※
（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治4年（1871） | - | 【渋沢栄一】大蔵省紙幣頭となる。神田小川町裏神保小路(現在の東京都千代田区神田神保町)に転居。『立会略則』刊行。〔31歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 10月 | 電信寮内に修技教場を設ける | 電信年表 | |
| 明治5年（1872） | - | 【渋沢栄一】大蔵少輔事務取扱。抄紙会社設立出願。〔32歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月22日 | 東京伝信局を築地電信局と改称 | 電信年表 | |
| 5月12日 | 日本橋、両国、浅草の3電信局開業 | 電信年表 | |
| 5月14日 | 東京府内電信局賃銭表制定公布 | 電信年表 | |
| 6月11日 | 本郷電信局開業 | 電信年表 | |
| 8月20日 | 関門海峡に、わが国初めての海底電信線布設 | 電信年表 | |
| 9月1日 | 四谷、赤羽(芝)両電信局開業 | 電信年表 | |
| 9月7日 | 東京~西京、東京~神戸の電信開通 | 電信年表 | |
| 9月12日 | 新橋、品川両電信局開業、鉄道報のみ取り扱う | 電信年表 | |
| 9月15日 | 電信の政府専掌を閣議決定、私線架設を禁止 | 電信年表 | |
| 明治6年（1873） | - | 【渋沢栄一】抄紙会社創立(後に王子製紙株式会社取締役会長)。大蔵省を辞める。海運橋兜町(現在の東京都中央区日本橋兜町)に転居。第一国立銀行創立・総監役。〔33歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月29日 | 東京~長崎間の電信線開通、モールス印字機使用開始(竣工は2月) | 電信年表 | |
| 6月9日 | 連名電報の制度を創始(同文電報の初め) | 電信年表 | |
| 8月10日 | 修技教場を電信修技校と改め、東京汐留に開く | 電信年表 | |
| 8月13日 | 大日本政府電信取扱規則を制定 | 電信年表 | |
| 明治7年（1874） | - | 【渋沢栄一】東京府知事より東京会議所共有金取締を嘱託される(後に東京会議所会頭)。〔34歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月1日 | 電信符号取扱規則施行 | 電信年表 | |
| 2月14日 | 照校電報の制度を制定 | 電信年表 | |
| 8月28日 | 電信私線規則制定 | 電信年表 | |
| 10月5日 | 電報の受取人および発信人の居所氏名を従来の漢字からカナ書きに改正 | 電信年表 | |
| 12月1日 | 日本帝国電信条例施行(9.22制定) | 電信年表 | |
| 明治8年（1875） | - | 【渋沢栄一】第一国立銀行頭取(後に株式会社第一銀行頭取)。商法講習所創立を支援。〔35歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月20日 | 電報別仕立配達制を制定 | 電信年表 |
