"秋吉勝広"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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昭和24年(1949) | 8月8日 | ☆第10回社員総会、第30・31回理事会//1.定款・施行細則変更承認 理事長制廃止、理事会長、専務理事、常務理事制実施 2.役員人事 理事会長小田嶋定吉(日経社長)、同副会長白石古京(京都新聞社長)、専務理事松方義三郎、常務理事田村源治、加藤万寿男、田中正太郎選任。編集局長岩本清、総務局長秋吉勝広、連絡局長滝口義敏 | マスコミ事項 |
昭和25年(1950) | 1月1日 | ☆東方電機株式会社(日本電送機、同盟電機合併、資本金200万円、共同・時事各50万円出資)創立、同社取締役に秋吉勝広総務、滝口義敏連絡両局長就任 | マスコミ事項 |
昭和30年(1955) | 9月26日 | ☆総務局長委嘱・常務理事田中正太郎、連絡局長秋吉勝広、特信局長大鋸時生。大阪支社長委嘱・常務理事田村源治 | マスコミ事項 |
昭和33年(1958) | 7月1日 | ☆主査制実施。総務・人事主査滝口義敏、連絡・ラ・テ主査秋吉勝広。 | マスコミ事項 |
7月1日 | ☆機械化委員会解散、整備・機械化委員会(委員長秋吉勝広)、建設・計画委員会(委員長松方三郎)新設。審議室長上野貞夫、総務局長平柳常雄。人事局新設、人事局長川崎正雄、内信局長宮本基、外信局長水野政直、特信局長飼手誉四、ラ・テ局長永山公明、連絡局長寺西五郎。札幌支社長明瀬裕。論説委員室、編集主幹直属に | マスコミ事項 | |
昭和34年(1959) | 12月22日 | ☆人事局を廃止、経理局新設、総務制復活。総務局長飼手誉四、経理局長杉田栄三、編集局長新井正義、連絡局長永山公明、特信局長明峰嘉夫、ラジオ・テレビ局長永由君人、連絡、ラジオ・テレビ局主査秋吉勝広。経理局に財務部新設 | マスコミ事項 |
昭和35年(1960) | 6月23日 | ☆第22回社員総会、第137・138回理事会//1.59年度事業・決算報告承認 2.役員人事(常務理事に秋吉勝広連絡、ラ・テ主査、飼手誉四総務局長を選任) 3.安保記事に批判意見 | マスコミ事項 |
9月12日 | ☆総務局長平柳常雄、編集局長寺西五郎。記事審査室(室長横地倫平)を専務理事直属に。社屋建設委員会(委員長・岩本清事務理事)、長期計画委員会(委員長秋吉勝広)、機械化委員会(委員長永山公明)設置。大阪支社長宮本基、福岡支社長菊地幸作 | マスコミ事項 | |
昭和41年(1966) | 2月17日 | ☆(株)会館第10回取締役会(常務取締役秋吉勝広選任) | マスコミ事項 |
昭和58年(1983) | 12月31日 | ☆元常務理事秋吉勝広死去 | マスコミ事項 |
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