※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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明治16年(1883) | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
5月5日 | 蠣殻町米商会所と兜町米商会所合併し東京米商会所と改称。 | 日本史 | |
7月21日 | 広告欄も清楷活字を使用。 | 社史 | |
11月11日 | 東京商公会設立、東京商法会議所は解散。 | 日本史 | |
12月10日 | 大蔵卿松方正義、地方官を招集し不況対策を審議。 | 日本史 | |
明治17年(1884) | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月4日 | 初刊四ページ。 | 社史 | |
3月15日 | 地租条例制定布告。 | 日本史 | |
5月1日 | 大阪商船設立、即日開業。 | 日本史 | |
5月26日 | 兌換銀行券条例公布(七月一日施行)。 | 日本史 | |
8月9日 | 紙幅拡張を断行、一行二十四字詰め、一段五十一行に増加。気象通報を掲載。 | 社史 | |
8月16日 | 京都株式取引所開設。 | 日本史 | |
10月29日 | 自由党解党。 | 日本史 | |
12月4日 | 京城で甲申の変起こる。 | 日本史 | |
明治18年(1885) | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月4日 | 初刊四ページ。 | 社史 | |
1月4日 | 社説の柱を「中外物価新報」と改める。 | 社史 | |
1月9日 | 漢城条約調印(甲申の変の善後措置)。 | 日本史 | |
3月12日 | 広告料金改定、一行五銭に引き上げ(行数、回数による割り引きは従来通り)。大阪堂島に販売店を新設。 | 社史 | |
3月21日 | 万国郵便連合、為替約定に加入。 | 日本史 | |
4月18日 | 天津条約調印。 | 日本史 | |
5月9日 | 日銀、兌換銀行券発行始める。 | 日本史 | |
5月17日 | 府県制公布。 | 日本史 |