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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和9年（1934） | - | 【渋沢敬三】日本民族学会理事就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月24日 | 大阪出張所を大阪市東区伏見町日本徴兵館内に開設。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 7月1日 | 輸出生糸取引法施行。 | 一般年表 | |
| 7月12日 | 日印通商条約調印。 | 一般年表 | |
| 8月13日 | 工場設置願許可さる。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 8月 | ポルトガル日本通商条約廃棄を発表。 | 一般年表 | |
| 9月1日 | スフ工場建設地鎮祭および起工式を挙行、第一、第二工場の建設に着手。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 9月1日 | 諏訪奨入社。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 9月21日 | 事務室、病院、クラブ、社宅の工事および源九郎庵の移設工事に着手(一〇年五月三〇日完工)。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 9月21日 | 研究所の第一期工事に着手。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 9月21日 | 台風西日本一帯を襲い、家屋の倒壊、ことに学校の被害多く、大阪地方は最も著しく多数の死傷者を出す。 | 一般年表 | |
| 10月25日 | 職制に関する暫定規定が定められ、本社に経理課を設置、大阪事務所に商務課、徳島工場に製造課、紡績課、原動課、庶務課、研究所に研究係と試験係を置く。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 10月27日 | 重要産業統制法発効。 | 一般年表 | |
| 11月9日 | 日本人絹織物工業組合聯合会成立。 | 一般年表 | |
| 11月18日 | 日本労働組合全国評議会結成。 | 一般年表 | |
| 12月29日 | 日本政府、ワシントン海軍軍縮条約廃棄を米国政府に通告。 | 一般年表 | |
| 12月 | 京都大学理学部で工場用原料薬品の分析試験、工場用水の試験を実施。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 昭和10年（1935） | - | 【渋沢敬三】日本女子大学評議員就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月22日 | 徳島工場の上棟式を挙行。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 1月22日 | 旭ベンベルグから研究所長として松波直彦入社。 | 本史年表//東邦人繊時代 | |
| 1月27日 | わが国の国際連盟脱退はこの日から効力発生し連盟との関係を断つ。 | 一般年表 | |
| 2月4日 | 高槻の京大化学繊維研究所でスフ製造の研究を開始。 | 本史年表//東邦人繊時代 |
