※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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明治15年(1882) | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社創立。千代夫人死去。〔42歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
11月 | 製紙会社、京都の中井三郎兵衛と製品販売を特約 | 一般および製紙事業関係 | |
- | この年、河瀬秀治等、富陽製紙設立を計画したが不況のため断念 | 一般および製紙事業関係 | |
明治16年(1883) | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
5月 | 国立銀行条例廃止、紙幣発行の特権廃止 | 一般および製紙事業関係 | |
8月 | 大川修三(大川平三郎の父)、製紙会社の原料ワラ大量集荷開始 | 一般および製紙事業関係 | |
12月 | 江州長浜の富豪下郷伝平・前川文平等大阪製紙所を買収 | 一般および製紙事業関係 | |
12月 | 金札引換無記名公債証書条例制定 | 一般および製紙事業関係 | |
明治17年(1884) | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
5月 | 兌換銀行券条例公布 | 一般および製紙事業関係 | |
5月 | 製紙会社、新聞用紙供給過剰のため上等紙の抄造に着手 | 一般および製紙事業関係 | |
5月 | 製紙会社、大川平三郎を木材パルプ研究のため欧米派遣 明治一八年五月帰国 | 一般および製紙事業関係 | |
7月 | 大阪製紙所・磯野製紙所、紙価暴落防止不可能を理由として製紙所連合会を脱退 | 一般および製紙事業関係 | |
11月 | 製紙会社、輸入木材パルプを初めて混用 | 一般および製紙事業関係 | |
12月 | 大阪製紙所、大阪製紙会社と改称 | 一般および製紙事業関係 | |
明治18年(1885) | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
3月 | 製紙会社外四社、連署して印刷局に対し普通印刷紙発売中止方を請願し、二カ年の停止を約す | 一般および製紙事業関係 | |
12月 | 太政官制を廃し、内閣制度創設 | 一般および製紙事業関係 | |
12月 | 官内省御料局設置 | 一般および製紙事業関係 | |
- | この年紙幣整理による不況その極に達す | 一般および製紙事業関係 | |
明治19年(1886) | - | 【渋沢栄一】「竜門社」創立。東京電灯会社開業(後に委員)。〔46歳〕【竜門社】竜門社が東京・深川福住町の青淵先生邸内に創立する。機関誌『竜門雑誌』創刊号を刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
1月 | 北海道庁設置 | 一般および製紙事業関係 | |
3月 | 大阪製紙会社、下郷製紙と改称 | 一般および製紙事業関係 | |
4月 | 大小林区署官制公布 | 一般および製紙事業関係 | |
6月 | 佐久間貞一等、埼玉県新座郡片山村に稲ワラによる板紙工場開業、東京板紙会社の前身 | 一般および製紙事業関係 |