三菱電機(株)『三菱電機社史』(1982.03)

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目次項目 ページ
ごあいさつ 取締役会長 進藤貞和 NP
序 取締役社長 片山仁八郎 NP
口絵 巻頭
沿革編 p1
60周年を迎えた三菱電機 p1
p2
技術 p4
経営 p6
設立前史 p9
第1節 三菱の創業と発展 p9
1. 三菱の生い立ち p9
2. 重工業化の推進 p10
3. 経営多角化への道 p12
第2節 電機産業のあけぼの p13
1. 長崎造船所電機工場の開設と船舶電化のはじまり p13
2. 神戸造船所電機工場の設置と電機分野のひろがり p15
第3節 電機製作所の独立 p16
1. 三菱造船(株)の設立 p16
2. 三菱造船(株)電機製作所の発足 p17
第1章 三菱電機の誕生 p19
第1節 三菱電機株式会社の設立 p19
1. 三菱造船(株)からの分離独立 p19
2. 労働争議の洗礼 p22
3. 受注の活発化 p23
第2節 事業体制の整備 p24
1. 3工場体制の発足 p24
2. 販売体制の整備 p27
3. 設立当初の労務管理と経理・資材制度 p28
第3節 海外の先進技術を導入 p30
1. 品質上の苦労と技術向上の努力 p30
2. ウェスチングハウス エレクトリック社との技術提携成立 p31
3. 技術導入の効果 p32
第4節 昭和恐慌下を耐えぬく p33
1. 創業以来の試練 p33
2. 受注獲得へ懸命な努力 p34
3. 合理化の推進 p35
4. 予算主義の採用と経理制度の整備 p36
5. 帰休の実施と人員整理 p37
第2章 戦時下の発展と受難 p39
第1節 経営環境の変化と事業の拡大 p39
1. 景気の回復と業績の向上 p39
2. 受注の激増と製品の多様化 p41
3. 営業体制の強化と輸出の開拓 p42
4. 社運の隆盛と株式の公開 p44
5. 戦時下の経理制度と財務運営 p46
第2節 生産の増強と設備の充実 p47
1. 生産設備の整備拡張 p47
2. 大阪工場の新設と弱電部門への進出 p48
3. 研究開発および設計製造管理体制の布石 p49
4. 統制下における資材調達と人員確保の努力 p51
第3節 太平洋戦争下の事業活動 p52
1. 戦争の拡大と事業の変容 p52
2. 太平洋戦争の開始とW社との関係 p53
3. 戦時体制に組みこまれる経営 p54
4. 戦時下の生産と技術 p55
5. 新工場のあいつぐ設立 p56
6. 資材の逼迫と労務管理の変質 p57
第4節 終戦を迎える p59
1. 工場の疎開 p59
2. 工場の罹災と喪失 p61
終戦の日 p63
戦争と社員 p68
第3章 戦後の復興を支える p75
第1節 財閥解体の嵐 p75
1. 当社分割の危機 p75
2. 集中排除法による指定の解除 p76
3. 商号商標禁止問題とその解決 p77
第2節 民需転換と営業の整備 p78
1. すすむ民需転換 p79
2. 営業体制の自立と強化 p83
3. 安定恐慌に直面 p87
第3節 労使関係の確立と近代的労務管理の導入 p88
1. 労働組合の結成と労働協約の締結 p88
2. 就業規則の制定 p89
3. 能率給制度と職階制度の導入 p90
4. 大量の人員整理とレッドパージ p91
5. 諸制度の整備と健全な労使関係の確立 p91
6. 教育体系の再編成 p92
第4節 軌道にのった戦後復興 p94
1. 生産活動の活発化 p95
2. 家電時代のはじまり p98
3. 欧米との技術格差の是正へ p100
第5節 経営近代化への胎動 p102
1. 営業諸制度の整備および販促活動の積極化 p103
2. 経理諸規則・諸制度の整備 p104
3. 事務合理化の第一歩 p105
4. 作業の科学化とモラールアップ p106
第6節 よみがえった三菱電機 p107
第4章 総合電機メーカーへの躍進 p109
第1節 経済の高度成長と業容の拡大 p109
1. 総合電機メーカーへの道 p109
2. 技術革新への対応 p111
3. 設備投資の推進と製品構成の多様化 p114
4. 経営組織の革新 p117
5. 海外進出への布石 p119
6. 労働条件の整備充実と週休2日制の導入 p120
第2節 家電事業の新展開 p123
1. 家電事業への進出姿勢 p123
2. 商品開発の推進と生産設備の増強 p125
3. 三菱家電集団の確立 p127
4. 小事業部制の採用 p130
第3節 エレクトロニクス事業への挑戦 p132
1. エレクトロニクスの基礎づくり p132
2. 官公庁需要の増大 p133
3. 電子管の生産と半導体のスタート p135
4. 電子計算機事業のはじまり p136
第4節 電力・設備投資関連事業の急成長 p138
1. 電源開発の拡大 p138
2. 原子力分野への進出 p140
3. 交流電化と新幹線 p141
4. 鉄鋼および工業用電機品 p142
5. 昇降機と冷凍空調機器の展開 p145
6. 標準電機品と材料部門の生産体制 p146
第5節 関係会社グループの形成 p147
1. 戦前の関係会社経営 p148
2. 既存企業との緊密化 p148
3. 新会社の設立 p149
4. 海外への進出 p150
第6節 構造不況の克服 p151
1. 構造不況と業績の悪化 p151
2. 体質改善のための二つの方策 p152
3. 「行動指針」と緊急対策の展開 p153
第5章 世界企業への展開 p155
第1節 開放経済体制への移行と経営体質の改善 p155
1. 経営の国際化と大型化 p155
2. 新しい企業イメージの展開 p159
3. 高度成長を支えた事業分野 p160
4. 経済変動のなかで創立50周年を迎える p163
第2節 海外事業の新段階 p164
1. 海外本部の設置と輸出活動の活発化 p165
2. 欧米市場への進出 p166
3. 技術供与と海外投資の拡充 p167
第3節 自主技術の確立 p168
1. W社との技術交換契約 p169
2. 技術開発の新しい方向 p171
3. 研究開発体制の整備と強化 p171
4. 生産技術研究所と応用機器研究所の発足 p172
第4節 需要変化への家電の対応 p174
1. 家電市場の構造変化 p174
2. 販売ルートの改革 p176
3. 技術開発の深耕 p177
4. “家電の三菱電機”への前進 p179
第5節 発展する重電とエレクトロニクス p182
1. 重電機の大形化と高性能化 p182
2. あいつぐ原子力プラントの建設 p184
3. エレクトロニクス時代に移行 p185
4. 電子計算機と制御システム p188
5. 社会開発への貢献 p191
第6節 経営組織の改革と経営管理の発展 p193
1. 本部制の採用と事業部の多角化 p193
2. 総合年度計画と資金管理制度の導入 p194
3. 人事・研修制度の充実 p195
4. 事務管理と物流管理の電算化 p197
5. 資金調達の国際化 p198
6. 資材調達の近代化 p199
7. 関係会社グループの多角化 p201
第7節 高度成長のかげりと安定成長への布石 p202
1. ニクソンショックと「101作戦」 p202
2. 石油ショックの直撃 p203
3. 安定成長時代へ向けて p204
第6章 新しい出発 p207
第1節 安定成長時代への挑戦 p207
1. 守りの経営から攻めの経営へ p207
2. 新しい事業体制の確立 p210
第2節 広大な海外市場の開拓 p215
1. 海をわたる重電機器・重電プラント p215
2. 家電輸出の拡大と海外事業の飛躍 p217
3. 海外要員育成と海外派遣者管理の充実 p220
4. 国際金融市場への進出 p220
5. 資材の海外調達 p221
第3節 家電事業の変貌と躍進 p223
1. あいつぐヒット商品の誕生 p223
2. 緻密な販売体制を確立 p225
3. 販売会社の経営強化と系列ストアの増設 p226
4. 生産設備の増強と生産性の向上 p228
5. 収益部門に変貌 p229
第4節 技術発展とエレクトロニクス p230
1. 電子計算機時代 p231
2. ICから超LSIへ p232
3. 通信と電子応用技術の発展 p233
4. 標準電機品のエレクトロニクス化 p235
5. 重電分野へのエレクトロニクスの浸透 p236
第5節 飛躍のための諸施策諸制度 p237
1. 機械計算の集中化と全社通信網の開設 p238
2. 設計製造技術の電算化と生産体質の強化 p239
3. 総合福祉ビジョンの展開と中高年問題へのとり組み p240
4. 三菱電機企業集団の体質強化 p241
第6節 調和ある環境の創造へ p243
1. 顧客との対話を促進 p243
2. 地域社会との調和と環境の整備 p244
3. 調和をめざして企業法務を充実 p245
4. 省エネルギーへの努力 p246
5. 社会ニーズにこたえる研究開発 p247
第7節 歴史の新しい創造に向けて p249
1. 1兆円企業に到達 p249
2. 創立60周年を迎える p251
部門編 p255
営業体制の60年 p255
1. 商事会社と共販の時代 p255
2. 自力営業の時代 p257
3. 部門別多様化の時代 p259
4. 機能分化と市場密着の時代 p261
技術管理活動の60年 p266
1. 技術部門の沿革 p266
2. 技術管理に関する諸活動 p268
3. 生産技術に関する諸活動 p273
4. 特許業務に関する諸活動 p278
海外活動の60年 p282
1. 海外事業の基礎固め p282
2. 海外事業の飛躍 p287
3. 歴史に残る市場開拓 p290
4. 今後の重要課題 p292
組織と経営計画の発展 p294
1. 当社における組織と経営計画 p294
2. 事業部制の展開 p295
3. 昭和52年の組織改正 p298
4. 長期計画の導入と発展 p301
経理・財務活動の発展 p305
1. 昭和恐慌下に先駆的な経理制度を実施 p305
2. 戦後復興期における経理諸制度の整備 p306
3. 高度成長期における経理諸制度の展開 p308
4. 安定成長期への移行と国際化への対応 p312
5. 財務活動のあゆみ―資金調達を中心にして p313
人事・勤労の60年 p319
1. 創業から終戦直後まで p319
2. 近代的労務管理のあけぼの p326
3. 日本的労務管理の定着と新展開 p330
4. 高度成長期における人事諸制度の整備充実 p334
5. 飛躍のための人事諸施策 p338
教育の60年 p342
1. 教育のあけぼの p342
2. 自主教育の確立 p343
3. 教育の再編成と新しい展開 p344
4. 企業内教育思想の確立 p345
5. 管理・監督者教育への重点志向と各種教育の充実 p347
6. 能力開発の多様化 p349
資材活動の60年 p354
1. 戦前から戦後復興期までの資材活動 p354
2. 高度成長時代の資材活動 p356
3. 経営合理化へのあゆみ p357
4. コストダウンへの挑戦 p360
5. 調達活動の国際化 p361
経営情報システムの発展 p363
1. 経営情報システムの夜明け p363
2. 経営諸活動におけるEDP利用の推進 p366
3. 経営情報システムの基礎確立―SIGMA計画の展開 p369
4. 高度有効利用に向けての発展―集中化計画の展開 p372
5. 今後の課題 p376
三菱電機企業集団の形成と発展 p377
1. 関係会社の誕生 p377
2. 関係会社の育成と企業集団の形成 p379
3. 企業集団の発展 p382
目で見る60年〈口絵〉 p382
製品技術編 p385
第1章 電力機器 p385
第1節 発電機器 p385
1. 水力発電 p385
2. 火力および原子力発電 p387
3. 新型炉・核融合など p395
第2節 送変電機器 p397
1. 変圧器・リアクトル・コンデンサ p397
2. 開閉機器 p402
3. 制御保護装置 p409
第3節 受電および配電機器 p415
1. 交流遮断器 p415
2. 高圧開閉装置 p417
3. 低圧開閉装置 p420
4. 直流高速度遮断器 p421
第2章 交通 p423
第1節 電気鉄道用電機品 p423
1. 電気機関車・ディーゼル電気機関車 p423
2. 電車用電機品 p426
3. 各種車両用機器 p431
4. 空気ブレーキ装置 p434
5. 新交通システム・磁気浮上式鉄道 p434
6. 電鉄用変電所 p437
7. 列車無線 p439
8. 計算機応用システムその他 p440
第2節 船舶用電機品 p444
1. 発電装置 p444
2. 配電盤 p444
3. 補機電動機 p445
4. 甲板機械 p445
5. 自動化装置 p446
6. 特殊船の電動力応用 p447
第3節 自動車用電装品 p449
1. 開拓時代 p449
2. 発展期 p450
3. カーオーディオの伸展 p452
4. カーエレクトロニクス p452
第4節 航空電装品 p453
1. 航空電装品の創業から終戦まで p453
2. 航空電装品の生産再開 p454
3. 苦難の時代 p454
4. 再出発 p455
5. 国際化の時代へ p455
第3章 産業用電機品と計装制御 p457
第1節 鉄鋼および工業プラント用電気設備 p457
1. 鉄鋼および工業プラント用電気品備 p457
2. 電動機 p461
3. 電動力応用と制御装置 p467
4. 工業用電力変換装置 p470
第2節 産業機 p473
1. 応用機 p473
2. 電気加工機 p475
3. アーク溶接機 p477
4. 数値制御装置 p478
第3節 計装制御および環境設備 p480
1. 計装制御 p480
2. 環境設備 p483
第4章 汎用電機品 p487
第1節 電動機および応用機器 p487
1. 汎用誘導電動機 p487
2. 特殊電動機 p489
3. 電動機応用機器 p491
4. 電磁クラッチ p494
第2節 配電機器および制御機器 p495
1. 配電用変圧器 p495
2. 電力・電気計器と計器用変成器 p496
3. 低圧遮断器 p497
4. 制御器具 p499
5. 制御装置 p500
第3節 縫製機器 p502
1. ミシン創業期から戦中時代 p502
2. 戦後再開から和歌山製作所時代 p503
3. ミシン事業再建を期し名古屋製作所へ統合 p504
第5章 昇降機、冷凍空調および照明 p507
第1節 昇降機 p507
1. 生産開始から戦後の再開まで p508
2. 復興期 p509
3. 成長期 p510
4. 躍進期 p512
5. 石油ショック以後 p515
6. 昭和52年以後 p517
第2節 冷凍・空調機器 p518
1. 創業から終戦まで p518
2. 戦後の復興期 p519
3. 冷凍機 p520
4. パッケージエアコン p521
5. セントラル冷暖房機器 p523
6. 冷凍・冷蔵機器 p525
7. その他の機器および工事 p526
第3節 照明 p528
1. 蛍光ランプ p528
2. HIDランプ p529
3. 住宅用照明器具 p531
4. 施設用照明器具 p533
5. 照明施設 p535
第6章 家庭電器 p539
第1節 家庭用電化機器 p539
1. 創業から昭和28年ころまでの家庭用電気機器 p539
2. 厨房関連機器 p540
3. 衛生・理美容関連機器 p543
4. 扇風機、暖房器 p546
第2節 家庭用電子機器 p548
1. テレビ p548
2. VTR p552
3. ブラウン管 p553
4. ラジオ、テープレコーダー、ラジカセ p555
5. オーディオ p556
6. スピーカー p557
第3節 住宅設備機器 p559
1. ルームエアコン p559
2. 「クリーンヒーター」「クリーンヒーターエアコン」 p561
3. 石油・ガス機器 p563
4. 電気温水器 p565
5. 換気扇、「ロスナイ」 p566
6. 太陽熱冷暖房給湯システム p568
第7章 通信および電子応用機器 p569
第1節 無線通信機器 p569
1. 移動用無線機 p569
2. 固定無線機 p572
3. 無線データ通信 p572
4. 公衆通信用アンテナ・導波管 p573
5. 衛星通信用地球局設備 p574
6. 無線通信システム p576
7. 無線テレメータ p576
第2節 無線応用機器 p577
1. 誘導飛しょう体 p577
2. 火器管制装置 p578
3. 人工衛星 p580
4. レーダ p582
5. 電子妨害・電子戦用機器 p583
第3節 電子応用機器および伝送装置 p584
1. 画像技術関連 p585
2. 通信応用技術 p587
3. 電子技術の計測・制御への応用 p589
4. その他電子技術応用製品 p590
5. 伝送機器 p592
第8章 半導体および材料部品 p595
第1節 半導体素子および集積回路 p595
1. 研究・開発・試作の時代 p595
2. 半導体事業基盤確立の時代 p596
3. 半導体成長の時代 p598
4. 半導体成熟の時代 p600
第2節 電子管・電力管 p602
1. 研究所時代 p602
2. 製作所時代 p603
第3節 合金・化成品および材料部品 p605
1. 金属材料 p605
2. 化成品 p607
3. フェライトおよび電子応用機器 p610
4. 偏光板 p612
第9章 電子計算機 p614
第1節 電子計算機および周辺端末装置 p614
1. 揺籃期 p614
2. MELCOM 1101の開発 p614
3. 制御用計算機・事務用計算機および会計機への進出 p615
4. 第3世代機への移行 p616
5. 新分野への展開 p617
6. 計算機製作所の設立とその発展 p618
第2節 電子計算機応用システム p620
1. MELCOM 1101の応用システム p620
2. MELCOM 1530とMELCOM 3100の応用システム p620
3. MELCOM 9100の応用システム p621
4. MELCOM 7000とMELCOM-COSMOシリーズの応用システム p621
5. MELCOM 80シリーズの応用システム p622
6. MELCOM 70シリーズの応用システム p623
7. MELCOM 2350インテリジェント端末の応用システム p624
第3節 工業用計算機システム p625
1. 草創期 p625
2. 事業の進展 p625
3. 計算制御からコンピュータシステムへ p626
4. コンピュータシステム工場の発足 p627
5. 事業の飛躍的発展 p627
第10章 研究開発 p629
第1節 生い立ちの時代 p629
1. 神戸製作所工作研究係発足 p629
2. 本店研究課の設立 p629
3. 伊丹地区への移転と軍事研究 p630
4. 研究所設立そして終戦 p630
第2節 総合電機メーカーとしての技術基礎確立の時代 p631
1. 無線・電子技術への本格的とり組み p631
2. 材料研究・管球部門の動向 p632
3. 新事業進出のための基礎技術開発 p633
4. 研究所組織体制の整備 p635
第3節 花ひらく技術革新の時代 p636
1. 原子力実用化にいどむ p636
2. モレクトロンの誕生 p637
3. 計算機時代のあけぼの p638
4. 電力大容量化時代への対応 p638
5. 材料研究の展開 p639
6. 全社ニーズに適応した研究体制の確立 p640
第4節 自主技術確立の時代 p641
1. 新技術への挑戦 p641
2. 事業を支える基盤技術 p644
3. 新しい事業活動への積極的展開 p645
4. 研究組織の変遷 p647
未来へつなぐ技術 p651
エネルギー p652
交通・輸送 p656
産業 p660
家庭 p664
エレクトロニクス p668
宇宙・通信 p672
システム p676
明日をひらく研究開発 p680
資料 p683
三菱電機株式会社定款 p683
株式 p691
組織 p694
役員 p700
業績 p704
社員と福利 p714
戦時下 p722
工業所有権 p726
製品の変遷 p732
事業所 p736
関係会社 p748
代理店・特約店 p758
年表 p763
あとがき 巻末
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