"秋吉勝広"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和24年（1949） | 8月8日 | 第一〇回社員総会、第三〇・三一回理事会(定款・施行細則変更。理事長制廃止、理事会長、専務理事、常務理事制実施承認。理事会長小田嶋定吉日経社長、同副会長白石古京京都新聞社長、専務理事松方義三郎、常務理事田村源治・加藤万寿男・田中正太郎選任)。編集局長岩本清、総務局長秋吉勝広、編集局総務新井正義・大竹貞雄、連絡局総務飼手誉四 | |
| 昭和30年（1955） | 9月26日 | 総務局長田中正太郎、連絡局長秋吉勝広、特信局長大鋸時生、大阪支社長田村源治 | |
| 昭和33年（1958） | 7月1日 | 主査制実施。総務・人事主査滝口義敏、連絡・ラ・テ主査秋吉勝広。機械化委員会解散、整備機械化委員会(委員長秋吉勝広、幹事永由君人)、社屋建設委員会(委員長松方三郎、幹事上野貞夫)新設。審議室長上野貞夫、総務局長平柳常雄。人事局新設、人事局長川崎正雄、内信局長宮本基、外信局長水野政直、特信局長飼手誉四、ラ・テ局長永山公明、連絡局長寺西五郎、連絡局総務森田勇、記事審査室長久我豊雄、札幌支社長明瀬裕、ロンドン支局長岩永信吉、モスクワ支局長万喜久太郎、ワルシャワ支局閉局。共同健康保険組合伊東保養所、六甲保養所開所 | |
| 7月17日 | 第一一六回理事会(共同テレビ・ニュースへの出資承認、秋吉勝広、上野貞夫理事待遇決定) | ||
| 昭和34年（1959） | 12月22日 | 人事局を廃止、経理局を新設、総務制を復活。総務局長飼手誉四、経理局長杉田栄三、編集局長新井正義、連絡局長永山公明、特信局長明峰嘉夫、ラ・テ局長永由君人、ラ・テ局主査秋吉勝広、編集局総務宮本基、連絡局総務森田勇、審議室委員水野政直、大星石松、久我豊雄 | |
| 昭和35年（1960） | 1月10日 | 長期計画委員会新設、委員長秋吉勝広。経理局に財務部新設 | |
| 6月23日 | 第二二回社員総会、第一三七・一三八回理事会(五九年度事業・決算報告。任期満了の理事、監事の後任選出、理事六人増員選任。弘中理事会長、岡村・山本同副会長、岩本専務理事、滝口、新井常務理事重任、常務理事に秋吉勝広連絡・ラ・テ主査、飼手誉四総務局長の二人増員決定。安保記事に批判意見)。日米新安保条約発効。岸首相引退を声明 | ||
| 9月12日 | 総務局長平柳常雄、編集局長寺西五郎、編集局総務中村敏・大竹貞雄、大阪支社長宮本基、福岡支社長菊地幸作。記事審査室(室長横地倫平)を専務理事直属に。諸委員会を整理―社屋建設委員会(委員長岩本清、幹事上野貞夫、事務局長坂田二郎)長期計画委員会(委員長秋吉勝広、幹事久我豊雄)、機械化委員会(委員長永山公明)。共同労組「労協」の一年更新、社案撤回を要求(以後労協紛争続く) |
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