日本無線(株)『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
大正4年(1915) - 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ運河開通博覧会のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 渋沢関係略年譜
7月 日本、ハワイ間無線電信通信試験に成功 参考事項
11月 無線電信法施行(私設無線許可) 参考事項
11月 我国初の私設無線電信(船舶局)を豊橋丸に設置 参考事項
12月2日 匿名組合日本無線電信機製造所設立//資本金 7000円//組合員 加島斌 木村駿吉 沖馬吉 木下英太郎//事業所 東京市芝区桜田久保町7 当社主要事項
12月 アインシュタイン(独)一般相対性理論発表 参考事項
- 米仏間大西洋横断無線電話実験 参考事項
- 軍需急増により鉄鋼、造船業好況 参考事項
- 我国の海岸局の全部が瞬滅火花式に改装 参考事項
- ハートレイ(英)真空管発振器発明 参考事項
- マイスナー(墺)真空管式送信機完成 参考事項
大正5年(1916) - 【渋沢栄一】第一銀行の頭取等を辞め実業界を引退。日米関係委員会が発足・常務委員。理化学研究所創立委員長。〔76歳〕【竜門社】青淵先生の喜寿祝賀会開催し、記念品として林泰輔編『論語年譜』を青淵先生に贈呈する。 渋沢関係略年譜
4月 三菱合資会社長崎造船所(現・三菱重工業株式会社)から同社の救助船大浦丸用の無線電信機を初めて受注 当社主要事項
4月 三重県鳥羽、神島間、答志島にTYK式無線電話により公衆電報取扱開始 参考事項
11月 船橋無船電信局、ハワイ間に無線通信業務開始 参考事項
12月 瞬滅火花式送信機と鉱石検波式受信機を完成し、第1号機として大浦丸に装備 当社主要事項
- ランジバン(仏)初めて水中聴音用複合振動子発明 参考事項
大正6年(1917) - 【渋沢栄一】日米協会創立・名誉副会長。〔77歳〕 渋沢関係略年譜
3月 合資会社日本無線電信機製造所設立//資本金 2万2600円//無限責任社員 加島斌、小島潔//有限責任社員 小穴秀一、加納与四郎、木村駿吉//本社及び工場 東京府豊多摩郡渋谷町大字下渋谷1280番地//敷地1322m2(400坪)//建坪992m2(300坪) 当社主要事項
5月 真空管工場開設 当社主要事項
6月 本多光太郎外KS磁石鋼発明 参考事項
9月 金銀輸出禁止 参考事項
11月 私立日本無線技士学校開設 当社主要事項
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