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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治17年（1884） | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 8月9日 | 紙幅拡張を断行、1行24字詰め、1段51行に増加。気象通報を掲載 | ||
| 明治18年（1885） | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月4日 | 社説の柱を「中外物価新報」と改める | ||
| 3月12日 | 広告料金改定、1行5銭に引き上げ、大阪堂島に販売店を新設 | ||
| 7月1日 | 日刊(日曜、祭日の翌日は休刊)となる。購読料を改定し1部売りを1銭5厘に引き下げ、月極めを35銭に据え置く、紙幅やや狭小となったが、各面4段、1行25字詰め、1段50行で収容字数は従来より増す | ||
| 明治19年（1886） | - | 【渋沢栄一】「竜門社」創立。東京電灯会社開業(後に委員)。〔46歳〕【竜門社】竜門社が東京・深川福住町の青淵先生邸内に創立する。機関誌『竜門雑誌』創刊号を刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月15日 | 東京銀行集会所日歩をこの日から掲載 | ||
| 5月10日 | 印刷所との連絡の便宜上から商況社を尾張町1-1日報社構内に移す。主幹河野呈甫辞任し木村清四郎社業を主宰す | ||
| 10月10日 | 紙面刷新、紙幅を拡大し従来の1行25字詰めを23字詰めとし1ページ5段に改む。定価据え置きのまま2ページの付録「内外各国金銀貨価格比較表」を添付、重要社会記事も掲載 | ||
| 明治20年（1887） | - | 【渋沢栄一】東京製綱会社発起委員(後に取締役会長)。東京人造肥料会社創立委員(後に取締役会長)。京都織物会社創立、相談役。日本煉瓦製造会社創立・理事(後に日本煉瓦製造株式会社取締役会長)。東京ホテル創立・理事長(後に帝国ホテル株式会社取締役会長)。北海道製麻会社・相談役。〔47歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月2日 | 記事殺到のため東京株式取引所、米商会所等を毎号付録として添付し各地に通信員を増加、政治社会上の重要事項も精細に報道する旨社告 | ||
| 2月21日 | 印刷機械を新規購入し数日中に印刷開始の旨を社告する | ||
| 明治21年（1888） | - | 【渋沢栄一】札幌麦酒会社創立・発起人総代(後に札幌麦酒株式会社取締役会長)。品川硝子会社設立、相談役。東京女学館開校・会計監督(後に館長)。兜町(現在の東京都中央区日本橋兜町)の新邸に転居。〔48歳〕【竜門社】出版条例の改正により『竜門雑誌』1号を改めて発行する。第1回秋季総集会を曖依村荘にて開催する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月4日 | 初刊8ページ。付録として「明治20年度農商工業略誌」(4ページ)を添付、これが最初の新年特集ものとなる | ||
| 5月23日 | 競馬記事を初めて掲載する | ||
| 8月21日 | 官公署、銀行会社の事務渋滞、不親切から事業上迷惑を被った実例を読者から募る | ||
| 明治22年（1889） | - | 【渋沢栄一】石川島造船所創立・委員(後に株式会社東京石川島造船所取締役会長)。門司築港会社創立・相談役。田川採炭株式会社創立・相談役。三重紡績株式会社相談役。北海道炭礦鉄道会社常議員〔49歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月5日 | 三代町に新築の社屋および印刷工場落成し米国へ注文した印刷機械到着し据え付け中の旨を社告 | ||
| 1月22日 | 明朝活字を用い1ページ5段1行22字詰め、1段ルビ付き52行、ベタ67行となる | ||
| 1月27日 | 中外物価新報を「中外商業新報」と改題、紙幅を拡大し毎日、本紙半切大2つ折り4ページの付録を添え、これに京浜の商況物価を掲載、海外市場の商況相場欄を拡充、ふりがなをつけて政治、社交、技芸のことまで載せる。横浜出張所を同市相生町5-18に開設 | ||
| 2月1日 | 「世界商家列伝」を挿し絵入りで連載 | ||
| 5月12日 | 回向院大相撲の記事を初めて掲載する | ||
| 5月17日 | 漫画「銀行の貸付方」を載せる。その後数回漫画を掲載 | ||
| 8月9日 | 小説初めて登場 | ||
| 10月1日 | 慶長以来明治に至る米相場を解説した「米相場考」をこの日から連載。本紙と商況付録との分売を実施 |
