(株)日本経済新聞社『日本経済新聞九十年史』(1966.12)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
明治16年(1883) - 【渋沢栄一】大阪紡績会社工場落成・発起人(後に相談役)。伊藤かねと再婚。〔43歳〕 渋沢関係略年譜
5月5日 蠣殻町米商会所と兜町米商会所合併し東京米商会所と改称。 日本史
7月21日 広告欄も清楷活字を使用。 社史
11月11日 東京商公会設立、東京商法会議所は解散。 日本史
12月10日 大蔵卿松方正義、地方官を招集し不況対策を審議。 日本史
明治17年(1884) - 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長日本鉄道会社理事委員(後に取締役)。〔44歳〕 渋沢関係略年譜
1月4日 初刊四ページ。 社史
3月15日 地租条例制定布告。 日本史
5月1日 大阪商船設立、即日開業。 日本史
5月26日 兌換銀行券条例公布(七月一日施行)。 日本史
8月9日 紙幅拡張を断行、一行二十四字詰め、一段五十一行に増加。気象通報を掲載。 社史
8月16日 京都株式取引所開設。 日本史
10月29日 自由党解党。 日本史
12月4日 京城で甲申の変起こる。 日本史
明治18年(1885) - 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に取締役)。東京瓦斯会社創立(創立委員長、後に取締役会長)。〔45歳〕 渋沢関係略年譜
1月4日 初刊四ページ。 社史
1月4日 社説の柱を「中外物価新報」と改める。 社史
1月9日 漢城条約調印(甲申の変の善後措置)。 日本史
3月12日 広告料金改定、一行五銭に引き上げ(行数、回数による割り引きは従来通り)。大阪堂島に販売店を新設。 社史
3月21日 万国郵便連合、為替約定に加入。 日本史
4月18日 天津条約調印。 日本史
5月9日 日銀、兌換銀行券発行始める。 日本史
5月17日 府県制公布。 日本史
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