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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和24年（1949） | - | 【竜門社】政府より曖依村荘が無償返還されることになる。財団法人社会教育協会に依頼して、機関誌『竜門雑誌』を継承する機関誌『青淵』を創刊する。曖依村荘全敷地の約3分の2を売却する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月28日 | ★太田垣士郎、奈須藤三郎、俵藤丈夫、手島知健、米本正、雨宮恒之の六氏取締役に就任 | 東宝の動静 | |
| 昭和25年（1950） | - | 【渋沢敬三】ユニバーサル広告社社員(~1951年)。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月14日 | ★撮影所に於て、自主製作再開式を挙行 | 東宝の動静 | |
| 1月16日 | ★当社の正しい立場からと、誠意をつくした交渉にも拘らず、新東宝に於ては、強引に配給会社を設立 | 東宝の動静 | |
| 1月19日 | ☆時代劇映画の公開を各系統とも月一本以内に自粛 | 社会芸能界の重要事項 | |
| 1月26日 | ★渡辺銕蔵氏取締役辞任 | 東宝の動静 | |
| 2月1日 | ★資産再評価法に基く第一次再評価を実施、再評価差額の一部を以つて繰越損失金を補塡す | 東宝の動静 | |
| 3月25日 | ★馬淵威雄、真鍋八千代、三宅晴輝の三氏取締役就任 | 東宝の動静 | |
| 5月2日 | ★窮境打開方策の一つとして、運転資金充足のため所有の帝劇、同別館の建物及びその他の財産を譲渡する契約を、株式会社帝国劇場設立発起人総代と締結す | 東宝の動静 | |
| 5月17日 | ★企業の抜本的刷新を図り、会社機構を徹底的に縮少の結果、約一千二百名の従業員の整理を明示し、これを遂次実現したが、その間、日映演並に全映演と紛争状態となる | 東宝の動静 | |
| 6月16日 | ★全映演との紛争解決 | 東宝の動静 | |
| 6月24日 | ★人員整理発表に端を発し、日本映画監督協会は、今後、演出及び脚本の提供を拒否する旨当社に申入れ、シナリオ作家協会もこれに同調 | 東宝の動静 | |
| 6月25日 | ☆朝鮮動乱起る | 社会芸能界の重要事項 | |
| 7月1日 | ★株式会社帝国劇場に対する譲渡手続を完了 | 東宝の動静 | |
| 7月28日 | ★監督協会は当社に対する非協力声明を撤回、従前通り協力を復活することとなる | 東宝の動静 | |
| 7月31日 | ★再評価積立金の一部をもつて、当期損失金を塡補す | 東宝の動静 | |
| 8月25日 | ★日本共産党撮影所細胞に解散命令が下り、幹部十四名が追放となる | 東宝の動静 | |
| 9月22日 | ★社内の所謂レッド・パージを断行。追放従業員十三名 | 東宝の動静 | |
| 9月28日 | ★取締役及び監査役全員が辞任し、新に米本卯吉、小林冨佐雄、寺本熊俊、太田垣士郎、馬淵威雄、三輪小十郎の六氏取締役に、真鍋八千代、奈須藤三郎の両氏監査役に就任。取締役会長に米本卯吉氏、取締役社長に小林冨佐雄氏、取締役副社長に寺本熊俊氏が夫々互選される | 東宝の動静 | |
| 9月30日 | ★社長から「興行重点主義による企業再建、社内刷新、経営健全化、不良社員の淘汰」等の再建方針が発表される | 東宝の動静 | |
| 12月25日 | ★映画製作面の強化を期し本社に企画本部設立、本部長に文芸春秋新社々長佐佐木茂索氏依嘱 | 東宝の動静 |
