(株)日立製作所『日立製作所史. 2』(1960.12)

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目次項目 ページ
巻頭
所感 巻頭
凡例 巻頭
第1編 日華事変期および太平洋戦争期(昭和14年3月~20年8月) 巻頭
第1章 序論 p1
第1節 日華事変と生産力の拡充 p1
1. 経済統制の進展 p1
2. 重工業の発展と経営規膜の拡大 p2
第2節 太平洋戦争と重点主義生産の強化 p4
1. 産業統制会の設立 p4
2. 経済決戦体制への移行 p4
(1) 5大重点産業の指定と航空工業会の設立 p4
(2) 軍需省の設置と「軍需会社法」の制定 p4
3. 生産態勢の崩壊 p5
第2章 総説 p7
第1節 日華事変初期の当社 p7
第2節 資本の集中 p7
1. 公称資本金の膨張 p7
(1) 資本の増大 p7
(2) 資本集中の速度 p7
2. 株主の構成 p9
(1) 株主数の増加 p9
(2) 日産系各社持株の減少 p9
3. 資本構成と資産内容の変化 p11
(1) 資本構成 p11
(2) 資産内容 p11
4. 営業成績の推移 p13
(1) 利益率 p13
(2) 利益率と配当率からみた営業成績 p13
5. 関係会社の増加と合併 p14
(1) 関係会社の経営 p14
(2) 主要関係会社の沿革と合併の事情 p14
(3) 海外の関係会社 p14
第3節 職制の変遷 p18
1. 職制改正の発展段階 p18
2. 第1期の職制改正 p19
(1) 茨城県本店分室の設置 p19
(2) 副社長制の新設および役員管掌業務・権限等の明文化 p19
(3) 本社資材部の拡張 p19
3. 第2期の職制改正 p20
(1) 本社軍納部の拡張 p20
(2) 営業活動の変化 p20
(3) 工場職制の改正 p20
4. 第3期の職制改正 p22
第4節 生産力の拡充 p23
1. 工場・施設の整備拡充 p23
(1) 既設工場の拡充 p23
(2) 工場の新設 p23
(3) 各工場の製品 p23
2. 労働力の確保 p30
(1) 従業員数の推移 p30
(2) 労働力の供給源 p30
(3) 女子従業員の増加 p30
(4) 徴用工員・学徒等の受け入れ p30
3. 資材の統制強化 p32
(1) 資材部の拡張と在庫資材活用委員会の設置 p32
(2) 各種の統制機関との関係 p32
4. 下請工場の再編成 p34
5. 軍需品の生産 p35
(1) 兵器生産への努力 p35
(2) 兵器生産の苦心とおもな製品 p35
第5節 営業の概況 p39
1. 営業活動変遷の過程 p39
(1) 日華事変期 p39
(2) 太平洋戦争前・中期 p39
(3) 太平洋戦争末期 p39
2. 受注高と発送高の激増 p41
3. 輸出の中絶 p41
第6節 疎開と戦災 p42
1. 防護組織の整備強化 p42
2. 工場の保全と疎開 p42
3. 工場の戦災 p44
第3章 技術研究 p46
第1節 概説 p46
第2節 研究活動 p47
1. 中央研究所 p47
2. 日立研究所 p48
3. 冶金研究所 p50
4. おもな研究 p50
(1) 中央研究所における研究 p50
(2) 日立研究所における研究 p50
(3) 日立工場における研究 p50
第3節 工業所有権および機関誌 p55
1. 工業所有権 p55
2. 機関誌 p57
第4章 労務管理 p58
第1節 概説 p58
第2節 労使関係 p58
1. 温交会の産業報国会への改組 p58
2. 当社の産業報国会組織とその活動 p59
第3節 人事管理 p59
1. 戦時諸法令とその影響 p59
(1) 一般従業員 p59
(2) 徴用制度 p59
(3) 動員学徒および女子挺身隊 p59
(4) 勤労報国隊 p59
2. 管理上の諸問題 p62
3. 管理組織の変化 p64
(1) 勤労部の設置 p64
(2) 社員制度の改正 p64
(3) 工員制度の改正 p64
第4節 給与制度と労働条件 p65
1. 給与制度 p65
(1) 社員の給与制度 p65
(2) 工員の給与制度 p65
2. 労働条件 p68
第5節 教育訓練 p70
1. 技能者養成 p70
2. 技術者養成 p70
3. 中堅社員養成 p71
4. その他の教育制度 p71
(1) 淑徳女学園 p71
(2) 徴用工員および動員学徒教育 p71
(3) 女子専門員養成 p71
第6節 福利厚生 p72
1. 福利施設 p72
(1) 社宅および寮 p72
(2) その他の福利施設 p72
2. 文化・体育活動 p73
3. 保健医療制度および施設 p74
(1) 健康保険制度 p74
(2) 病院・診療所 p74
第5章 製品 p75
第1節 原動機 p75
1. 水車 p75
(1) 水車 p75
(2) 輸出向け水車 p75
2. ボイラ p76
(1) 発電用ボイラ p76
(2) 船用ボイラ p76
3. 蒸気タービン p77
(1) 発電用蒸気タービン p77
(2) 船用蒸気タービン p77
第2節 重電機 p77
1. 発電機 p77
(1) 水車発電機 p77
(2) タービン発電機 p77
(3) 直流発電機 p77
(4) 輸出向け発電機 p77
2. 電動機 p79
(1) 誘導電動機 p79
(2) 同期電動機 p79
(3) 直流電動機 p79
3. 配電盤および制御器 p82
(1) 配電盤 p82
(2) 制御器 p82
4. 遮断器 p83
5. 変圧器 p84
(1) 大形変圧器 p84
(2) 中形変圧器および柱上変圧器 p84
6. 変換機器 p85
(1) 回転変流機 p85
(2) 水銀整流機 p85
(3) 周波数変換機 p85
(4) 同期調相機 p85
第3節 軽電機および計測器 p86
1. 電装品および気化器 p86
(1) 電装品 p86
(2) 気化器 p86
2. 計測器 p88
(1) 電気計器 p88
(2) 工業計器 p88
(3) 継電器 p88
(4) 理化学機器 p88
第4節 通信機 p88
1. 電話機 p88
2. 交換機 p88
3. 無線機 p89
4. 電子管 p90
第5節 産業機械 p90
1. 運搬荷役機械およびエレベータ・エスカレータ p90
(1) クレーン p90
(2) ホイスト p90
(3) エレベータ p90
(4) エスカレータ p90
2. 鉱山機械 p92
3. 建設機械 p93
4. 風水力機械 p93
(1) 圧縮機 p93
(2) 送風機 p93
(3) ポンプ p93
5. 冷凍機 p96
6. 工作用電気品 p96
(1) 電動工具 p96
(2) 電弧溶接機 p96
(3) 抵抗溶接機 p96
7. 化学装置 p98
(1) 化学装置 p98
(2) 電気集塵装置  p98
(3) 遠心清浄機 p98
8. 圧延機 p100
第6節 車両 p101
1. 機関車 p101
(1) 蒸気機関車 p101
(2) 電気機関車 p101
(3) ディーゼル電気機関車 p101
2. 客電車 p102
(1) 電車 p102
(2) 客車 p102
3. 貨車および産業車両 p102
4. 車両用電気品 p103
第7節 化学製品 p103
1. 絶縁材料 p103
(1) 電気絶縁ワニスおよびコンパウンド p103
(2) 絶縁布管 p103
(3) 合成ゴム p103
2. 合成樹脂 p104
3. 電磁器 p104
4. 炭素製品 p104
第8節 金属製品 p105
1. 可鍛鋳鉄(マレブル) p105
2. 鉄管継手 p105
3. ロール p105
4. 鋳鋼品 p106
(1) 普通鋳鋼品 p106
(2) 特殊鋳鋼品 p106
5. 特殊鋼 p107
6. その他 p107
(1) 鍛鋼品 p107
(2) 耐火レンガ p107
(3) 硼砂 p107
第9節 電線 p108
1. 裸線および伸銅品 p108
2. 絶縁線 p108
3. 巻線 p109
4. 電力ケーブル p109
5. 通信ケーブル p110
第2編 戦後の復興期および躍進期(昭和20年9月~35年9月) p111
第1章 総説 p111
第1節 戦後の経済民主化政策と企業の再建整備 p111
1. 財閥の解体と持株整理 p111
2. 「過度経済力集中排除法」による指定 p112
3. 戦時補償問題と再建整備 p114
4. 賠償指定 p116
5. 公職追放と役員の異動 p117
6. 農地改革による土地喪失 p118
第2節 戦後の再出発 p118
1. 終戦と生産の混乱 p118
2. インフレの激化とストック食いつぶし生産 p121
3. 傾斜生産方式と〓[○+炭]作業 p123
4. 受注増大と戦後最初の増資 p125
(1) 電気機械部門 p125
(2) 産業機械部門 p125
(3) 車両部門 p125
(4) 輸出関係 p125
第3節 デフレ経済と経営の苦境 p128
1. 経済9原則と“ドッジ予算”の実施 p128
(1) 電気機械部門 p128
(2) 産業機械部門 p128
(3) 車両部門 p128
(4) 通信機部門  p128
(5) 金属部門 p128
(6) 電線部門 p128
2. 企業の合理化と人員整理 p131
第4節 産業構造の高度化と当社 p134
1. 朝鮮動乱とその影響 p134
2. 電源開発に伴う電力機器の生産 p136
(1) 水力発電用機器 p136
(2) 火力発電用機器 p136
(3) 送・変電用機器 p136
3. 技術革新の進行と生産分野の拡大 p138
(1) 生産構造の変化 p138
(2) 貿易構造の変化 p138
第5節 企業の体質改善と経営内容の充実 p142
1. 体質改善への努力 p142
(1) 規模の拡大 p142
(2) 体質の改善 p142
(3) 資材業務の整備 p142
(4) 営業網の強化 p142
2. 増大する輸出 p150
(1) 輸出促進策の実施 p150
(2) 輸出の推移 p150
3. 業績の伸長 p153
第6節 各部門の発展 p155
1. 電機部門 p155
(1) 重電機器 p155
(2) 軽電機器 p155
(3) 計測器・理化学機械 p155
2. 車両部門 p161
3. 産業機械部門 p164
4. 通信機部門 p167
(1) 有線・無線機器 p167
(2) 電子管 p167
5. 化学製品部門 p173
6. 金属部門 p175
7. 電線部門 p176
8. 原子力部門 p177
第7節 関係会社 p180
1. 日立企業系列の成立 p180
2. 系列会社の規模 p183
第2章 組織 p187
第1節 業務運営機構 p187
第2節 終戦から企業合理化実施までの組織および職制の変遷 p188
1. 終戦直後の整理縮小および職制の変遷 p188
(1) 終戦直後の措置 p188
(2) 職制の変遷 p188
2. 製品機種別への改正 p191
3. 営業部門職制の大幅改正 p192
第3節 戦後躍進期における組織および職制の変遷 p194
1. 人員整理後の職制改革(本部制の実施) p194
2. 製品機種別事業部制への改正 p196
3. 輸出強化と海外事業部の設置 p196
第4節 戦後発展期における組織および職制の変遷 p198
1. 金属・電線部門の分離独立 p199
(1) 本社関係 p199
(2) 工場関係 p199
(3) 営業所関係 p199
2. 商品事業部の拡大 p200
(1) 昭和33年3月までの職制改正 p200
(2) 家電事業部と東京商品営業所の新設 p200
3. 化学製品事業部の新設 p202
4. 計測器事業部 p202
5. その他の事業部門・管理部門職制の変遷 p202
(1) その他の事業部門 p202
(2) 管理部門 p202
6. 機電営業所の設置と地方営業機構の充実 p203
(1) 機電営業所(現・東京営業所) p203
(2) 地方営業機構の充実 p203
7. 工場・研究所職制の変遷 p208
(1) 日立工場 p208
(2) 国分工場 p208
(3) 水戸工場 p208
(4) 笠戸工場 p208
(5) 亀有工場 p208
(6) 川崎工場 p208
(7) 多賀工場  p208
(8) 亀戸工場 p208
(9) 栃木工場 p208
(10) 戸塚工場 p208
(11) 横浜工場 p208
(12) 茂原工場 p208
(13) 武蔵工場 p208
(14) 山崎工場 p208
(15) 中央研究所 p208
(16) 日立研究所 p208
第3章 経理 p212
第1節 終戦から企業合理化まで p212
1. 終戦直後の状況 p212
(1) 終戦直後の金繰り p212
(2) 軍需関係売掛債権と仕掛補償 p212
2. 「金融緊急措置令」前後 p213
3. 新旧勘定の分離 p214
4. 再建資金の調達 p216
5. 再建整備計画 p216
(1) 整備計画の経緯 p216
(2) 特別損失 p216
6. インフレーション下の経理状況 p219
(1) 業績の推移 p219
(2) 資本ならびに資産構成の変調 p219
7. ドッジ政策と会社経理 p221
(1) 業績の悪化 p221
(2) 資金繰りの悪化 p221
8. 第1次資産再評価 p223
(1) シャウプ勧告と資産再評価 p223
(2) 当社の第1次再評価 p223
第2節 業績の発展 p224
1. 業績の回復向上 p224
2. 第3次資産再評価 p226
3. 金属・電線部門分離による資産譲渡 p228
4. 業績の伸展と資産規模の拡大 p229
(1) 新営 p229
(2) 業績の伸展 p229
(3) 利益処分 p229
(4) 資産規模の拡大 p229
(5) 業績諸比率 p229
5. 資本の増大と資本構成 p233
(1) 戦後の増資 p233
(2) 資本構成 p233
6. 資金規模の拡大と調達 p235
(1) 借入金の増大 p235
(2) 社債の発行状況 p235
第3節 経理諸制度の変遷 p237
1. 経理制度の発達 p237
(1) 内部監査 p237
(2) 予算統制 p237
(3) 原価管理 p237
(4) 経理事務の機械化 p237
(5) 伝票式元帳制度の実施 p237
第4章 技術研究 p239
第1節 概説 p239
第2節 技術管理 p240
1. 管理組織と技術賞 p240
(1) 管理組織 p240
(2) 技術賞 p240
第3節 研究活動 p243
1. 中央研究所 p243
2. 日立研究所 p244
3. 冶金研究所 p245
第4節 おもな研究 p246
1. 中央研究所における研究 p246
(1) 蛍光体 p246
(2) マイクロ波管 p246
(3) 光電管および放電管 p246
(4) 極超短波 p246
(5) トランジスタ p246
(6) フェライト p246
(7) 質量分析計 p246
(8) 電子顕微鏡 p246
(9) アナログ形電子計算機 p246
(10) ディジタル形電子計算機 p246
(11) 工業計器 p246
(12) 自動制御 p246
(13) 気流測定 p246
(14) 歯車 p246
(15) 黒鉛 p246
(16) 真空管材料 p246
(17) 原子力関係 p246
2. 日立研究所における研究 p260
(1) 水車 p260
(2) 遮断器 p260
(3) 避雷器 p260
(4) 水銀整流器 p260
(5) 半導体整流器 p260
(6) 自動制御装置 p260
3. 各工場における研究 p264
(1) 日立工場 p264
(2) 国分工場 p264
(3) 水戸工場 p264
(4) 笠戸工場 p264
(5) 亀有工場 p264
(6) 川崎工場 p264
(7) 多賀工場 p264
(8) 亀戸工場 p264
(9) 栃木工場 p264
(10) 横浜工場 p264
(11) 戸塚工場 p264
(12) 茂原工場 p264
(13) 武蔵工場 p264
(14) 山崎工場 p264
(15) 深川工場 p264
(16) 戸畑工場 p264
(17) 日立電線工場 p264
第5節 工業所有権 p268
1. 工業所有権の推移 p268
2. 発明考案賞 p270
第6節 技術提携 p273
1. 外国から受け入れている技術提携 p273
2. 外国へ提供している技術提携 p274
第7節 技術機関誌 p275
第5章 労務管理 p277
第1節 概説 p277
第2節 労使関係 p278
1. 労働組合の結成と新たな労使関係 p278
(1) 労働組合の結成と労働協約の締結 p278
(2) 身分制度撤廃をめぐる争議 p278
(3) 22年の47日ストその他 p278
2. 昭和25年の人員整理と大争議 p280
(1) 争議の経過 p280
(2) 争議の事後処理 p280
(3) 特別人員整理 p280
3. 新労働協約締結とその後の労使関係 p283
第3節 人事管理 p284
1. 管理制度の再編成 p284
(1) 身分制度の撤廃 p284
(2) 職群制度の設定 p284
(3) 特称制度の新設 p284
2. 雇用状況 p285
(1) 従業員数の推移 p285
(2) 年令別人員構成の是正 p285
第4節 給与制度と労働条件 p288
1. 給与制度の変遷 p288
(1) 給与制度の改正 p288
(2) 退職金・年金制度 p288
2. 労働条件と安全 p290
(1) 労働条件 p290
(2) 安全・衛生 p290
第5節 教育訓練 p294
1. 技能者養成 p295
2. 実習員教育と日立工業専門学校 p296
3. 研修員教育 p296
4. 管理・監督者教育 p297
5. その他の教育訓練 p297
第6節 福利厚生 p299
1. 福利施設 p299
(1) 社宅および寮 p299
(2) その他の福利施設 p299
2. 文化・体育 p301
3. 保健医療制度および施設 p302
(1) 健康保険制度 p302
(2) 病院・診療所 p302
第6章 製品 p305
第1節 原動機 p305
1. 水車 p305
(1) フランシス水車 p305
(2) カプラン水車 p305
(3) ペルトン水車 p305
(4) 可逆ポンプ水車 p305
(5) 筒形水車・斜流水車および斜流ポンプ水車 p305
2. ボイラ p309
(1) 発電用ボイラ p309
(2) 産業用ボイラ p309
(3) 船用ボイラ p309
3. 蒸気タービン p311
(1) 発電用蒸気タービン p311
(2) 産業用蒸気タービン p311
(3) 船用蒸気タービン p311
第2節 重電機 p312
1. 発電機 p312
(1) 水車発電機 p312
(2) タービン発電機 p312
(3) その他の発電機 p312
(4) 輸出向け発電機および水車 p312
2. 電動機および電動機応用 p318
(1) 製鉄用電動機 p318
(2) 火力発電所用電動機 p318
(3) 鉱山用電動機 p318
(4) 製紙・繊維工業用電動機 p318
(5) 化学工業用電動機 p318
(6) セメント・ゴム工業用電動機 p318
(7) 船用電動機 p318
(8) ビルディング用電動機 p318
(9) 風水力機械用電動機 p318
(10) 起重機用電動機 p318
(11) 工作機械・印刷機械等用電動機 p318
(12) 単相電動機 p318
(13) 3相誘導電動機 p318
3. 配電盤および制御装置 p324
(1) 配電盤および制御装置 p324
(2) 制御器 p324
4. 遮断器 p329
(1) 碍子形制弧遮断器 p329
(2) 空気遮断器 p329
(3) 磁気遮断器 p329
(4) 油入遮断器 p329
(5) ヒューズフリー遮断器 p329
5. 変圧器 p330
(1) 大形変圧器 p330
(2) 中形変圧器 p330
(3) 柱上変圧器 p330
6. 静電蓄電器 p335
7. 変換機 p335
(1) 回転変流器 p335
(2) 水銀整流器 p335
(3) 半導体整流器 p335
(4) 周波数変換機 p335
(5) 同期調相機 p335
第3節 軽電機および計測器 p340
1. 家庭用電気機器 p340
(1) 扇風機 p340
(2) 電気洗濯機 p340
(3) 電気井戸ポンプ p340
(4) 電気掃除機 p340
(5) 冷凍機応用製品 p340
(6) 音響機器 p340
(7) ミキサー p340
(8) ミシンおよびミシンモーター p340
(9) 電熱器具 p340
(10) 照明器具 p340
2. 電装品および気化器 p350
(1) 電装器 p350
(2) 気化器 p350
3. 計測器 p352
(1) 電気計器 p352
(2) 工業計器 p352
(3) 継電器 p352
(4) レントゲン装置 p352
(5) 電子顕微鏡 p352
(6) 理化学機器 p352
第4節 通機信 p361
1. 電話機 p361
2. 交換機 p362
3. 無線機 p363
4. 有線放送 p366
5. 搬送機器 p366
6. 電子管 p367
(1) 受信管 p367
(2) 送信管 p367
(3) ブラウン管 p367
(4) 撮像管 p367
7. トランジスタ p370
8. 電子計算機 p370
第5節 産業機械 p371
1. 運搬荷役機械およびエレベータ・エスカレータ p371
(1) クレーン p371
(2) ホイスト p371
(3) 空気輸送機 p371
(4) エレベータ p371
(5) エスカレータ p371
2. 鉱山機械 p379
3. 建設機械 p380
(1) ショベル p380
(2) ブルドーザおよびローダ p380
(3) 建設機械用エンジン p380
(4) タワーエキスカベータ p380
(5) ケーブルクレン p380
4. 風水力機械 p382
(1) 圧縮磯 p382
(2) 送風機 p382
(3) ポンプ p382
5. 冷凍機 p392
(1) 回転形冷凍機 p392
(2) 往復動形冷凍機 p392
6. 工作機械 p394
(1) 汎用工作機械 p394
(2) トランスファマシン p394
(3) 専用工作機械 p394
(4) 電動工具 p394
(5) 電弧溶接機 p394
7. 印刷機械 p398
(1) 凸版印刷機 p398
(2) 輪転機 p398
8. 化学装置および電気集塵装置 p398
(1) 化学装置 p398
(2) 空気分離装置(TOプラント) p398
(3) 電気集塵装置 p398
(4) 電気空気清浄機 p398
(5) 遠心清浄機 p398
9. 圧延機 p403
第6節 車両 p404
1. 機関車 p404
(1) 蒸気機関車 p404
(2) 電気機関車 p404
(3) ディーゼル電気機関車 p404
(4) ディーゼル機関車 p404
2. 客電車 p408
(1) ディーゼル動車 p408
(2) 電車 p408
(3) 客車 p408
(4) ケーブルカーおよびトロリーバス p408
3. 貨車および産業車両 p410
4. 車両用電気品 p411
5. 車両用ディーゼル機関 p412
第7節 化学製品 p412
1. 絶縁材料 p412
(1) サーモセットワニス p412
(2) 新形ワニス p412
(3) 絶縁布管および雲母製品 p412
2. 合成樹脂 p414
(1) レジン p414
(2) 成形材料および成形品 p414
(3) 積層板 p414
(4) ヒッターライト(メラミン樹脂化粧板) p414
(5) ニチリット(熱硬化樹脂積層ロールド管) p414
(6) 塗料用合成樹脂 p414
(7) プラスチック製品 p414
3. 電磁器 p417
(1) 碍管 p417
(2) 点火プラグ碍子 p417
(3) ミウライト(避雷器抵抗体) p417
4. 炭素製品 p419
(1) 電刷子 p419
(2) その他の炭素製品 p419
(3) 粉末冶金製品 p419
(4) コロイド黒鉛 p419
第8節 金属製品 p420
1. 可鍛鋳鉄 p420
(1) 黒心可鍛鋳鉄 p420
(2) 白心可鍛鋳鉄 p420
(3) 高力可鍛鋳鉄(パーライト可鍛鋳鉄) p420
2. 鉄管継手 p421
3. アルミニウム合金鋳物 p421
4. ダクタイル鋳鉄(DCI) p422
5. 超耐熱鋳鉄品(THW) p422
6. ロール p422
(1) 鋳鉄ロール p422
(2) 鋳鋼ロール p422
(3) 鍛鋼ロール p422
7. 鋳鋼品 p424
(1) 大物鋳鋼品 p424
(2) 小物鋳鋼品 p424
8. 鍛鋼品 p424
9. 特殊鋼 p425
(1) 工具鋼 p425
(2) 刃物鋼 p425
(3) 構造用鋼 p425
(4) 耐熱鋼 p425
(5) 磁石鋼および磁性材料 p425
(6) その他 p425
第9節 電線 p426
1. 裸線および伸銅品 p426
2. 絶縁線 p428
3. 巻線 p430
4. 電力ケーブル p430
5. 通信ケーブル p432
第10節 原子力用機器 p433
1. 原子炉と関連機器の製作と研究 p433
2. 計測制御機器の製作 p434
3. 加速器の製作 p435
年表(明治41年~昭和35年9月) 巻末
付図 巻末
50周年記念事業を顧みて NP
編集後記 NP
HISTORY OF HITACHI, LTD. p1
FOREWORD p1
OUTLINE OF HISTORY OF HITACHI, LTD. p3
写真目次 NP
中央研究所 巻頭
300kV電子顕微鏡 巻頭
21,000kWカプラン水車・朝鮮電業(株)清平発電所 p1
4,150mm軸流ポンプ・東京電灯(株) p1
500t/h鉱石積込設備・日本製鉄(株) p1
3m3パワーショベル・南満州鉄道(株) p1
70,000kVA発電機・満州国松花江発電所 p1
70,000kVA変圧器・満州国松花江発電所 p1
5,000HP高炉ブロア・(株)中山製鋼所 p1
3,300kWベルトン水車・ブラジルマカブ発電所 p1
3,750mmターボファン・三井鉱山(株) p1
デロニ形電気機関車・朝鮮 p1
0.75kW 3相電動機 p1
直流アーク溶接機 p1
爆撃された日立研究所、笠戸工場 p1
日立工場 p110
125,000kVA発電機・御母衣発電所 p110
312,000kVA変圧器・西東京変電所 p110
U23形ショベル p110
天皇陛下 日立工場御視察 p110
天皇陛下 安来工場御視察 p110
天皇皇后両陛下 笠戸工場御視察 p110
EF58形電気機関車・国有鉄道 p110
1,200mm車輪旋盤・タイ国 p110
3,680mmターボファン・日本炭砿(株) p110
40kWコールカッタ・常磐炭砿(株) p110
93,000kVA発電機・佐久間発電所 p110
287.5kV断路器・佐久間発電所 p110
工業用テレビジョン装置・佐久間発電所 p110
23,000kVA発電21,000kWポンプ・沼沢沼発電所 p110
400t天井クレーン・丸山発電所 p110
2,600HP圧縮機・日産化学(株) p110
2,600mmプロペラファン・住友石炭鉱業(株) p110
3,750HP同期電動機・山陽化学(株) p110
3,000mmプロペラファン・関門トンネル p110
新聞輪転機・河北新報社 p110
4重調整圧延設備・日本鉄板(株) p110
空気輸送機・田子倉ダム p110
1,700mmポンプ・手賀沼排水機場 p110
ストロージャ交換機・電電公社 p110
ポータブルアナログ電子計算機 p110
WG形蒸気機関車・インド p110
DF90形ディーゼル電気機関車・国有鉄道 p110
地下鉄電車・名古屋市交通局 p110
150HPアンモニア冷凍機・水戸冷蔵(株) p110
35tレッキングクレーン・タイ国 p110
75,000kWタービン発電機・新東京火力発電所 p110
2,000m3/h空気分離装置・(株)中山製鋼所 p110
25tケーブルクレーン・黒部川第4発電所 p304
2,800mmポンプ・印旛沼排水機場 p304
鋳造工場 p304
80t塔形クレーン・三菱日本重工業(株) p304
80,000kVA同期調相機・南川越変電所 p304
エスカレータ・香港ギャラ劇場 p304
150,000HP水車ケーシング・インドバークラ発電所 p304
100,000kVA変圧器・インドバークラ発電所 p304
東北電力(株)上野尻発電所用接器 p304
センジマ式圧延機・日本鉄板(株) p304
12,000HP電動機・八幡製鉄(株) p304
12,100kWフランシス水車・大森川発電所 p304
電気収塵装置・富士製鉄(株) p304
低温低圧装置・防衛庁 p304
3,700kW軸流圧縮機・防衛庁 p304
31,000kVA発電機・ビルマバルチャン発電所 p304
1,000t/h鉱石アンローダ・八幡製鉄(株) p304
トランスファマシン・当社亀戸工場 p304
240t/h石炭アンローダ・清水港 p304
3,000V3,600HP電気機関車・インド p304
950HPディーゼル電気機関車・タイ国 p304
ED71形交流電気機関車・国有鉄道 p304
シリコン整流器・昭和電工(株) p304
400kW圧縮機・(株)中山製鋼所 p304
分塊圧延設備・富士製鉄(株) p304
2,500HP圧縮機・東京瓦斯(株) p304
800tターボ冷凍機・(株)西武百貨店 p304
131.5t蒸気機関車・ボリビア p304
ディーゼルカー・エジプト p304
ED46形交直両用電気機関車・国有鉄道 p304
ケーブルカー・六甲有馬越鉄道 p304
300tトレーラ・日本通運(株) p304
座席予約電子計算装置 p304
HITAC-301形電子計算機 p304
トランジスタイメージオルシコンカメラ p304
エスカレータ・三井銀行神田支店 p304
590t/h再熱ボイラ・仙台火力発電所 p304
224,000kVA発電機・仙台火力発電所 p304
400kV空気遮断器 p304
19,000HP船用タービン・三井造船(株) p304
56,500kWポンプ54,000kW水車・諸塚発電所 p304
トランスファマシン・トヨタ自動車(株) p304
7,800kW軸流圧縮機・富士製鉄(株) p304
210t鋳鍋クレーン・川崎製鉄(株) p304
400t/hヒタクレーマ・昭和電工(株) p304
交直両用電車・国有鉄道 p304
1,500V4,050HP電気機関車・インド p304
1,560HPディーゼル電気機関車・台湾 p304
列車無線電話装置 p304
搬送電話装置・台湾 p304
クロスバ交換機・電電公社 p304
有線放送電話装置 p304
カラーテレビ中継車 p304
エレベータ・住友銀行ビル p304
データ処理装置 p304
診察用X線装置 p304
8色グラビヤ輪転機・大日本印刷(株) p304
4色オフセット輪転機・凸版印刷(株) p304
家庭電気品 p364
HU-11形電子顕微鏡 p364
HIPAC-101形パラメトロン電子計算機 p364
特急あさかぜ・国有鉄道 p364
Hケーブルの輸出 p364
大阪通天閣のネオン p364
400kV碍管 p364
H種絶縁乾式変圧器 p364
巻鉄心柱上変圧器 p364
アーク溶接機、点溶接機 p364
押釦操作ホイスト p364
電気グラインダ、電気ドリル p364
産業用掃除機、スーパーベビコン p364
電装品、気化器、点火プラグ p364
鉄管継手、仕上ロール p364
200W分相電動機、0.75kW 3相電動機 p364
4導体架線、425kV OF ケーブル p364
成形品、ヒッターライト p364
ワニス製品、マイカ製品、絶縁ワニス p364
テレビ用受信管、ビジコン p364
セラミック送信管 p364
トランジスタ、ダイオード、サーミスタ p364
テレビ用ブラウン管 p364
カラーテレビ用ブラウン管 p364
オッシログラフ用ブラウン管 p364
電気冷蔵庫、電気釜 p364
ミシン、電気井戸ポンプ、自動フライパン p364
電気掃除機、扇風機、 p364
電気ストーブ、電気洗濯機 p364
ルームクーラ、エアコンデショナ p364
ポータブルトランジスタラジオ p364
ポータブルラジオ、テーブルラジオ p364
カラーテレビジョン受信機 p364
オールウエーブラジオ p364
テプレコーダー、電蓄 p364
照明球および器具 p364
重電機工場 p436
ブラウン管工場、電子管工場 p436
機関車組立工場、機械組立工場 p436
無響室、エレベータ試験塔 p436
原子力研究室、化学実験室 p436
日立研究所 p436
小平記念東京日立病院 p436
日立茨城工業専門学校、日立工業専修学校 p436
技能者養成教育 p436
社宅 助川台アパート p436
集会所 鮎川クラブ p436
体育大会 p436
役員 巻末
記念行事 巻末
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