目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。
… 資料編に詳細な情報があります。
目次項目 | ページ |
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〔第一部〕 | p2 | |
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一、 はじめに | p2 | |
(一) 富士電機への転社 | p2 | |
(二) 入社前後の状況 | p5 | |
一般経済情勢 | p5 | |
富士電機の状況 | p6 | |
二、 東京発動機(株)の倒産 | p13 | |
(一) 当社引き受け前後の東京発動機(株) | p13 | |
引き受け以前の状況 | p13 | |
経営引き受けとその後の経過 | p14 | |
(二) 倒産後の事態収拾 | p18 | |
更生手続開始決定まで | p18 | |
更生計画の決定と更生手続の終結 | p20 | |
富士電機への影響と反省 | p22 | |
三、 資金調達―転換社債発行と財務対策― | p27 | |
(一) 窮迫していた資金事情 | p27 | |
(二) ドイツ銀行からの借り入れとマルク建て転換社債の発行 | p29 | |
(三) 財務改善対策のために―富士通株式の一部売却― | p33 | |
(四) その後の経過と財務制限比率について | p39 | |
その後の経過 | p39 | |
財務制限比率について | p41 | |
四、 家電問題(I)―家電業界へ参入、販売部門の分離、非家電部門への進出― | p43 | |
(一) 家電問題概観 | p43 | |
(二) 家電の歴史 | p48 | |
第一期(昭和二十五年~三十五年)―家庭電器部門への進出 | p48 | |
第二期(昭和三十六年~四十一年)―富士電機家電(株)の設立 | p50 | |
第三期(昭和四十二年~五十一年)―自動販売機部門への進出 | p54 | |
五、 川崎電機製造(株)の吸収合併と富士ディーゼル(株)のこと | p57 | |
(一) 川崎電機製造株式と富士ディーゼル株式の持ち合い | p57 | |
(二) 川崎電機製造(株)の吸収合併 | p58 | |
(三) 富士ディーゼル(株)のこと―新潟鉄工との提携から日本鋼管への経営権委譲まで― | p62 | |
(株)新潟鉄工所との提携 | p63 | |
日本鋼管(株)への経営権委譲 | p67 | |
六、 業績改善対策―復配とその後の展開― | p72 | |
(一) 配当復活まで | p72 | |
(二) 業容の拡大 | p77 | |
(三) 自主技術の確立に向って | p83 | |
〔第二部〕 | p88 | |
一、 オイルショックと経営改革―減量経営と質的経営への転換― | p88 | |
(一) オイルショックの影響 | p88 | |
(二) 質的経営への転換を目指す | p91 | |
(三) 経営再建計画の策定 | p97 | |
二、 家電問題(II)―家電会社の分割から家電事業撤収まで― | p102 | |
(一) 家電会社の三分割 | p102 | |
(二) 家電事業からの撤退とその整理 | p105 | |
(三) 失敗の原因を顧みる | p109 | |
三、 シーメンス及び富士通との協力 | p113 | |
(一) シーメンス及びKWUとの協力(原子力関係) | p114 | |
(二) 富士ファコム制御(株)の設立 | p120 | |
(三) 富士エレクトロニック・コンポーネンツ(株)について | p126 | |
四、 均衡回復と三ヵ年計画 | p132 | |
(一) 営業活動の展開 | p132 | |
(二) 配当復活 | p138 | |
(三) 経営三ヵ年計画の実施 | p144 | |
計画の目標 | p144 | |
営業の拡大 | p145 | |
製造部門の改革と技術開発について | p150 | |
管理部門における効率化の推進 | p153 | |
五、 一九八〇年代の経営課題 | p157 | |
(一) 四つの目標と第二次三ヵ年計画 | p157 | |
四つの重点目標 | p157 | |
第二次三ヵ年計画の策定 | p160 | |
計画の遂行とその修正 | p163 | |
(二) 新しい時代を迎える | p170 | |
社名変更とシーメンス社との契約更改 | p170 | |
業績好転、一割二分配実施と今後の課題 | p173 | |
六、 むすび | p180 | |
〔付録〕 | p184 | |
今日までの原子力分野の活動 由利達雄 | p184 | |
最近の技術開発への取り組みと成果 沢邦彦 | p207 | |
あとがき | p234 |
- 索引リスト
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