※
（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治9年（1876） | - | 【渋沢栄一】東京府瓦斯局事務長。養育院事務長。深川福住町(現在の東京都江東区永代)に転居。〔36歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 改正国立銀行条令制定、正貨準備の規定を変更。以後銀行濫立 | 政治・経済・社会 | |
| 明治10年（1877） | - | 【渋沢栄一】択善会創立(後に東京銀行集会所・会長)。王子西ヶ原に別荘を建てはじめる。〔37歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 西南戦役勃発、九月平定 | 政治・経済・社会 | |
| 5月 | 名古屋第十一銀行設立 | 政治・経済・社会 | |
| 8月 | 第一回内国勧業博覧会東京で開催 | 政治・経済・社会 | |
| 9月 | 福岡第十一国立銀行設立 | 政治・経済・社会 | |
| 11月 | 東京で最初の電話機実験(東京―横浜間) | 電気事業関連事項 | |
| - | ブンゼン電池を使用し、アーク灯を初めて点火 | 電気事業関連事項 | |
| 明治11年（1878） | - | 【渋沢栄一】東京商法会議所創立・会頭(後に東京商業会議所・会頭)。〔38歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月25日 | 電信中央局開設に当りグローブ電池を使用しアーク灯を点火(工部大学エアトン講師の指導) | 電気事業関連事項 | |
| 5月 | 起業公債発行条令制定。総額一千二百五十万円、産業開発に投資 | 政治・経済・社会 | |
| 5月 | 新株式取引所条例制定 | 政治・経済・社会 | |
| 6月 | 東京株式取引所開業 | 政治・経済・社会 | |
| 7月 | 赤羽工作分局内に製缶場開設、ボイラー製造を開始 | 政治・経済・社会 | |
| 8月 | 大阪株式取引所開業 | 政治・経済・社会 | |
| 11月 | 名古屋第百三十四国立銀行設立 | 政治・経済・社会 | |
| - | 旧名古屋藩士族卒族の間に復禄請願運動高揚 | 名古屋電灯会社 | |
| - | 官営愛知・広島紡績所創業、原動機は水車(石炭高価のため) | 電気事業関連事項 | |
| - | 〈外国〉英国のスワン、スワン電球を発明 | 電気事業関連事項 | |
| - | 西南役後、文明開化をモットーとする欧化時代到来(その代表が明治十六年落成の鹿鳴館で、鹿鳴館スタイルが天下を風靡) | 政治・経済・社会 | |
| 明治12年（1879） | - | 【渋沢栄一】東京海上保険会社創立。北豊島郡西ケ原村(現在の東京都北区西ケ原)に別荘(飛鳥山邸、翌年曖依村荘と命名)を構える。グラント将軍(元アメリカ大統領)歓迎会(東京接待委員総代)。養育院院長。〔39歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 10月 | 甲村滝三郎、愛知で臥雲紡機による紡績業開業 | 政治・経済・社会 | |
| 12月 | 大阪手形交換所開業 | 政治・経済・社会 |
