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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治40年（1907） | - | 【渋沢栄一】帝国劇場会社創立・取締役会長。品川白煉瓦株式会社相談役。日清汽船株式会社創立、取締役。日本皮革株式会社創立、相談役。合資会社沖商会有限責任社員・監査役。帝国製麻株式会社創立、相談役。東明火災海上保険株式会社創立、取締役。〔67歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 景気は年初を最高潮としで漸次反動を現わし、年末までに恐慌状態、銀行の破綻多し | ||
| 明治41年（1908） | - | 【渋沢栄一】日韓瓦斯株式会社創立、取締役会長。帝国商業銀行相談役。東洋拓殖株式会社設立委員。木曾興業株式会社創立、相談役。アメリカ太平洋沿岸商業会議所代表委員一行を飛鳥山邸(曖依村荘)に招待。〔68歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 7月 | 山本こと逝去(初代室) | ||
| 明治43年（1910） | - | 【渋沢栄一】政府諮問機関の生産調査会創立・副会長。社団法人東京銀行集会所会長。〔70歳〕【竜門社】青淵先生の七十寿祝賀会を開催する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 8月 | 韓国併合条約締結 | ||
| - | 景気漸く回復期に入る | ||
| 明治44年（1911） | - | 【渋沢栄一】日露協会評議員。維新史料編纂会委員。財団法人済生会設立、顧問・評議員。勲一等に叙され瑞宝章を授与される。〔71歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月 | 大阪商業会議所議員当選(二代) | ||
| 1912年 | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 造船、鉄鋼界、世界の風雲と孕んで活躍す | ||
| 大正2年（1913） | - | 【渋沢栄一】伯剌西爾拓植株式会社創立準備委員。日本結核予防協会創立・副会頭(後に会頭)。中国興業株式会社(後の中日実業)創立、相談役。日本実業協会創立・会長。帝国飛行協会成立、評議員。〔73歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 満鮮、南支那、南洋方面視察旅行(二代) | ||
| - | 堀江倉庫建設さる | ||
| 大正3年（1914） | - | 【渋沢栄一】東北九州災害救済会創立、副総裁。合資会社国際通信社設立、相談役。日中経済界の提携のため中国訪問。財団法人国産奨励会設立準備委員総代、顧問。〔74歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 第一次欧洲大戦起る | ||
| - | 大阪貿易学校創立に尽力す | ||
| 大正4年（1915） | - | 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ・太平洋万国博覧会視察のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 大戦の影響により、我邦は世界物資供給国の地位を占め、前年来貿易好調、正貨流入著しく、爆発的好景気時代を現出す、中にも海運界、造船界は未曾有の繁盛を呈す | ||
| 大正5年（1916） | - | 【渋沢栄一】海外植民学校顧問。日米関係委員会創立・常務委員。第一銀行の頭取等を辞め実業界を引退。理化学研究所創立委員長。喜寿記念として第一銀行が玉川清和園に記念館誠之堂建設。渋沢栄一述『論語と算盤』(東亜堂書房)刊行。〔76歳〕【竜門社】青淵先生の喜寿祝賀会開催し、記念品として林泰輔編『論語年譜』を青淵先生に贈呈する。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 津田勝五郎氏等と大正区恩加島町に製鉄平炉工場を創設し、大阪製鉄株式会社と称す | ||
| 大正6年（1917） | - | 【渋沢栄一】日米協会創立・名誉副会長。飛鳥山邸(曖依村荘)に晩香廬落成、喜寿の祝いに合資会社清水組より贈られる。〔77歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月 | 財団法人帝塚山学院を創立し常任理事に就任(二代) | ||
| - | 大阪市会議員当選、参事会員に挙げらる(二代) | ||
| - | 山本重蔵、有光丑太郎氏等と大阪相撲国技館設立 | ||
| 大正7年（1918） | - | 【渋沢栄一】渋沢栄一著『徳川慶喜公伝』(竜門社)刊行。〔78歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 大阪鉄商倶楽部を創立、取締役に挙げらる | ||
| 2月 | 当家汽船部事業を分離独立せしめて山本汽船株式会社を創立す、山本藤助社長となる | ||
| 4月 | 鈴木重隆氏等と日本簡易火災保險株式会社設立、取締役就任(現在冨士火災海上保険) | ||
| 12月 | 鉄鋼部を会社組織に改め、株式会社山本藤助商店と称す、代表取締役山本藤助、山本繁蔵、西垣彦次郎、監査役金谷信吉 | ||
| 大正8年（1919） | - | 【渋沢栄一】アメリカ合衆国政府より日米船鉄交換争議の仲裁人を委嘱される。財団法人協調会創立・副会長。〔79歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月 | 独逸講和条約調印 |
