東洋電機製造(株)『東洋電機製造百年史』(2018.11)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
大正12年(1923) - 【渋沢栄一】日本無線電信株式会社創立委員。大震災善後会創立・副会長、帝都復興審議会委員。〔83歳〕 渋沢関係略年譜
9月 暴利取締令公布 一般事項
12月 横浜工場被災建物復旧 当社事項
大正13年(1924) - 【渋沢栄一】財団法人日仏会館創立・理事長。東京女学館・館長。〔84歳〕【竜門社】財団法人竜門社となる。 渋沢関係略年譜
1月 強震により横浜工場再度被災 当社事項
1月 軌道法施行 一般事項
1月 清浦奎吾内閣成立 一般事項
6月 第1次加藤高明内閣成立 一般事項
7月 決算期を毎年5月、11月に変更(従来は4月、10月) 当社事項
7月 羽越本線全通(日本海側縦貫線完成) 一般事項
7月 メートル法採用実施 一般事項
10月 資本金300万円を200万円に減資 当社事項
- わが国最初のころがり軸受採用の主電動機を完成、納入先 京阪電気鉄道 当社事項
大正14年(1925) - 【渋沢栄一】製鉄鋼調査会委員。史籍協会評議員。浅草寺臨時営繕局顧問。日本無線電信株式会社設立委員長。飛鳥山邸(曖依村荘)に青淵文庫竣工、傘寿と子爵昇格の祝いを兼ねて竜門社より贈られる。〔85歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行退職。 渋沢関係略年譜
4月 治安維持法公布 一般事項
5月 普通選挙法公布 一般事項
7月 東京放送局(NHK)放送開始 一般事項
8月 第2次加藤高明内閣成立 一般事項
12月 東京~国府津・東京~横須賀電化 一般事項
- 主電動機を標準形に系列化(35~85HP)し、玉川電気鉄道・京阪電気鉄道その他の私鉄各社に納入始める 当社事項
大正15年(1926) - 【渋沢栄一】太平洋問題調査会創立・評議員会会長。社団法人日本放送協会創立・顧問。〔86歳〕【渋沢敬三】澁澤倉庫取締役に就任。第一銀行取締役に就任。東京貯蓄銀行取締役に就任。 渋沢関係略年譜
1月 第1次若槻礼次郎内閣成立 一般事項
3月 横浜工場に火災発生し、機械工場、変電所、材料倉庫などを焼失 当社事項
6月 三相交流整流子電動機(シュラーゲ形)の製作販売権を獲得、製作開始 当社事項
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