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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治12年（1879） | - | 【渋沢栄一】東京海上保険会社創立。北豊島郡西ケ原村(現在の東京都北区西ケ原)に別荘(飛鳥山邸、翌年曖依村荘と命名)を構える。グラント将軍(元アメリカ大統領)歓迎会(東京接待委員総代)。養育院院長。〔39歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 9月29日 | 教育令を制定 | 参考事項 | |
| 10月 | 郡区制の制定により神戸区商法会議所と改める | 会議所の動き | |
| 11月5日 | 工場払下げ概則公布 | 参考事項 | |
| - | ※この年、区より商法会議所補充として五〇〇円を受ける | 会議所の動き | |
| 明治14年（1881） | - | 【渋沢栄一】ハワイ国皇帝ディヴィド・カラカウァ飛鳥山訪問。東京大学より文学部「日本財政論」の講師を嘱託される。〔41歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月 | 川崎正蔵、兵庫川崎造船所を開設 | 参考事項 | |
| 4月7日 | 農商務省設置 | 参考事項 | |
| 5月23日 | 府県農商工諮問会規則制定 | 参考事項 | |
| 明治15年（1882） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社創立。千代夫人死去。〔42歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月2日 | 神戸桟橋会社設立 | 参考事項 | |
| 10月10日 | 日本銀行開業 | 参考事項 | |
| 明治16年（1883） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月16日 | 府県農商工諮問会規則廃止 | 参考事項 | |
| 5月16日 | 勧業諮問会、勧業委員会設置規則制定 | 参考事項 | |
| 7月30日 | 神戸株式取引所開業免許 | 参考事項 | |
| 明治17年（1884） | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月11日 | 神戸又新日報創刊 | 参考事項 | |
| 5月26日 | 兌換銀行券条例公布 | 参考事項 | |
| 明治18年（1885） | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月13日 | 貿易会所解散 | 参考事項 | |
| 10月1日 | 日本郵船神戸支店開業 | 参考事項 | |
| 12月22日 | 太政官制を廃し、内閣制度創設 | 参考事項 | |
| 明治19年（1886） | - | 【渋沢栄一】「竜門社」創立。東京電灯会社開業(後に委員)。〔46歳〕【竜門社】竜門社が東京・深川福住町の青淵先生邸内に創立する。機関誌『竜門雑誌』創刊号を刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 神戸区東川崎町に所屋を移転 | 会議所の動き | |
| 2月 | 会頭白洲退蔵、副会頭長尾景弼を選任 | 会議所の動き | |
| 4月27日 | 官営兵庫造船所を川崎正蔵に借受けを許可 | 参考事項 |
