"中島義治"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和49年（1974） | 6月1日 | (株)共同通信社機構を改革―開発局を廃止。出版本部を出版局に、局長中島義治。開発局事業本部とPR事業局を統合して事業局に、局長有賀裕。映像センター新設、センター長田中清市。総務局長水野康夫、経済通信局長西山武典、総合企画委員室長西井武好、国際資料室長太田誠、共同通信調査センター長戸塚一郎、電波事業準備室長八木豊之助。京都、神戸、岡山、広島四支局の事務職員、月一回の土曜特休実施 | |
| 昭和51年（1976） | 6月22日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、代表取締役専務堀義明、専務取締役長与道夫、常務取締役に成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、取締役に中島義治、鈴木哲夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、島田四郎、監査役に永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役に渡辺孟次、吉福憲一、酒井新二を選任)。東京地検、全日空専務沢雄次ら三人を外為法違反容疑で、大久保利春丸紅前専務を偽証容疑で逮捕 | |
| 昭和53年（1978） | 6月20日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、取締役に中島義治、鈴木哲夫、渡辺陽行、武藤貞雄、橋場儀作、今井至郎、上関敏夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、監査役に永峰正樹、成田安賢、沢村三樹郎、相談役に酒井新二、吉福憲一、森田茂選任)。調査センター長鈴木哲夫、事業局長有賀裕、写真局長水野康夫 | |
| 昭和55年（1980） | 6月24日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、常務取締役吉福憲一、取締役に中島義治、渡辺陽行、武藤貞雄、石塚博、有賀裕、酒井新二、加藤巳一郎、光田顕司、森田茂、監査役沢村三樹郎、西山武典、原寿雄選任)。テレビ朝日、モスクワ五輪放送を四四時間と当初の四分の一以下に縮少すると発表 |
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