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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治15年（1882） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社創立。千代夫人死去。〔42歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月 | 住友家法制定 | 住友関連事項●は林業所関連事項 | |
| 5月 | 立川精銅場でコークス混用試験成功(実用化) | 別子◆は山林関連事項 | |
| 6月27日 | 日本銀行条令公布(10月10日開業) | 業界・一般■は林業関連事項 | |
| - | この年◆七番分店から桑瀬分店を独立 | 別子◆は山林関連事項 | |
| - | この年◆中七番に苗木栽培所 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 明治16年（1883） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月 | 朝鮮の釜山・元山支店閉鎖 | 住友関連事項●は林業所関連事項 | |
| 7月19日 | ◆第一備林の六〇年間の貸与許可 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 11月9日 | ◆七番分店を出張所とする | 別子◆は山林関連事項 | |
| - | (この年)◆染矢譲を招聘し、植林の指導を受ける | 別子◆は山林関連事項 | |
| - | (この年)◆杣頭を七人に増加 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 明治17年（1884） | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月15日 | 地租条例制定 | 業界・一般■は林業関連事項 | |
| 5月 | 大阪商船会社設立に際し、蒸気船二艘現物出資 | 住友関連事項●は林業所関連事項 | |
| 12月 | ◆愛媛県新居郡立川山村(現、新居浜市)の山林買収(後の立川山事業区) | 別子◆は山林関連事項 | |
| 明治18年（1885） | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月21日 | ◆製炭縮小のため、猿田出張所(現、伊予三島市)樅木出張所(場所不明)を廃止 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 3月2日 | ◆山林課を土木課に吸収合併 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 8月13日 | ◆第二備林借用の請書を農商務省高知山林事務所に提出 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 12月22日 | 大政官制度を廃し、内閣制度確立 | 業界・一般■は林業関連事項 | |
| 明治19年（1886） | - | 【渋沢栄一】「竜門社」創立。東京電灯会社開業(後に委員)。〔46歳〕【竜門社】竜門社が東京・深川福住町の青淵先生邸内に創立する。機関誌『竜門雑誌』創刊号を刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月21日 | ◆木炭確保のため、従来の製鉱課木炭方と製炭分店制を廃し製炭課に統合、各分店は分課となる | 別子◆は山林関連事項 | |
| 2月9日 | 第一通洞貫通 | 別子◆は山林関連事項 | |
| 4月17日 | ■大小林区署制(農商務省直轄の山林経営)開始 | 業界・一般■は林業関連事項 |
