"新井正義"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和24年（1949） | 6月30日 | ☆編集主査制実施。主査田中正太郎編集主幹、滝口義敏編集局総務、新井正義・寺西五郎・上野貞夫・殿木圭一各編集局次長(理事長伊藤と常任理事松方義三郎、新聞課長インボデンを訪問、社の措置を報告) | マスコミ事項 |
| 昭和28年（1953） | 6月1日 | ☆編集局長新井正義、札幌支社長宮本基、名古屋支社長上野貞夫、福岡支社長久我豊雄 | マスコミ事項 |
| 昭和32年（1957） | 9月1日 | ☆編集局長を編集主幹と改称、編集主幹新井正義。編集局に整理、ラジオ・テレビ両局新設、整理局長坂田二郎、ラ・テ局長殿木圭一、特信局長水野政直。関東総局長深沢幹蔵、名古屋支社長秋葉武雄、大阪支社長大鋸時生、福岡支社長中村敏。編集局ラジオ部を新設のラ・テ局報道部に移管。総務局厚生資材部を廃止し労務厚生部発足。管理部を新設 | マスコミ事項 |
| 昭和33年（1958） | 6月26日 | ☆第20回社員総会、第114・115回理事会//1.57年度事業・決算報告 2.定款変更、理事会副会長複数制。理事、監事の任期3年を2年に短縮 3.理事会長野村秀雄(NHK会長)、副会長岡村二一(東タイ社長)選任(副会長は新潟日報社長西村二郎と2人制)。常務理事に編集主幹新井正義選任 | マスコミ事項 |
| 昭和34年（1959） | 12月22日 | ☆人事局を廃止、経理局新設、総務制復活。総務局長飼手誉四、経理局長杉田栄三、編集局長新井正義、連絡局長永山公明、特信局長明峰嘉夫、ラジオ・テレビ局長永由君人、連絡、ラジオ・テレビ局主査秋吉勝広。経理局に財務部新設 | マスコミ事項 |
| 昭和37年（1962） | 6月9日 | ☆審議室廃止、総合調査室(室長寺西五郎)新設。オリンピック対策本部設置(本部長菅沼俊哉)、大阪支社長委嘱・常務理事新井正義、経理局長永山公明、編集局長久我豊雄、連絡局長依岡健一郎、特信局長坂田二郎、機械化委員会委員長兼連絡局技術研究室長依岡健一郎。 | マスコミ事項 |
| 昭和39年（1964） | 1月1日 | ☆編集局長委嘱・常務理事岩立一郎、専務理事補佐(社務全般担当)委嘱・常務理事新井正義、大阪支社長久我豊雄 | マスコミ事項 |
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