日本無線(株)『日本無線55年の歩み : JRC』(1971.06)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
大正14年(1925) - 【渋沢栄一】製鉄鋼調査会委員。史籍協会評議員。浅草寺臨時営繕局顧問。日本無線電信株式会社設立委員長。飛鳥山邸(曖依村荘)に青淵文庫竣工、傘寿と子爵昇格の祝いを兼ねて竜門社より贈られる。〔85歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行退職。 渋沢関係略年譜
3月 東京放送局放送開始 参考事項
6月 大阪放送局放送開始 参考事項
6月 逓信省官吏練習所で短波無線電話の実験開始 参考事項
7月 名古屋放送局放送開始 参考事項
10月 日本無線電信株式会社設立 参考事項
- 中央気象台に入力3kW真空管式中長波無線電信装置を納入、国産高出力、真空管式送信機の第1号機 当社主要事項
- ラジオ受信機、ラジオ部品の販売を積極的に開始 当社主要事項
- 逓信省東京無線電信局検見川送信所に入力3kW真空管式送信機納入 当社主要事項
- 南洋丸に初めて方向探知機設置 参考事項
- ベアード(英)最初の実験的テレビジョン発明 参考事項
- ブライト外(米)インパルス法電波により電離層測定 参考事項
大正15年(1926) - 【渋沢栄一】太平洋問題調査会創立・評議員会会長。社団法人日本放送協会創立・顧問。〔86歳〕【渋沢敬三】澁澤倉庫取締役に就任。第一銀行取締役に就任。東京貯蓄銀行取締役に就任。 渋沢関係略年譜
2月 米国航路の東洋汽船春洋丸にて初めて短波による移動通信実験 参考事項
4月 逓信省に短波受信機RA‐39型納入 当社主要事項
8月 東京、大阪、名古屋各放送局解散、社団法人日本放送協会設立 参考事項
9月 入力50W、波長20~80m短波送信機試作完成 当社主要事項
11月 船舶無線電信施設法施行 2000屯以上又は50人以上搭載の船舶に無線電信の設備強制 参考事項
1926年 - 【渋沢栄一】太平洋問題調査会創立・評議員会会長。社団法人日本放送協会創立・顧問。〔86歳〕【渋沢敬三】澁澤倉庫取締役に就任。第一銀行取締役に就任。東京貯蓄銀行取締役に就任。 渋沢関係略年譜
- 東京無線電信局完成 参考事項
- 八木秀次、宇田新太郎超短波の八木宇田空中線発明 参考事項
昭和2年(1927) - 【渋沢栄一】日本国際児童親善会創立・会長。日米親善人形歓迎会を主催。航空輸送会社設立準備調査委員会会長。〔87歳〕【渋沢敬三】東洋生命取締役に就任。理化学興業監査役に就任。 渋沢関係略年譜
4月 水銀蒸気整流管開発 当社主要事項
4月 支払猶予令公布 参考事項
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