高砂熱学工業(株)『高砂熱学工業70年の歩み』(1994.03)

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目次項目 ページ
前口絵 巻頭
刊行のあいさつ 取締役社長 石井勝 NP
第1編 創業から戦後復興期まで p5
1 創業期から前進期 大正12年11月~昭和12年11月 p5
1 高砂煖房工事(株)の創立 p5
[1]高砂工業(株)煖房工事部の独立 p5
[2]明治、大正期の冷暖房業界 p7
[3]創立者と経営陣、技術陣 p8
[4]創立期の事業展開 p11
2 相次ぐ国産第1号の開発 p13
[1]高砂荏原式ターボ冷凍機の開発 p13
[2]ヒートポンプの開発 p16
[3]その他の製品開発 p19
3 経営基盤の確立 p20
[1]柳町専務の就任 p20
[2]外地工事への取組み p21
[3]昭和初期の事業展開 p22
[4]“堅実ナル経営” p24
2 戦中・戦後期 昭和12年12月~25年11月 p28
1 戦時下の経営 p28
[1]軍需への対応 p2
[2]国産工業用冷却塔第1号の開発 p30
[3]油汚物洗浄事業の開始 p32
[4]高砂熱学工業(株)に改称 p33
[5]戦時下の業績 p34
2 戦後の再建 p35
[1]終戦直後の当社 p35
[2]柳町社長の就任 p37
[3]特別経理会社に指定 p37
[4]子会社の動向 p38
[5]株式を社員に譲渡 p38
[6]支店の開設 p39
3 占領下における工事 p40
[1]進駐軍関連工事の伸長 p40
[2]高温水地域暖房工事の施工 p41
[3]民間工事の再開 p42
[4]戦後の業績 p44
3 復興期 昭和25年12月~40年3月 p46
1 経営基盤の再構築 p46
[1]小林社長の就任 p46
[2]営業体制の強化 p47
[3]組織、機構の整備 p49
[4]人事・福利厚生制度の改革 p50
[5]本店社屋の建設 p52
[6]資本の充実と業績の推移 p54
[7]創立者、原邦造の逝去 p56
2 技術部門の充実 p56
[1]研究開発体制づくり p56
[2]設計、施工技術の合理化 p58
[3]公害防止技術への取組み p60
3 一般空調分野の拡大 p60
[1]大型工事の増加 p60
[2]高層ビル時代へ p61
[3]工場空調分野での事業展開 p63
第2編 近代企業への歩み p69
1 新規・周辺分野への挑戦 昭和40年4月~49年3月 p69
1 長期経営計画(S計画)の策定 p69
[1]S計画策定の背景 p69
昭和40年当時の関連業界の状況 p69
昭和40年代初頭の当社 p69
[2]柴田社長の就任 p71
柴田社長の経歴 p71
柴田体制のスタート p71
[3]S計画の概要 p72
S計画策定までのプロセス p72
アメリカ流経営手法の影響 p72
S計画のねらい p72
社内外への伝達 p72
2 S計画の推進 p74
[1]組織・機構の改革 p74
中枢組織の改革 p74
意思決定機関 p74
社外からの人材導入 p74
[2]直営工場の開設 p77
五反田工場、川西工場の開設と(株)双葉製作所 p77
厚木工場の変遷 p77
[3]研究開発体制の整備 p80
仙台技術研究所の開設 p80
企画室の活躍 p80
[4]営業体制の整備 p81
営業部門の強化 p81
営業拠点の拡大 p81
[5]業容の急拡大 p82
株式上場 p82
広報室の設置 p82
人事制度の整備 p82
大量の社員採用 p82
人材育成への取組み p82
品質管理活動の先駆け p82
安全衛生体制の強化 p82
福利厚生制度の整備 p82
EDP利用の進展 p82
労働組合の変遷と三者協議会 p82
3 関係会社の相次ぐ設立 p91
[1]関係会社の設立 p91
日本開発興産(株) p91
日本ピーマック(株) p91
日本エスエフ(株) p91
日本ルーラルエンジニアリング(株) p91
日本熱エネルギー(株) p91
関連会社統括室 p91
4 広がる保有技術 p93
[1]国内外企業との技術提携 p93
エンバーコ社 p93
プロクター・アンド・シュワルツ社 p93
東亜工業(株) p93
バーナー・インターナショナル社 p93
ウォーレス社 p93
日軽アルミ(株) p93
[2]ピーマック・カセット・システムの開発 p96
ピーマックの開発 p96
ピーマックの量産体制 p96
ピーマックの販売体制 p96
[3]その他の技術開発 p98
工業用大型冷却塔 p98
TCA型冷却塔 p98
クリーンルーム関係装置 p98
海苔連続乾燥装置 p98
特許と技術の標準化 p98
5 工事の大型化と地域冷暖房 p101
[1]一般空調分野 p101
超高層ビル、ホテル p101
中高層大型ビル、ホテル p101
地下街・地下駅舎施設 p101
[2]地域冷暖房の普及 p105
都市型DHC p105
特定業務型DHC p105
ニュータウン型DHC p105
地域暖房(DH) p105
[3]工場分野での活躍 p109
クリーンルームの出現 p109
クリーンルーム開発の経緯 p109
その他の産業用空調 p109
海外工事の受注、施工 p109
6 オイルショックによる打撃 p115
[1]昭和40年代の業績 p115
わが国経済と建設業界 p115
当社業績の推移 p115
[2]オイルショックの到来 p117
建設業界、空調業界への影響 p117
当社の対応 p117
2 オイルショックと経営環境の激変 昭和49年4月~53年3月 p119
1 緊急事態克服のための諸施策 p119
[1]緊急対策の実施と成果 p119
昭和49年度の緊急対策 p119
総合予算制度の導入 p119
同業の倒産 p119
[2]経営合理化への取組み p121
中枢組織の改革と東京本店の分離 p121
五反田・厚木工場の状況 p121
電算機の自社導入 p121
研修制度の充実 p121
従業員持株会の発足 p121
日本ルーラルエンジニアリングの解散 p121
[3]第2次中期経営計画の策定 p124
第2次中計の策定プロセス p124
第2次中計の概要、特色 p124
[4]日景社長の就任 p126
日景社長の経歴 p126
日景体制のスタート p126
2 低成長経済への突入 p128
[1]営業方針の転換と営業拠点の拡充 p128
非一般空調分野へのシフト加速 p128
国内営業網の拡大 p128
海外営業拠点と海外事業部の設置 p128
[2]低成長下の経営 p130
人件費コストの急増 p130
利益率の低下 p130
イメージづくりと広報戦略 p130
諸規程の整備と厚生活動等 p130
[3]関係会社の活躍 p134
日本ピーマック、日本エスエフ、日本開発興産の事業展開 p134
日本エスデイ(株)の設立 p134
3 オイルショック下の工事 p135
[1]ASTMプロジェクトへの参画 p135
ASTM企業連合の結成とコンペ入賞 p135
実施案採用から建設まで p135
(株)アステムと熱会社の設立 p135
当社の役割と成果 p135
[2]地域冷暖房工事の増加 p137
熱供給事業法の制定 p137
片山津地域暖房 p137
苫小牧熱供給の変遷等 p137
[3]一般空調分野 p138
池袋サンシャインシティ p138
その他の工事 p138
[4]特殊空調分野 p140
工場空調 p140
その他の工事 p140
4 新技術分野への挑戦 p141
[1]省エネルギーシステムへの取組み p141
太陽熱利用、ソーラーシステム p141
熱回収システム p141
[2]クリーンルーム需要の開拓 p142
[3]ゴミ空気搬送システムの実用化 p143
[4]高炉送風除湿装置の開発 p145
[5]特殊型冷却塔 p146
[6]その他の技術開発 p147
汚泥熱処理システム p147
技術研究所等 p147
3 経営刷新活動とナミレイ事件 昭和53年4月~59年3月 p149
1 中期経営計画(5-5Plan)の策定と展開 p149
[1]5-5Planの策定 p149
第2次オイルショックと建設業界“冬の時代” p149
中計委員会の設置とその活動 p149
TQC研究会と答申策定 p149
「5-5Plan」の中計としての承認 p149
中期経営計画の社内説明会 p149
中期経営計画のローリング p149
[2]減量経営への取組み p152
人事・給与面での対応 p152
五反田工場の廃止 p152
日本熱エネルギー(株)等 p152
[3]能力主義人事へ p153
新人事制度のねらいと概要 p153
職員組合との折衝と結果 p153
本格的な昇格試験制度の導入 p153
[4]伸び悩む業績 p155
中堅社員の大量退職 p155
業績の低迷 p155
2 TQC運動の導入と休止 p155
[1]TQC運動の本格導入 p155
TQC推進組織の設置 p155
QC教育 p155
GO-GOサークル p155
改善提案活動 p155
指導会 p155
方針管理による施策展開 p155
[2]デミング賞挑戦宣言 p159
機能別管理 p159
デミング賞挑戦体制とQC診断の実施 p159
[3]TQC運動の休止とその後の活動 p161
デミング賞断念までのプロセス p161
TQC運動の残したもの p161
3 経営刷新活動を継承 p162
[1]組織能力の向上を目指す p162
改善提案活動、小集団活動 p162
BSP活動 p162
原価管理機能強化 p162
開発戦略委員会 p162
コンピューター分散処理の導入 p162
[2]総合研究所建設決定と技術力強化 p165
総合研究所建設決定 p165
技術開発体制と技術教育 p165
[3]海外営業基盤の拡充 p167
海外事業への体制強化 p167
新加坡支店の立直し p167
ビーチャム製薬 p167
T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)他 p167
[4]営業体制の強化と関係会社の発展 p169
営業体制の強化 p169
国内営業所網の拡充 p169
関係会社の発展 p169
[5]その他の活動 p170
安全衛生活動 p170
福利厚生 p170
4 技術分野での成果 p171
[1]一般空調、工場空調分野での成果 p171
一般空調分野 p171
工場空調分野 p171
[2]省エネルギー技術の開発 p174
ソーラーシステム(2) p174
省エネ型冷却塔 p174
[3]マイコン活用の制御システムの開発 p175
SECTA p175
SECTA B-4000 p175
[4]新しいクリーンルーム市場の登場 p176
エンバーコ社との技術提携解消 p176
サーマルチャンバー p176
IC工場向け塩害除去技術 p176
液体温度制御装置 p176
[5]その他の技術開発 p178
新幹線消雪試験 p178
ドライルーム p178
蓄熱方式 p178
5 ナミレイ事件の顛末 p180
[1]事件の発生からナミレイ関係者逮捕まで p180
事件の概要 p180
事件の発生 p180
ナミレイとの抗争 p180
海外業務提携の締結 p180
富士銀行へのナミレイ株式引受け強要 p180
告訴とナミレイ関係者の逮捕 p180
[2]第一審から最高裁判決まで p184
[3]ナミレイ事件の反省と教訓 p185
弁護団のコメント p187
4 新しい企業文化の創造 昭和59年4月~平成3年3月 p189
1 業務効率化を目指して p189
[1]業務効率化委員会の設置 p189
委員会設置の背景とねらい p189
委員会活動とその成果 p189
[2]TOP計画スタート p190
2 長期経営計画「プラン'90」の策定と展開 p191
[1]石井社長の就任 p191
石井社長の経歴 p191
新経営方針 p191
[2]プラン'90の概要 p193
プラン'90のねらいと特徴 p193
プラン'90長期業務目標の概要 p193
[3]顧客重視の営業体制の構築 p194
営業推進体制の変遷 p194
情報管理体制の変遷 p194
商品事業部の新設 p194
地域戦略の強化 p194
岐阜タカサゴ(株)の設立 p194
ケイ・エス・ティ・アメニティ・エンジニアリング(株)の設立 p194
[4]国際化への対応 p197
海外事業推進体制 p197
タイ・タカサゴ p197
タカサゴ・アメリカ p197
国際交流の活発化 p197
[5]第2基軸技術(計装・制御)分野への再スタート p200
新事業・新技術の方向について p200
計装部門の組織上の変遷 p200
[6]プラン'90 4年目で目標達成 p201
大型景気の波に乗る p201
プラン'90の評価と影響 p201
関係会社の発展 p201
3 企業体質の強化進む p204
[1]利益創造活動の強化進む p204
“北尾スクール” p204
原価管理機能の組織上の変遷 p204
原価低減の諸活動 p204
購買・外注基本方針 p204
CAP活動 p204
開発戦略委員会の活動 p204
[2]企業イメージの刷新活動 p206
本社社屋リニューアルの流れ p206
VI活動の展開 p206
社外広告、広報 p206
[3]財務体質の改善 p209
エクイティ・ファイナンス p209
発行済株式数、株主数の推移 p209
余資運用方針と財務諸指標 p209
[4]人事諸制度の充実 p210
人事制度 p210
人材育成・教育研修 p210
求人活動 p210
福利厚生 p210
[5]情報システム機能の強化 p213
ハード面での変遷と社内ネットワーク p213
主要開発プログラム p213
社内体制と人材育成 p213
[6]安全・衛生活動への取組み強化 p214
安全管理 p214
健康管理 p214
4 技術開発体制の充実 p215
[1]総合研究所の強化と共同研究 p215
[2]クリーンルーム技術の発展 p216
SECTA CR-5000 p216
気流性状の研究 p216
TCR-MP p216
TCR Super MP p216
スーパークリーンイオナイザ p216
クリーンルーム集中監視システム p216
スーパーサーマルチャンバー p216
クリーンドライチャンバー p216
[3]制御システムの開発 p220
SIGMA T-3000シリーズ p220
SIGMA T-1000シリーズ p220
DELTA T-5000 p220
SECTAシリーズ p220
[4]エネルギー高度利用技術の開発 p223
スーパーアイスシステム p223
コージェネレーションシステム p223
[5]既存技術の高度化への取組み p224
高度化テーマ制度 p224
その他の技術開発 p224
5 技術部門の生産性向上活動 p225
[1]CADの導入と普及 p225
CADの導入 p225
CADソフトの開発と製作工程とのリンク p225
[2]品質管理活動の定着 p227
現場での品質管理活動の変遷 p227
技術標準類の整備 p227
工数管理 p227
指定工法制度 p227
[3]技術情報網の整備 p228
技術スペシャリスト制度 p228
技術員経歴情報 p228
技術情報の収集と活用 p228
[4]工事施工能力の増強 p229
協力会社の開拓と組織化 p229
協力会社のレベル向上 p229
6 空調システムの高付加価値化への対応 p231
[1]インテリジェントビルの普及 p231
空調システムの高付加価値化 p231
大型電算センターの建設 p231
[2]クリーンルーム市場の急拡大 p234
半導体の高集積化のハイピッチな進展 p234
液晶市場の出現 p234
研究開発施設の大型化 p234
[3]都市開発とリゾート開発の進展 p236
首都圏における大規模開発 p236
関西地区における大規模開発 p236
各地でのリゾート開発とホテル建設 p236
スポーツ、興行施設等(大空間空調) p236
[4]更新需要の高まり p242
第3編 新世紀への始動 p247
1 新たなる飛躍へ向けて 平成3年4月~5年11月 p247
1 新長期経営計画(NCP-1)の策定と展開 p247
[1]NCP-1の策定 p247
NCP-1のねらいと特徴 p247
NCP-1の概要 p247
[2]バブル経済の崩壊と当社の業績 p248
複合不況 p248
踊り場にきた業績 p248
2 企業体質の更なる充実へ p252
[1]諸制度の整備 p252
新社内資本制度の導入 p252
リスクマネジメント体制の強化 p252
環境問題への積極的な取組み p252
フィランソロフイー、メセナへの積極参加 p252
[2]人事諸体系の充実 p255
給与体系の改訂 p255
人事部の独立と昇格試験制度の改訂 p255
職能教育の充実 p255
福利厚生 p255
3 施工技術の革新と新世代技術への取組み p257
[1]施工技術センター p257
革新的施工技術の開発と推進 p257
[2]現場業務のシステム化 p258
現場とのネットワーク化 p258
CADの普及 p258
[3]設備管理技術の開発 p260
限界予知保全システム p260
エネルギー管理支援システム p260
[4]エネルギー高度利用技術の発展 p261
蓄熱技術の発展 p261
PFAS p261
[5]次世代のクリーンルーム技術 p262
環境制御技術 p262
静電気除去技術 p262
TFFUの高度化 p262
[6]受賞関係・特許関係 p265
2 新世紀に向かって p266
1 創立70周年の意義と新たな決意 p266
2 新世紀に向かって当社の目指す姿 p267
後口絵 巻末
資料編 p285
1 経営・組織 p285
1. 経営の基本理念 p285
2. 定款 p286
2-1 原始定款 p286
2-2 定款の主な変遷 p287
2-3 現行定款 p290
3. 役員 p292
3-1 役員在任期間一覧 p292
3-2 現役員 p295
3-3 歴代役員 p298
4. 本社組織 p300
4-1 歴代本部主管者在任期間 p300
4-2 主な変遷 p301
4-3 現行組織 p304
5. 支店・事業部 p306
5-1 事業所の変遷 p306
5-2 事業所一覧 p312
2 財務・株式 p314
1. 資本金の推移 p314
2. 売上高 p316
2-1 総売上高の推移 p316
2-2 社員1人当り、技術員1人当り完成工事高の推移 p317
2-3 支店別売上高比率の推移 p318
2-4 用途別(需要業種別)売上高構成比の推移 p319
3. 経常利益・当期利益 p320
4. 財務諸表 p321
4-1 貸借対照表 p321
4-2 損益計算書 p324
4-3 利益金処分 p324
5. 主要財務比率推移 p326
6. 土地・建物一覧 p327
7. 株式 p330
7-1 所有株式数・株主数分布 p330
7-2 所有者別株式数・株主数分布 p330
7-3 大株主の主な異動 p331
7-4 株式配当率・株価の推移 p332
3 設計・施工体制 p334
1. 工事の主な流れ p334
2. 設計担当技術員数の推移 p335
3. 施工体制の概要 p335
3-1 外勤技術員数の推移 p335
3-2 公的資格保有者数の現況 p336
3-3 主要業種協力会社 p337
3-4 主要労務費・外注費の推移 p339
4. 安全衛生管理体制の概要 p340
4-1 安全・衛生管理体制 p340
4-2 災害発生実績の推移 p341
5. 主要機材別購入高の推移 p341
4 技術開発、主要施工・納入実績 p342
1. 主要技術の系譜 p342
1-1 一般空調技術の系譜と主な施工実績 p342
1-2 工程空調技術の系譜と主な施工実績 p348
1-3 製品開発の系譜と主な納入実績 p350
2. 主要社外表彰受賞一覧 p352
5 営業体制・営業活動 p353
1. 受注形態の推移 p353
2. 支店別受注高比率の推移 p354
6 人事・福利厚生 p355
1. 従業員 p355
1-1 職務別社員数の推移 p355
2. 教育研修体系 p356
3. 福利厚生 p357
3-1 福利厚生制度一覧 p357
3-2 福利厚生施設 p359
4. 労働組合年表 p360
7 情報システム p361
1. コンピューターシステムの推移 p361
2. 全社ネットワークの推移 p361
3. 主要開発プログラム p361
4. 保有情報量プログラム数の推移 p362
8 関係会社 p363
1. 関係会社の概要一覧 p363
年表 p365
参考文献・資料 p391
編集後記 p392
テクニカルノート NP
1 冷凍機・ヒートポンプの歴史 p17
2 空気と水蒸気 p23
3 FANCOILからPMAC、PFASまで p97
4 地域冷暖房の歴史と将来 p107
5 クリーンルームとその応用分野 p113
6 TICSとTIS―最適化制御を目指して p221
7 人間と温熱環境 p233
8 大空間空調への対応 p241
9 施工技術の革新―生産技術の確立 p259
10 蓄熱技術とその重要性 p263
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