(株)明電舎『明電舎100年史. 沿革・資料編』(1998.06)

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目次項目 ページ
発刊にあたって 取締役会長 猪熊時久 取締役社長 小島啓示 NP
口絵 p1
人の、地球の、未来へ p1
明電舎100年の歩み 1897▲1997 p4
明電舎の誕生と「モートルの明電」 1897●明治30年▲大正5年●1916 p4
事業の拡大・発展と戦時下の経営 1917●大正6年▲昭和20年●1945 p10
焦土からの出発と高度成長の軌跡 1946●昭和21年▲昭和46年●1971 p14
「モートルの明電」から「パワートロニクスの明電」へ 1972●昭和47年▲平成元年●1989 p17
21世紀への架け橋 1990●平成2年▲平成9年●1997 p20
沿革編 p24
第1章 黎明期の明電舎と“モートルの明電”創業以前~大正7年(1918)1月 p24
1 創業者重宗芳水と電機事業とのかかわり 創業前史 p24
1 幼少年期の重宗芳水 p24
2 徒弟として三吉電機工場に入社 p25
3 工手学校機械科で基本を習得 p26
4 わが国電気事業の幕開け p28
5 電気機械製造業の先駆、三吉電機工場 p30
6 修業時代の重宗芳水 p30
2 独立創業、明電舎モートルの誕生 明治30年(1897)~37年(1904) p33
1 京橋区築地船松町に旗上げ p33
2 苦難の時代 p34
3 明電舎モートルの誕生 p36
4 独自技術の芽生え p38
5 明治31~37年の当社製品 p39
3 明石町、大崎工場での事業基盤の拡大 明治38年(1905)~大正7年(1918) p40
1 モートルの明電、一世を風靡 p40
2 次期発展への布石 p43
3 大崎工場の建設・移転 p45
4 電源開発、動力利用分野事業へ進出 p49
5 自社技術確立の時代へ p50
6 独自技術の開発と製品 p51
4 個人経営から株式会社へ 大正5年(1916)~7年(1918) p54
1 重宗芳水、不治の病に p54
2 株式会社明電舎の誕生 p55
3 芳水逝去、2代社長に重宗たけ就任 p56
第2章 重電機会社としての発展と戦時体制下の経営 大正7年(1918)2月~昭和20年(1945)8月 p60
1 新技術、新製品の開発と経営基盤の充実 大正7年(1918)~15年(1926) p60
1 電機産業界の発展 p60
2 収益拡大下の生産 p62
3 収益の拡大とその有効活用 p63
4 記録品と新製品 p66
5 関東大震災とその影響 p68
2 飛躍的発展 昭和2年(1927)~17年(1942) p70
1 冬の時代から大幅需要増の時代へ p70
2 発展への経緯 p72
3 経営基盤強化の主要事項 p75
4 海外への進出 p78
5 新製品と新技術の開発 p79
3 生産拠点の拡充と戦時体制下での経営 昭和17年(1942)~20年(1945)8月 p83
1 生産の国家管理と軍需産業化 p83
2 新しい生産体制の構築 p84
3 戦時体制下の経営 p90
4 生産設備の分散疎開 p94
5 終戦への道程 p95
第3章 戦後の技術革新と近代化への投資 昭和20年(1945)~38年(1963) p100
1 混乱からの立直り 昭和20年(1945)~26年(1951) p100
1 戦後の体制整備 p100
2 昭和20年代前半の製品 p107
3 労働組合の結成 p110
2 復興本格化、新しいことへのチャレンジ 昭和26年(1951)~32年(1957) p113
1 朝鮮動乱と電力会社の9分割 p113
2 資本金の拡大 p114
3 技術革新の推進と発展 p115
4 生産体制の整備と投資、拡充 p116
5 賃金体系の改善 p118
6 労働組合の活動 p119
3 近代化への飛躍 昭和32年(1957)~38年(1963) p121
1 創業60周年を迎える p121
2 経営基盤の充実 p123
3 販売体制の充実と拡大 p125
4 経営の近代化 p127
5 新技術の展開 p129
6 福利厚生の整備 p132
4 沼津工場の建設 昭和34年(1959)~38年(1963) p135
1 生産体制強化に向けて p135
2 沼津工場の誕生 p136
3 沼津工場の拡充、整備 p137
4 名古屋工場、平坂工場の強化 p139
5 家電への進出 昭和33年(1958)~38年(1963) p141
1 生活様式の変化と家電ブームの到来 p141
2 家電製品のラインアップ p141
3 販売拠点の拡大とサービス体制の拡充 p143
6 プラント工事部門の発足と海外プラントの開拓 昭和20年(1945)~38年(1963) p145
1 工事部門の誕生 p145
2 初めての海外プラント p146
第4章 経営転換、住友グループ入り 昭和38年(1963)~46年(1971) p150
1 経営体質刷新への努力 昭和38年(1963)~41年(1966) p150
1 経営に新しい風を p150
2 経営首脳の交代、集団指導体制へ p151
3 経営立直しへの取組み p153
4 住友グループ入りに向けて p156
5 三位一体、平木新体制の発足 p157
2 再建への道程 昭和41年(1966)~46年(1971) p159
1 この時代の背景 p159
2 再建に向けての経営基盤の強化 p160
3 人事・労務面の施策 p164
3 生産と技術体制の改革 昭和41年(1966)~46年(1971) p170
1 生産体制の改革と強化 p170
2 経営近代化の促進 p173
3 技術体制の強化と海外技術の導入 p177
4 営業体制の強化 昭和41年(1966)~46年(1971) p178
1 営業支援体制の拡充 p178
2 販売戦略の強化 p181
5 技術の成果と製品のラインアップ 昭和38年(1963)~46年(1971) p183
1 半導体技術応用製品の開発 p183
2 東京オリンピックに活躍 p185
3 その他特筆すべき製品 p187
第5章 “パワートロニクスの明電”の確立と黒字体質への転換 昭和46年(1971)~55年(1980) p192
1 “パワートロニクスの明電”の旗揚げ 昭和46年(1971)~52年(1977) p192
1 経営の基本施策と創業75周年 p192
2 管理体制の改善 p196
3 社内活性化を目指して p197
4 販売体制の変革と強化 p201
5 関係会社とともに発展 p203
2 生産基盤の整備・充実 昭和46年(1971)~52年(1977) p208
1 生産体制の改革と拡充 p208
2 技術、新製品開発体制の強化・整備 p210
3 プラント関連部門の充実 p213
3 太田工場の建設と既設工場の再建・整備 昭和47年(1972)~56年(1981) p216
1 太田工場の建設 p216
2 名古屋工場と西尾工場の再建 p219
4 体質改善に向けて 昭和52年(1977)~55年(1980) p222
1 混迷と変化への対応 p222
2 体質改善の推進 p224
3 業務の近代化 p227
4 人事労務政策の展開 p231
5 関係会社の設立 p234
5 パワートロニクス製品の開花 昭和46年(1971)~55年(1980) p237
1 コンピュータ応用の新技術、新製品の続出 p237
2 新技術に培われた新製品(コンピュータ応用以外) p239
第6章 体質改善の推進とメカトロニクス事業への挑戦 昭和55年(1980)~62年(1987) p242
1 量から質への経営戦略 昭和55年(1980)~59年(1984) p242
1 Qアップ作戦の開始 p242
2 業務の改善 p246
3 販売拠点拡充の本格化 p249
4 関係会社設立 p251
2 燃える集団を目指して 昭和59年(1984)~62年(1987) p253
1 ニュー・メイデンへの道 p253
2 受注・売上げ・利益最高記録樹立の幕開け p254
3 組織と業務の改善 p257
4 モラールアップ施策 p261
3 技術および生産体制の強化と事業化 昭和55年(1980)~62年(1987) p264
1 生産体制の強化 p264
2 新製品の事業化 p269
4 メカトロニクス関連事業の展開 昭和55年(1980)~62年(1987) p271
1 メカトロニクス事業の確立と拡充 p271
2 メカトロニクス製品の数々 p275
5 パワートロニクス製品とコンピュータ関連製品 昭和55年(1980)~62年(1987) p280
1 パワートロニクス事業の展開 p280
2 パワートロニクス分野の成果 p281
3 コンピュータ関連製品 p282
6 営業活動の強化 昭和55年(1980)~62年(1987) p284
1 国内外の営業展開 p284
2 海外への躍進 p285
第7章 パワトロ・メカトロ・エレクトロ、3本柱に向けて 昭和62年(1987)~平成5年(1993) p290
1 高収益を目指した経営基盤の強化 昭和62年(1987)~平成5年(1993) p290
1 パワーアップ90の展開 p290
2 より豊かな生活を目指して p295
3 創業90周年 p301
2 人を大切にする企業集団へ 昭和62年(1987)~平成5年(1993) p303
1 チャレンジ100のスタート p303
2 明電グループの拡充 p308
3 緊急特別対策の実施 p312
3 広報活動と販売戦略の積極的な展開 昭和62年(1987)~平成5年(1993) p314
1 広報活動の展開 p314
2 国内における販売戦略 p317
3 海外の販売戦略 p320
4 技術・生産体制の強化と事業化 昭和62年(1987)~平成5年(1993) p323
1 生産の機械化、自動化 p323
2 工場の機種・機能分担の改善 p326
3 生産能力の拡充と生産体制の強化 p329
4 各種製品の事業化 p332
第8章 21世紀を目指す新しい事業基盤の創造 創業100周年に向けて 平成5年(1993)~9年(1997) p338
1 新技術、新事業開発のための基盤の充実 平成5年(1993)~9年(1997) p338
1 バブル崩壊による環境変化と重電機業界 p338
2 C100ステップ2の展開 p339
3 業務改革の推進 p342
4 総合研究所の開設 p344
5 本社事務所の移転と統合 p345
6 よりよい品質を目指して p347
2 環境変化に対処した基盤強化 平成5年(1993)~9年(1997) p349
1 C100ステップ3の繰上げスタート p349
2 全社情報処理システムの再構築 p352
3 変化に対応した体制づくり p358
4 生産体制の再編・強化 p361
3 営業活動の強化と体制整備 平成5年(1993)~9年(1997) p364
1 受注環境の変化 p364
2 創業100周年に向けての受注拡大作戦の展開 p365
3 新たな国際戦略の展開 p365
4 技術成果と製品 平成5年(1993)~9年(1997) p369
1 パワートロニクス製品 p369
2 メカトロニクス分野 p371
3 エレクトロニクス分野 p372
5 創業100周年を迎えて 平成9年(1997)~ p373
1 創業100周年記念行事・事業 p373
2 明電舎21世紀への展望 p377
資料編 p381
I 経営・組織 p381
1 定款 p381
[1] 原始定款 p381
[2] 定款の主な変更 p381
[3] 現行定款 p381
2 社標・社章の変遷 p386
[1] 現行 p386
[2] 変遷 p386
3 役員 p388
[1] 歴代社長 p388
[2] 役員在任期間一覧 p388
[3] 現役員 p388
4 組織 p401
[1] 組織の変遷 p401
[2] 現行組織 p401
II 財務・株式 p410
1 資本金の推移 p410
2 株価の推移 p411
3 主要株主の変遷 p412
4 財務諸表の推移 p414
III 業績 p418
1 売上高と利益の推移 p418
2 機種別売上比率の推移 p420
3 輸出高・輸出比率の推移 p421
IV 事業拠点 p422
1 国内営業拠点 p422
2 海外事務所 p426
3 工場 p427
V 技術・生産 p430
1 製品と生産拠点の変遷 p430
2 生産設備(技術)の変遷 p432
3 情報技術の変遷 p434
4 製品の変遷 p436
5 主な技術契約 p446
6 特許出願・意匠登録件数の推移 p447
VI 人事・労務 p448
1 従業員数の推移 p448
2 資格制度の変遷 p450
3 安全成績の推移 p451
VII 関係会社ほか p452
1 関係会社 p452
[1] 国内関係会社 p452
[2] 海外関係会社 p452
2 代理店・販売店 p457
年表 p460
索引 p508
主要参考文献 p518
写真・資料提供、撮影協力 p519
編集後記 p521
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