渋沢社史データベースとは
渋沢社史データベースの使い方
社史(出版物)を実際に見るには
トップ
検索結果 - 社史詳細
丸紅(株)『丸紅本史 : 三十五年の歩み』(1984.12)
基本情報
目次
索引
年表
資料編
目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。
… 資料編に詳細な情報があります。
第1階層まで
第2階層まで
第3階層まで
すべて表示
目次項目
ページ
発刊の辞
NP
口絵
巻頭
本史
p1
第1章 丸紅株式会社の発足
p1
1 丸紅株式会社の設立
p1
新会社の誕生
p1
民間貿易再開前後
p1
発足時の陣容
p1
経営理念および基本方針
p1
第1期の営業成績
p1
海外渡航の再開
p1
2 朝鮮動乱ブームとその反動
p8
特需景気と輸出の急増
p8
5割配当を実現
p8
株式上場と大阪本社の増築
p8
朝鮮動乱の休戦と繊維・新三品の暴落
p8
3期連続無配となる
p8
経営合理化の推進
p8
特別融資および債務棚上げ
p8
月間売上高目標115億円
p8
商社業界の動き
p8
すすむ堅実経営
p8
自己資本の充実と復配の実現
p8
輸出重点策と管理体制の強化
p8
3 高島屋飯田株式会社を合併
p18
商社強化策と再編の進行
p18
海外への発展
p18
東京支社の強化
p18
高島屋飯田を合併
p18
丸紅飯田の発足
p18
〈高島屋飯田株式会社小史〉
p23
第2章 総合商社への躍進
p27
1 総合化の進展
p27
合併と積極経営
p27
合併の効果と商権の拡大
p27
産業の重化学工業化と高度経済成長
p27
ビッグスリーへ
p27
関連企業との提携
p27
第一鋼材合併の前後
p27
機械部の発展
p27
発展の基礎を支えた繊維部門
p27
合成繊維の台頭
p27
2 社内体制の整備
p38
社屋の拡張と増資
p38
管理部門の整備と合理化
p38
通信の近代化
p38
海外店の強化
p38
三国間取引の推進
p38
海外地区支配人制度
p38
創業100年記念行事
p38
3 内外戦略の展開
p44
綿花の現地直買
p44
第1号原子炉を輸入
p44
航空機の納入
p44
対米乗用車輸出
p44
石油化学部門への進出
p44
LPガス“ベニープロパン”の登場
p44
デ・ロール焼却炉による都市のゴミ処理革命
p44
アルゼンチン向け車両輸出
p44
第3章 開放体制への対応
p53
1 貿易・為替の自由化
p53
封鎖経済体制の終焉
p53
自由化計画大綱の決定
p53
IMF8条国移行とOECD加盟
p53
関税引下げの実施
p53
経済外交に寄与
p53
開放体制下の商社活動の転機
p53
三国間取引の進展
p53
海外事業会社の設立
p53
商品管理規程の改正
p53
本部制の採用
p53
事務機械化の推進
p53
2 海外資源の開発輸入
p62
重化学工業化と資源の確保
p62
鉄鉱石の開発輸入
p62
カナダ炭開発に先鞭
p62
融資買材でリード
p62
製紙原料の安定供給確保
p62
広大な塩田開発
p62
水産輸出国から輸入国へ
p62
3 東通株式会社を合併
p69
檜山広社長体制のスタート
p69
高度成長の歪みと40年不況
p69
鉄鋼流通再編成と商社
p69
名門浅野物産の流れをくむ東通
p69
東通株式会社との合併
p69
バランスのとれた商品構成へ
p69
東京本社制の採用
p69
第4章 高度成長と商社の発展
p77
1 産業構造変化への対応
p77
合併直後の業績
p77
鉄鋼部門の優位を確保
p77
いざなぎ景気
p77
第2次長期経営計画の策定
p77
産業および輸出の構造変化
p77
機械輸出の伸長
p77
プラント輸出
p77
札幌地下鉄プロジェクト
p77
2 新規分野への進出
p87
芙蓉会の発足
p87
グループとしての新規産業への進出
p87
鉄鋼加工センター
p87
ケミカルタンク
p87
グレーンセンター
p87
ブロイラーインテグレーション
p87
ハートシャフナー・プロジェクト
p87
量販店対策
p87
3 経営基盤の強化
p95
設立20周年と売上高1兆円突破
p95
第3次長期経営計画スタート
p95
丸紅株式会社へ社名変更
p95
第三者割当増資
p95
新人事管理制度
p95
首脳陣の中国訪問
p95
国際化の進展
p95
第5章 新しい経営課題への対応
p103
1 商社批判
p103
円切上げ回避対策
p103
米国のドル防衛策
p103
当社のニクソン・ショック対応策
p103
スミソニアン協定
p103
為替差損の発生
p103
各企業との提携関係の強化
p103
インフレーションの進行
p103
商社批判の発生
p103
「経営行動指針」を発表
p103
管理体制の強化
p103
2 株式会社南洋物産を合併
p113
合併の経緯
p113
合併による効果
p113
3 石油危機
p115
第4次中東戦争
p115
政府の石油緊急事態対策
p115
当社の石油危機対応策
p115
市川忍会長の逝去
p115
第2次商社批判および大企業批判
p115
緊急物価対策への協力
p115
第6章 新経営体制の確立
p121
1 減速経済時代
p121
石油危機以降
p121
丸紅基金の創設
p121
外債の発行
p121
松尾泰一郎社長の就任
p121
ロッキード事件
p121
新しい経営理念
p121
2 新経営体制の確立とZ作戦
p128
商社の減量作戦
p128
新経営体制・Z作戦の展開
p128
関係会社の整備
p128
エネルギー部門の強化
p128
Z作戦の成果
p128
3 年商10兆円を突破
p133
30周年記念
p133
プラント輸出の発展
p133
共同買付研究会
p133
日中貿易
p133
カントリー・リスク問題
p133
売上高10兆円を達成
p133
第7章 商社新機能への挑戦
p139
1 新分野への対応
p139
池田松次郎社長の就任
p139
不況の長期化と貿易摩擦
p139
産業構造の変化と国際化への対応
p139
国際的なコーディネーター機能
p139
カウンターパーチェス貿易
p139
電子・情報産業への進出
p139
芙蓉グループとの取組み
p139
2 経営体質の強化
p145
内部体制の整備・充実
p145
社内活性化運動
p145
人事施策と社員相談室の設置
p145
春名和雄社長の就任
p145
「強い丸紅Jへ
p145
業務改善運動
p145
池田前社長の逝去
p145
大阪本社新ビルの竣工
p145
3 新しい商社機能をめざして
p152
高度情報産業への対応
p152
先端技術への取組み
p152
新素材への対応
p152
新しい商社機能をめざして
p152
資料
p157
年表
p215
あとがき
NP
索引リスト