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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 大正4年（1915） | - | 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ・太平洋万国博覧会視察のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | この年、外国品の輸入途絶 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 大正7年（1918） | - | 【渋沢栄一】渋沢栄一著『徳川慶喜公伝』(竜門社)刊行。〔78歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 7月31日 | 米価暴騰、各地の米殻取引所立会停止 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 10月25日 | ワニス工場、山手工場内芝内停留所前に移転し落ちつく | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 11月11日 | 第1次世界大戦終結 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| - | この年、終戦による反動不況 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 大正9年（1920） | - | 【渋沢栄一】社団法人国際聯盟協会創立・会長。日華実業協会創立、会長。子爵を授けられる。〔80歳〕【竜門社】青淵先生八十寿及び子爵へ陞爵の祝賀会を開催し、記念として青淵文庫を青淵先生に贈呈する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月 | (株)日立製作所設立(資本金1,000万円、専務小平浪平) | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 3月15日 | 株式市場大暴落、戦後恐慌始まる | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 5月 | 日立工場で佐藤理化学研究所製「アイボライト」注型品の分析を機に、フェノール樹脂の製造研究に着手 | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 10月1日 | 第1回国勢調査実施 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 大正10年（1921） | - | 【渋沢栄一】ワシントン軍縮会議実況視察のため渡米。ハーディング大統領と会見。〔81歳〕【渋沢敬三】東京帝大経済学部卒業。横浜正金銀行へ入行。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 高尾日立工場長、フェノール樹脂系製品に「日立」の意味を込めて「スタンドライト」と命名(「日立」の「日」=ライト、「立」=スタンドとしたもの) | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| - | この年、電力会社は余剰電力に悩む | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 大正11年（1922） | - | 【渋沢栄一】小畑久五郎翻訳、栄一序文『アンドルー・カーネギー自伝』冨山房より刊行。日仏協会会頭。アルメニア難民救済委員会委員長。〔82歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行ロンドン支店転任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 7月 | フェノール樹脂の成形法の研究開始 | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| - | 戦後再度の恐慌、株式暴落、諸物価急落 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 大正12年（1923） | - | 【渋沢栄一】日本無線電信株式会社創立委員。大震災善後会創立・副会長、帝都復興審議会委員。〔83歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月 | 変圧器用絶縁筒「日立筒(ニチリット)」の試作研究開始 | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 9月1日 | 関東大震災 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| - | この年、不況深刻 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 | |
| 大正13年（1924） | - | 【渋沢栄一】財団法人日仏会館創立・理事長。東京女学館・館長。〔84歳〕【竜門社】財団法人竜門社となる。 | 渋沢関係略年譜 |
| 9月 | 横田兼吉「電気絶縁物製造方法」特許出願(大正14年1月特許第62005号として登緑、B号コンパウンドに関する特許) | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 10月 | 芝内工場に日立筒工場(554m2)が完成し、積層管・棒の生産開始 | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 大正14年（1925） | - | 【渋沢栄一】製鉄鋼調査会委員。史籍協会評議員。浅草寺臨時営繕局顧問。日本無線電信株式会社設立委員長。飛鳥山邸(曖依村荘)に青淵文庫竣工、傘寿と子爵昇格の祝いを兼ねて竜門社より贈られる。〔85歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行退職。 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月 | ベークランド法特許満了(昭和4年5月12日)に備えてフェノール樹脂の自家製造法の研究を開始 | 明治41年から当社設立まで・社内事項 | |
| 4月22日 | 治安維持法公布 | 明治41年から当社設立まで・社外事項 |
