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日本無線(株)『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
日本無線グループ
巻頭
日本無線
巻頭
系列会社
巻頭
御挨拶 取締役社長 竹内雄一
NP
役員
巻頭
第1章 創業時代
p3
第1節 黎明期の無線電信
p3
第2節 創業に至る迄
p6
第3節 創業時の苦心
p10
第4節 合資会社日本無線電信機製造所の発足
p12
第2章 日本無線電信電話株式会社の創立(大正9年2月~昭和5年1月)
p18
第1節 株式会社への改組
p18
第2節 基礎確立
p19
第3節 テレフンケン社との提携
p21
第4節 拡大する営業圏
p23
第3章 不況下の経営(昭和5年2月~昭和9年5月)
p30
第1節 大崎本社工場操業開始
p30
第2節 新製品の開拓とラジオ部門の推進
p31
第3節 国産技術開発を目指す
p31
第4章 発展期を迎えて(昭和9年6月~昭和13年7月)
p36
第1節 積極経営の展開
p36
第2節 新製品開発と生産拡大
p40
第5章 目覚しい躍進(昭和13年8月~昭和20年8月)
p45
第1節 量産体制整う
p45
第2節 軍需製品の開発生産の増強―マイクロ波レーダの開発
p47
第3節 太平洋戦争下の経営
p52
第4節 太平洋戦争下の開発と生産
p57
第6章 戦後処理(昭和20年8月~昭和24年9月)
p59
第1節 戦後混乱期の経営
p59
第2節 業績概観
p67
第7章 再建整備(昭和24年10月~昭和30年5月)
p72
第1節 第二会社の発足
p72
第2節 再建軌道に乗る
p74
第3節 金融引締による景気後退と需要激減
p74
第4節 業績概観
p76
第8章 経済成長下の発展(昭和30年6月~昭和38年5月)
p88
第1節 経営合理化進む
p88
第2節 業績向上復配実現
p89
第3節 テレフンケン社と技術援助契約締結
p90
第4節 販売伸長5か年計画
p91
第5節 レイセオン社と合弁の新日本無線株式会社の発足
p93
第6節 職制改革と本社機構の確立
p94
第7節 大倉喜七郎会長の逝去
p96
第8節 業績概観
p98
第9章 現代(昭和38年6月~昭和45年12月)
p112
第1節 効率的経営
p112
第2節 海外渡航
p114
第3節 組織の強化と系列会社の整備総力結集
p114
第4節 レイセオン社との提携強化
p116
第5節 社内体制強化
p116
第6節 経営陣強化
p120
第7節 業績概観
p121
第8節 結語―明日への指針―
p142
第10章 労使25年の歩み(昭和20年8月会社再開より)
p144
第1節 労働組合の結成
p144
第2節 労使の交渉
p145
第11章 福利厚生
p148
第1節 基本方針
p148
第2節 福利厚生の現況
p148
第12章 系列会社
p152
長野日本無線株式会社
p152
上田日本無線株式会社
p158
株式会社日本無線医理学研究所
p162
日本無線硝子株式会社
p171
佐世保日本無線株式会社
p173
新日本無線株式会社
p175
西日本無線工業株式会社
p182
株式会社グローバル電機製作所
p184
技術編
p189
第1章 長波・中波・短波無線機
p189
第1節 発祥
p189
第2節 日本無線式無線電信機
p189
第3節 アーク式無線電信機
p191
第4節 高周波発電機式無線電信機(無線電信局の建設)
p191
第5節 真空管式長波・中波無線機
p192
第6節 短波無線機
p195
第7節 新規格による無線機
p197
第8節 〓[○+商]規格無線機
p198
第9節 船舶用方位測定機
p198
第10節 民間航空無線機
p199
第11節 戦後の船舶用無線機
p199
第12節 戦後の陸上用無線機
p201
第13節 SSB無線機とISB無線機
p202
第14節 受信機
p204
第2章 陸軍電子機器
p205
第1節 概要
p205
第2節 中波・短波無線機
p205
第3節 超短波無線機
p206
第4節 航法機器
p206
第5節 レーダ
p207
第6節 その他の機器
p208
第3章 海軍電子機器
p209
第1節 概要
p209
第2節 艦船用無線機
p209
第3節 航空機用無線機
p211
第4章 ラジオ受信機と音響機器
p213
第1節 放送開始とラジオ受信機
p213
第2節 ラジオ受信機の売上好調
p213
第3節 戦後の企業再建とラジオ受信機
p214
第4節 技術導入
p215
第5章 部品
p218
第1節 部品研究の発祥とラジオ部品
p218
第2節 昭和初期の研究とマイカコンデンサ
p219
第3節 小型固定抵抗器(ワイローム)と亜酸化銅整流器
p220
第4節 その他の部品
p220
第5節 戦後の経緯
p221
第6章 放送機器
p222
第1節 テレフンケン社からの技術導入
p222
第2節 高知放送局と浜松放送局の放送機
p222
第3節 鹿児島放送局、富山放送局、鳥取放送局の放送機
p222
第4節 戦後の再出発
p223
第5節 TVサテライト装置とテレビ放送機
p223
第6節 FM放送機
p225
第7節 CATV
p225
第7章 測定器
p226
第1節 概要
p226
第2節 周波計(電波計)
p226
第3節 信号発生器
p227
第4節 マイクロ波多重無線通信装置用測定装置
p228
第5節 超安定度発振器
p229
第6節 量産用測定器
p229
第7節 シンクロスコープ
p229
第8節 CM電力計
p230
第9節 周波数カウンタ
p230
第10節 伝達関数解析装置サーボアナライザー
p230
第8章 超短波無線機(UHFを含む)
p231
第1節 概要
p231
第2節 陸海軍用の超短波無線機
p231
第3節 戦後の再出発
p231
第4節 警察用超短波無線機
p232
第5節 標準型
p233
第6節 日本放送協会用超短波無線機
p235
第7節 建設省並びに防災、行政用超短波無線機
p236
第8節 海上移動業務用超短波無線機
p236
第9節 その他の超短波無線機
p237
第9章 マイクロ波の研究
p238
第1節 戦前のマイクロ波研究
p238
第10章 レーダ
p248
第1節 戦前のレーダの研究
p248
第2節 戦後の10年
p248
第3節 気象レーダと空港監視用レーダ
p250
第4節 海上保安庁
p251
第5節 防衛庁レーダ
p251
第6節 船舶用レーダ
p252
第11章 多重無線通信装置
p254
第1節 PPM‐AM(時分割)方式による我国マイクロ波多重無線通信の誕生
p254
第2節 PPM‐AM(時分割)方式多重無線通信装置の発展
p255
第3節 PAM‐FM(時分割)方式簡易多重無線通信装置
p256
第4節 SS‐FM(周波数分割)方式多重無線通信装置
p256
第5節 SS‐PM(周波数分割)方式多重無線通信装置
p257
第6節 SS‐SS(周波数分割)方式多方向多重無線通信装置
p259
第7節 SS‐PM(周波数分割)方式見通し外多重無線通信装置
p259
第12章 舶用電子応用機器
p260
第1節 ロラン受信機
p260
第2節 オメガ受信機
p261
第3節 航行衛星受信装置
p261
第4節 警急自動受信機
p261
第5節 救命艇用携帯無線電信電話装置
p262
第6節 ファクシミリ装置(模写伝送装置)
p262
第7節 ラジオブイとコールブイ
p263
第8節 遭難信号自動発信機
p263
第9節 船内指令装置
p264
第10節 自立形空中線
p264
第13章 超音波機器
p265
第1節 音響測探機と魚群探知機の発祥
p265
第2節 魚群探知機
p265
第3節 水平魚群探知機
p267
第4節 測探機
p267
第5節 超音波による金属探傷と医療診断
p268
第6節 超音波探傷器
p268
第7節 自動探傷装置
p269
第14章 防衛電子機器
p270
第1節 警察予備隊時代
p270
第2節 防衛庁草創時代
p270
第3節 第1次防衛力整備計画時代
p271
第4節 第2次防衛力整備計画時代
p271
第5節 第3次防衛力整備計画時代
p272
第15章 電子応用装置
p273
第1節 テレメータとテレコントロール装置
p273
第2節 フライトシミユレータとその他機器のシミユレータ及び訓練装置
p275
第3節 交通電子応用装置
p276
第4節 電子計算機
p278
第5節 気象衛星APT受画装置
p279
第16章 真空管の歴史(1)(戦前)
p280
第1節 草創時代
p280
第2節 送信管
p282
第3節 ゼネラルエレクトリック社の特許権
p282
第4節 真空管工場拡充計画と洗足工場の設立
p284
第5節 マイクロ波管の研究
p284
第6節 超短波管の研究
p284
第7節 三鷹工場へ移転
p284
第8節 放電管の開発
p284
第9節 受信管
p285
第10節 真空管材料
p285
第17章 真空管の歴史(2)(戦後)
p287
第1節 戦後の復興期
p287
第2節 各種真空管
p288
第3節 マイクロ波管
p289
第4節 放電管
p290
第5節 ゲッタ
p291
第6節 半導体
p291
第7節 その他
p291
第18章 送信用5極管
p293
第1節 技術導入
p293
第2節 各種送信用5極管の開発
p293
第19章 ゲッタ
p295
第1節 初期の開発
p295
第2節 NK型ゲッタ
p295
第3節 ジルコニウム ゲッタ
p295
第4節 ゲッタ量産の開始
p296
第5節 KW型合金ゲッタ
p296
第6節 IO型合金ゲッタ
p297
第7節 F型ゲッタ、TS型ゲッタ
p297
第8節 水銀ゲッタ
p297
第20章 半導体
p298
第1節 初期の開発
p298
第2節 技術導入
p299
第3節 各種半導体素子の開発
p299
第4節 新日本無線株式会社への移行
p300
現況
p303
資料
p319
年表
p349
後記
NP
索引リスト