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高砂熱学工業(株)『高砂熱学工業70年の歩み』(1994.03)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
前口絵
巻頭
刊行のあいさつ 取締役社長 石井勝
NP
第1編 創業から戦後復興期まで
p5
1 創業期から前進期 大正12年11月~昭和12年11月
p5
1 高砂煖房工事(株)の創立
p5
[1]高砂工業(株)煖房工事部の独立
p5
[2]明治、大正期の冷暖房業界
p7
[3]創立者と経営陣、技術陣
p8
[4]創立期の事業展開
p11
2 相次ぐ国産第1号の開発
p13
[1]高砂荏原式ターボ冷凍機の開発
p13
[2]ヒートポンプの開発
p16
[3]その他の製品開発
p19
3 経営基盤の確立
p20
[1]柳町専務の就任
p20
[2]外地工事への取組み
p21
[3]昭和初期の事業展開
p22
[4]“堅実ナル経営”
p24
2 戦中・戦後期 昭和12年12月~25年11月
p28
1 戦時下の経営
p28
[1]軍需への対応
p2
[2]国産工業用冷却塔第1号の開発
p30
[3]油汚物洗浄事業の開始
p32
[4]高砂熱学工業(株)に改称
p33
[5]戦時下の業績
p34
2 戦後の再建
p35
[1]終戦直後の当社
p35
[2]柳町社長の就任
p37
[3]特別経理会社に指定
p37
[4]子会社の動向
p38
[5]株式を社員に譲渡
p38
[6]支店の開設
p39
3 占領下における工事
p40
[1]進駐軍関連工事の伸長
p40
[2]高温水地域暖房工事の施工
p41
[3]民間工事の再開
p42
[4]戦後の業績
p44
3 復興期 昭和25年12月~40年3月
p46
1 経営基盤の再構築
p46
[1]小林社長の就任
p46
[2]営業体制の強化
p47
[3]組織、機構の整備
p49
[4]人事・福利厚生制度の改革
p50
[5]本店社屋の建設
p52
[6]資本の充実と業績の推移
p54
[7]創立者、原邦造の逝去
p56
2 技術部門の充実
p56
[1]研究開発体制づくり
p56
[2]設計、施工技術の合理化
p58
[3]公害防止技術への取組み
p60
3 一般空調分野の拡大
p60
[1]大型工事の増加
p60
[2]高層ビル時代へ
p61
[3]工場空調分野での事業展開
p63
第2編 近代企業への歩み
p69
1 新規・周辺分野への挑戦 昭和40年4月~49年3月
p69
1 長期経営計画(S計画)の策定
p69
[1]S計画策定の背景
p69
昭和40年当時の関連業界の状況
p69
昭和40年代初頭の当社
p69
[2]柴田社長の就任
p71
柴田社長の経歴
p71
柴田体制のスタート
p71
[3]S計画の概要
p72
S計画策定までのプロセス
p72
アメリカ流経営手法の影響
p72
S計画のねらい
p72
社内外への伝達
p72
2 S計画の推進
p74
[1]組織・機構の改革
p74
中枢組織の改革
p74
意思決定機関
p74
社外からの人材導入
p74
[2]直営工場の開設
p77
五反田工場、川西工場の開設と(株)双葉製作所
p77
厚木工場の変遷
p77
[3]研究開発体制の整備
p80
仙台技術研究所の開設
p80
企画室の活躍
p80
[4]営業体制の整備
p81
営業部門の強化
p81
営業拠点の拡大
p81
[5]業容の急拡大
p82
株式上場
p82
広報室の設置
p82
人事制度の整備
p82
大量の社員採用
p82
人材育成への取組み
p82
品質管理活動の先駆け
p82
安全衛生体制の強化
p82
福利厚生制度の整備
p82
EDP利用の進展
p82
労働組合の変遷と三者協議会
p82
3 関係会社の相次ぐ設立
p91
[1]関係会社の設立
p91
日本開発興産(株)
p91
日本ピーマック(株)
p91
日本エスエフ(株)
p91
日本ルーラルエンジニアリング(株)
p91
日本熱エネルギー(株)
p91
関連会社統括室
p91
4 広がる保有技術
p93
[1]国内外企業との技術提携
p93
エンバーコ社
p93
プロクター・アンド・シュワルツ社
p93
東亜工業(株)
p93
バーナー・インターナショナル社
p93
ウォーレス社
p93
日軽アルミ(株)
p93
[2]ピーマック・カセット・システムの開発
p96
ピーマックの開発
p96
ピーマックの量産体制
p96
ピーマックの販売体制
p96
[3]その他の技術開発
p98
工業用大型冷却塔
p98
TCA型冷却塔
p98
クリーンルーム関係装置
p98
海苔連続乾燥装置
p98
特許と技術の標準化
p98
5 工事の大型化と地域冷暖房
p101
[1]一般空調分野
p101
超高層ビル、ホテル
p101
中高層大型ビル、ホテル
p101
地下街・地下駅舎施設
p101
[2]地域冷暖房の普及
p105
都市型DHC
p105
特定業務型DHC
p105
ニュータウン型DHC
p105
地域暖房(DH)
p105
[3]工場分野での活躍
p109
クリーンルームの出現
p109
クリーンルーム開発の経緯
p109
その他の産業用空調
p109
海外工事の受注、施工
p109
6 オイルショックによる打撃
p115
[1]昭和40年代の業績
p115
わが国経済と建設業界
p115
当社業績の推移
p115
[2]オイルショックの到来
p117
建設業界、空調業界への影響
p117
当社の対応
p117
2 オイルショックと経営環境の激変 昭和49年4月~53年3月
p119
1 緊急事態克服のための諸施策
p119
[1]緊急対策の実施と成果
p119
昭和49年度の緊急対策
p119
総合予算制度の導入
p119
同業の倒産
p119
[2]経営合理化への取組み
p121
中枢組織の改革と東京本店の分離
p121
五反田・厚木工場の状況
p121
電算機の自社導入
p121
研修制度の充実
p121
従業員持株会の発足
p121
日本ルーラルエンジニアリングの解散
p121
[3]第2次中期経営計画の策定
p124
第2次中計の策定プロセス
p124
第2次中計の概要、特色
p124
[4]日景社長の就任
p126
日景社長の経歴
p126
日景体制のスタート
p126
2 低成長経済への突入
p128
[1]営業方針の転換と営業拠点の拡充
p128
非一般空調分野へのシフト加速
p128
国内営業網の拡大
p128
海外営業拠点と海外事業部の設置
p128
[2]低成長下の経営
p130
人件費コストの急増
p130
利益率の低下
p130
イメージづくりと広報戦略
p130
諸規程の整備と厚生活動等
p130
[3]関係会社の活躍
p134
日本ピーマック、日本エスエフ、日本開発興産の事業展開
p134
日本エスデイ(株)の設立
p134
3 オイルショック下の工事
p135
[1]ASTMプロジェクトへの参画
p135
ASTM企業連合の結成とコンペ入賞
p135
実施案採用から建設まで
p135
(株)アステムと熱会社の設立
p135
当社の役割と成果
p135
[2]地域冷暖房工事の増加
p137
熱供給事業法の制定
p137
片山津地域暖房
p137
苫小牧熱供給の変遷等
p137
[3]一般空調分野
p138
池袋サンシャインシティ
p138
その他の工事
p138
[4]特殊空調分野
p140
工場空調
p140
その他の工事
p140
4 新技術分野への挑戦
p141
[1]省エネルギーシステムへの取組み
p141
太陽熱利用、ソーラーシステム
p141
熱回収システム
p141
[2]クリーンルーム需要の開拓
p142
[3]ゴミ空気搬送システムの実用化
p143
[4]高炉送風除湿装置の開発
p145
[5]特殊型冷却塔
p146
[6]その他の技術開発
p147
汚泥熱処理システム
p147
技術研究所等
p147
3 経営刷新活動とナミレイ事件 昭和53年4月~59年3月
p149
1 中期経営計画(5-5Plan)の策定と展開
p149
[1]5-5Planの策定
p149
第2次オイルショックと建設業界“冬の時代”
p149
中計委員会の設置とその活動
p149
TQC研究会と答申策定
p149
「5-5Plan」の中計としての承認
p149
中期経営計画の社内説明会
p149
中期経営計画のローリング
p149
[2]減量経営への取組み
p152
人事・給与面での対応
p152
五反田工場の廃止
p152
日本熱エネルギー(株)等
p152
[3]能力主義人事へ
p153
新人事制度のねらいと概要
p153
職員組合との折衝と結果
p153
本格的な昇格試験制度の導入
p153
[4]伸び悩む業績
p155
中堅社員の大量退職
p155
業績の低迷
p155
2 TQC運動の導入と休止
p155
[1]TQC運動の本格導入
p155
TQC推進組織の設置
p155
QC教育
p155
GO-GOサークル
p155
改善提案活動
p155
指導会
p155
方針管理による施策展開
p155
[2]デミング賞挑戦宣言
p159
機能別管理
p159
デミング賞挑戦体制とQC診断の実施
p159
[3]TQC運動の休止とその後の活動
p161
デミング賞断念までのプロセス
p161
TQC運動の残したもの
p161
3 経営刷新活動を継承
p162
[1]組織能力の向上を目指す
p162
改善提案活動、小集団活動
p162
BSP活動
p162
原価管理機能強化
p162
開発戦略委員会
p162
コンピューター分散処理の導入
p162
[2]総合研究所建設決定と技術力強化
p165
総合研究所建設決定
p165
技術開発体制と技術教育
p165
[3]海外営業基盤の拡充
p167
海外事業への体制強化
p167
新加坡支店の立直し
p167
ビーチャム製薬
p167
T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)他
p167
[4]営業体制の強化と関係会社の発展
p169
営業体制の強化
p169
国内営業所網の拡充
p169
関係会社の発展
p169
[5]その他の活動
p170
安全衛生活動
p170
福利厚生
p170
4 技術分野での成果
p171
[1]一般空調、工場空調分野での成果
p171
一般空調分野
p171
工場空調分野
p171
[2]省エネルギー技術の開発
p174
ソーラーシステム(2)
p174
省エネ型冷却塔
p174
[3]マイコン活用の制御システムの開発
p175
SECTA
p175
SECTA B-4000
p175
[4]新しいクリーンルーム市場の登場
p176
エンバーコ社との技術提携解消
p176
サーマルチャンバー
p176
IC工場向け塩害除去技術
p176
液体温度制御装置
p176
[5]その他の技術開発
p178
新幹線消雪試験
p178
ドライルーム
p178
蓄熱方式
p178
5 ナミレイ事件の顛末
p180
[1]事件の発生からナミレイ関係者逮捕まで
p180
事件の概要
p180
事件の発生
p180
ナミレイとの抗争
p180
海外業務提携の締結
p180
富士銀行へのナミレイ株式引受け強要
p180
告訴とナミレイ関係者の逮捕
p180
[2]第一審から最高裁判決まで
p184
[3]ナミレイ事件の反省と教訓
p185
弁護団のコメント
p187
4 新しい企業文化の創造 昭和59年4月~平成3年3月
p189
1 業務効率化を目指して
p189
[1]業務効率化委員会の設置
p189
委員会設置の背景とねらい
p189
委員会活動とその成果
p189
[2]TOP計画スタート
p190
2 長期経営計画「プラン'90」の策定と展開
p191
[1]石井社長の就任
p191
石井社長の経歴
p191
新経営方針
p191
[2]プラン'90の概要
p193
プラン'90のねらいと特徴
p193
プラン'90長期業務目標の概要
p193
[3]顧客重視の営業体制の構築
p194
営業推進体制の変遷
p194
情報管理体制の変遷
p194
商品事業部の新設
p194
地域戦略の強化
p194
岐阜タカサゴ(株)の設立
p194
ケイ・エス・ティ・アメニティ・エンジニアリング(株)の設立
p194
[4]国際化への対応
p197
海外事業推進体制
p197
タイ・タカサゴ
p197
タカサゴ・アメリカ
p197
国際交流の活発化
p197
[5]第2基軸技術(計装・制御)分野への再スタート
p200
新事業・新技術の方向について
p200
計装部門の組織上の変遷
p200
[6]プラン'90 4年目で目標達成
p201
大型景気の波に乗る
p201
プラン'90の評価と影響
p201
関係会社の発展
p201
3 企業体質の強化進む
p204
[1]利益創造活動の強化進む
p204
“北尾スクール”
p204
原価管理機能の組織上の変遷
p204
原価低減の諸活動
p204
購買・外注基本方針
p204
CAP活動
p204
開発戦略委員会の活動
p204
[2]企業イメージの刷新活動
p206
本社社屋リニューアルの流れ
p206
VI活動の展開
p206
社外広告、広報
p206
[3]財務体質の改善
p209
エクイティ・ファイナンス
p209
発行済株式数、株主数の推移
p209
余資運用方針と財務諸指標
p209
[4]人事諸制度の充実
p210
人事制度
p210
人材育成・教育研修
p210
求人活動
p210
福利厚生
p210
[5]情報システム機能の強化
p213
ハード面での変遷と社内ネットワーク
p213
主要開発プログラム
p213
社内体制と人材育成
p213
[6]安全・衛生活動への取組み強化
p214
安全管理
p214
健康管理
p214
4 技術開発体制の充実
p215
[1]総合研究所の強化と共同研究
p215
[2]クリーンルーム技術の発展
p216
SECTA CR-5000
p216
気流性状の研究
p216
TCR-MP
p216
TCR Super MP
p216
スーパークリーンイオナイザ
p216
クリーンルーム集中監視システム
p216
スーパーサーマルチャンバー
p216
クリーンドライチャンバー
p216
[3]制御システムの開発
p220
SIGMA T-3000シリーズ
p220
SIGMA T-1000シリーズ
p220
DELTA T-5000
p220
SECTAシリーズ
p220
[4]エネルギー高度利用技術の開発
p223
スーパーアイスシステム
p223
コージェネレーションシステム
p223
[5]既存技術の高度化への取組み
p224
高度化テーマ制度
p224
その他の技術開発
p224
5 技術部門の生産性向上活動
p225
[1]CADの導入と普及
p225
CADの導入
p225
CADソフトの開発と製作工程とのリンク
p225
[2]品質管理活動の定着
p227
現場での品質管理活動の変遷
p227
技術標準類の整備
p227
工数管理
p227
指定工法制度
p227
[3]技術情報網の整備
p228
技術スペシャリスト制度
p228
技術員経歴情報
p228
技術情報の収集と活用
p228
[4]工事施工能力の増強
p229
協力会社の開拓と組織化
p229
協力会社のレベル向上
p229
6 空調システムの高付加価値化への対応
p231
[1]インテリジェントビルの普及
p231
空調システムの高付加価値化
p231
大型電算センターの建設
p231
[2]クリーンルーム市場の急拡大
p234
半導体の高集積化のハイピッチな進展
p234
液晶市場の出現
p234
研究開発施設の大型化
p234
[3]都市開発とリゾート開発の進展
p236
首都圏における大規模開発
p236
関西地区における大規模開発
p236
各地でのリゾート開発とホテル建設
p236
スポーツ、興行施設等(大空間空調)
p236
[4]更新需要の高まり
p242
第3編 新世紀への始動
p247
1 新たなる飛躍へ向けて 平成3年4月~5年11月
p247
1 新長期経営計画(NCP-1)の策定と展開
p247
[1]NCP-1の策定
p247
NCP-1のねらいと特徴
p247
NCP-1の概要
p247
[2]バブル経済の崩壊と当社の業績
p248
複合不況
p248
踊り場にきた業績
p248
2 企業体質の更なる充実へ
p252
[1]諸制度の整備
p252
新社内資本制度の導入
p252
リスクマネジメント体制の強化
p252
環境問題への積極的な取組み
p252
フィランソロフイー、メセナへの積極参加
p252
[2]人事諸体系の充実
p255
給与体系の改訂
p255
人事部の独立と昇格試験制度の改訂
p255
職能教育の充実
p255
福利厚生
p255
3 施工技術の革新と新世代技術への取組み
p257
[1]施工技術センター
p257
革新的施工技術の開発と推進
p257
[2]現場業務のシステム化
p258
現場とのネットワーク化
p258
CADの普及
p258
[3]設備管理技術の開発
p260
限界予知保全システム
p260
エネルギー管理支援システム
p260
[4]エネルギー高度利用技術の発展
p261
蓄熱技術の発展
p261
PFAS
p261
[5]次世代のクリーンルーム技術
p262
環境制御技術
p262
静電気除去技術
p262
TFFUの高度化
p262
[6]受賞関係・特許関係
p265
2 新世紀に向かって
p266
1 創立70周年の意義と新たな決意
p266
2 新世紀に向かって当社の目指す姿
p267
後口絵
巻末
資料編
p285
1 経営・組織
p285
1. 経営の基本理念
p285
2. 定款
p286
2-1 原始定款
p286
2-2 定款の主な変遷
p287
2-3 現行定款
p290
3. 役員
p292
3-1 役員在任期間一覧
p292
3-2 現役員
p295
3-3 歴代役員
p298
4. 本社組織
p300
4-1 歴代本部主管者在任期間
p300
4-2 主な変遷
p301
4-3 現行組織
p304
5. 支店・事業部
p306
5-1 事業所の変遷
p306
5-2 事業所一覧
p312
2 財務・株式
p314
1. 資本金の推移
p314
2. 売上高
p316
2-1 総売上高の推移
p316
2-2 社員1人当り、技術員1人当り完成工事高の推移
p317
2-3 支店別売上高比率の推移
p318
2-4 用途別(需要業種別)売上高構成比の推移
p319
3. 経常利益・当期利益
p320
4. 財務諸表
p321
4-1 貸借対照表
p321
4-2 損益計算書
p324
4-3 利益金処分
p324
5. 主要財務比率推移
p326
6. 土地・建物一覧
p327
7. 株式
p330
7-1 所有株式数・株主数分布
p330
7-2 所有者別株式数・株主数分布
p330
7-3 大株主の主な異動
p331
7-4 株式配当率・株価の推移
p332
3 設計・施工体制
p334
1. 工事の主な流れ
p334
2. 設計担当技術員数の推移
p335
3. 施工体制の概要
p335
3-1 外勤技術員数の推移
p335
3-2 公的資格保有者数の現況
p336
3-3 主要業種協力会社
p337
3-4 主要労務費・外注費の推移
p339
4. 安全衛生管理体制の概要
p340
4-1 安全・衛生管理体制
p340
4-2 災害発生実績の推移
p341
5. 主要機材別購入高の推移
p341
4 技術開発、主要施工・納入実績
p342
1. 主要技術の系譜
p342
1-1 一般空調技術の系譜と主な施工実績
p342
1-2 工程空調技術の系譜と主な施工実績
p348
1-3 製品開発の系譜と主な納入実績
p350
2. 主要社外表彰受賞一覧
p352
5 営業体制・営業活動
p353
1. 受注形態の推移
p353
2. 支店別受注高比率の推移
p354
6 人事・福利厚生
p355
1. 従業員
p355
1-1 職務別社員数の推移
p355
2. 教育研修体系
p356
3. 福利厚生
p357
3-1 福利厚生制度一覧
p357
3-2 福利厚生施設
p359
4. 労働組合年表
p360
7 情報システム
p361
1. コンピューターシステムの推移
p361
2. 全社ネットワークの推移
p361
3. 主要開発プログラム
p361
4. 保有情報量プログラム数の推移
p362
8 関係会社
p363
1. 関係会社の概要一覧
p363
年表
p365
参考文献・資料
p391
編集後記
p392
テクニカルノート
NP
1 冷凍機・ヒートポンプの歴史
p17
2 空気と水蒸気
p23
3 FANCOILからPMAC、PFASまで
p97
4 地域冷暖房の歴史と将来
p107
5 クリーンルームとその応用分野
p113
6 TICSとTIS―最適化制御を目指して
p221
7 人間と温熱環境
p233
8 大空間空調への対応
p241
9 施工技術の革新―生産技術の確立
p259
10 蓄熱技術とその重要性
p263
索引リスト