"八木豊之助"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和44年（1969） | 8月1日 | 大阪支社長長与道夫(理事待遇)、総務局長藤田和弘、ラ・テ局長八木豊之助、連絡局技術主査高木益三郎(理事待遇)。AP・DJの東証サービス開始 | |
| 昭和47年（1972） | 1月1日 | 「地方部」を「内政部」と改称。社長室付顧問岩永信吉、ラ・テ局長八木豊之助。ウィーン・プラハ両支局開設、両支局長玉木裕。名古屋支社移転 | |
| 7月1日 | 各局に局長代理を新設。論説委員長井出武三郎、ラニア局長結束博治、連絡局長藤井悟、福岡支社長永江純一郎、業務局長代理石塚博、国際局長代理堀川敏雄、編集局顧問太田康正、システム計画実施本部顧問高木益三郎、社長室顧問八木豊之助。株式会社共同通信社設立準備委員会、同事務局設置、委員長永峰正樹、事務局長太田誠(兼) | ||
| 昭和49年（1974） | 6月1日 | (株)共同通信社機構を改革―開発局を廃止。出版本部を出版局に、局長中島義治。開発局事業本部とPR事業局を統合して事業局に、局長有賀裕。映像センター新設、センター長田中清市。総務局長水野康夫、経済通信局長西山武典、総合企画委員室長西井武好、国際資料室長太田誠、共同通信調査センター長戸塚一郎、電波事業準備室長八木豊之助。京都、神戸、岡山、広島四支局の事務職員、月一回の土曜特休実施 |
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