上保安庁
p251
第5節 防衛庁レーダ
p251
艦船用レーダ
p251
潜水艦用レーダ
p251
航空機用レーダ
p251
その他のレーダ
p251
第6節 船舶用レーダ
p252
第11章 多重無線通信装置
p254
第1節 PPM‐AM(時分割)方式による我国マイクロ波多重無線通信の誕生
p254
第2節 PPM‐AM(時分割)方式多重無線通信装置の発展
p255
第3節 PAM‐FM(時分割)方式簡易多重無線通信装置
p256
第4節 SS‐FM(周波数分割)方式多重無線通信装置
p256
第5節 SS‐PM(周波数分割)方式多重無線通信装置
p257
第6節 SS‐SS(周波数分割)方式多方向多重無線通信装置
p259
第7節 SS‐PM(周波数分割)方式見通し外多重無線通信装置
p259
第12章 舶用電子応用機器
p260
第1節 ロラン受信機
p260
第2節 オメガ受信機
p261
第3節 航行衛星受信装置
p261
第4節 警急自動受信機
p261
第5節 救命艇用携帯無線電信電話装置
p262
第6節 ファクシミリ装置(模写伝送装置)
p262
第7節 ラジオブイとコールブイ
p263
第8節 遭難信号自動発信機
p263
第9節 船内指令装置
p264
第10節 自立形空中線
p264
第13章 超音波機器
p265
第1節 音響測探機と魚群探知機の発祥
p265
第2節 魚群探知機
p265
第3節 水平魚群探知機
p267
第4節 測探機
p267
第5節 超音波による金属探傷と医療診断
p268
第6節 超音波探傷器
p268
第7節 自動探傷装置
p269
第14章 防衛電子機器
p270
第1節 警察予備隊時代
p270
第2節 防衛庁草創時代
p270
第3節 第1次防衛力整備計画時代
p271
第4節 第2次防衛力整備計画時代
p271
第5節 第3次防衛力整備計画時代
p272
第15章 電子応用装置
p273
第1節 テレメータとテレコントロール装置
p273
概要
p273
テレコントロール装置
p273
液面測定装置
p273
雨量、水位テレメータ装置
p273
放流警報装置
p273
第2節 フライトシミユレータとその他機器のシミユレータ及び訓練装置
p275
概要
p275
航空機用訓練装置
p275
航空訓練装置
p275
第3節 交通電子応用装置
p276
第4節 電子計算機
p278
第5節 気象衛星APT受画装置
p279
第16章 真空管の歴史(1)(戦前)
p280
第1節 草創時代
p280
第2節 送信管
p282
第3節 ゼネラルエレクトリック社の特許権
p282
第4節 真空管工場拡充計画と洗足工場の設立
p284
第5節 マイクロ波管の研究
p284
第6節 超短波管の研究
p284
第7節 三鷹工場へ移転
p284
第8節 放電管の開発
p284
第9節 受信管
p285
第10節 真空管材料
p285
研究開始
p285
ゲッタ
p285
酸化物陰極
p285
ジルコニウム
p285
硝子の研究
p285
ウルスタット
p285
第17章 真空管の歴史(2)(戦後)
p287
第1節 戦後の復興期
p287
生産の再開
p287
ネオンサイン用ネオン管
p287
超短波治療器用真空管
p287
受信管
p287
体温計
p287
第2節 各種真空管
p288
商船用無線機の真空管
p288
漁船用無線機の真空管
p288
超短波無線機用真空管
p288
高真空変調管
p288
防衛庁用真空管
p288
放送用真空管とその発展
p288
蒸発冷却真空管
p288
特殊管
p288
第3節 マイクロ波管
p289
第4節 放電管
p290
仙台トロン
p290
計数放電管
p290
サイラトロン
p290
表示放電管(ニキシー管)
p290
第5節 ゲッタ
p291
第6節 半導体
p291
第7節 その他
p291
真空コンデンサ
p291
電力用真空スイッチ
p291
通電時間計
p291
酸化物皮膜抵抗器
p291
第18章 送信用5極管
p293
第1節 技術導入
p293
第2節 各種送信用5極管の開発
p293
第19章 ゲッタ
p295
第1節 初期の開発
p295
第2節 NK型ゲッタ
p295
第3節 ジルコニウム ゲッタ
p295
第4節 ゲッタ量産の開始
p296
第5節 KW型合金ゲッタ
p296
第6節 IO型合金ゲッタ
p297
第7節 F型ゲッタ、TS型ゲッタ
p297
第8節 水銀ゲッタ
p297
第20章 半導体
p298
第1節 初期の開発
p298
第2節 技術導入
p299
第3節 各種半導体素子の開発
p299
可変容量ダイオード
p299
ハイパーキャップダイオード
p299
定電圧ダイオード
p299
第4節 新日本無線株式会社への移行
p300
現況
p303
陸上電子機器
p303
海上電子機器
p303
新航法機器
p303
コンピュータ
p303
音響機器
p303
レーダ
p303
放送機器
p303
工場内
p303
営業所
p303
厚生施設
p303
行事
p303
展示会
p303
体育文化
p303
発行図書
p303
資料
p319
資本金の推移
p319
所有数別株主構成
p319
地方別株主構成
p319
所有者別株主構成
p319
総資産高の推移
p319
総売上高および利益金の推移
p319
定款
p319
組織図
p319
従業員数一覧表
p319
代表取締役の業績
p319
役員在任期間一覧表
p319
協力会社名簿
p319
国内販売網
p319
海外特約店一覧
p319
JRC社友名簿
p319
年表
p349
後記
NP
索引リスト