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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治41年（1908） | - | 【渋沢栄一】日韓瓦斯株式会社創立、取締役会長。帝国商業銀行相談役。東洋拓殖株式会社設立委員。木曾興業株式会社創立、相談役。アメリカ太平洋沿岸商業会議所代表委員一行を飛鳥山邸(曖依村荘)に招待。〔68歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 10月 | 戊申詔書発布 | 社外事項 | |
| - | 日立鉱山の工作課修理工場として、電気諸機械の修理を開始(月不詳) | 社内事項 | |
| 明治42年（1909） | - | 【渋沢栄一】古稀に際し多くの企業・団体の役員を辞任。渡米実業団を組織し団長として渡米。タフト大統領と会見。〔69歳〕【竜門社】組織を変更し、社則を改正。青淵先生の道徳経済合一説を広め実践する団体に性格を変える。 | 渋沢関係略年譜 |
| 9月 | 工作課修理工場は、大雄院電車停留所脇へ移転 | 社内事項 | |
| 明治43年（1910） | - | 【渋沢栄一】政府諮問機関の生産調査会創立・副会長。社団法人東京銀行集会所会長。〔70歳〕【竜門社】青淵先生の七十寿祝賀会を開催する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月 | 徒弟養成所を創設 | 社内事項 | |
| 8月 | 日韓併合条約調印 | 社外事項 | |
| 11月 | 茨城県日立村宮田芝内に新工場建設、日立製作所と称する(これをもって当社の創業とする) | 社内事項 | |
| - | 日立鉱山納め 5HP誘導電動機3台を完成(回転機の最初の製品)(月不詳) | 社内事項 | |
| 明治44年（1911） | - | 【渋沢栄一】日露協会評議員。維新史料編纂会委員。財団法人済生会設立、顧問・評議員。勲一等に叙され瑞宝章を授与される。〔71歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月 | 1.5t鉱山用電気機関車を完成(最初の車両製品) | 社内事項 | |
| 3月 | 電気事業法公布 | 社外事項 | |
| 5月 | 2kVA変圧器20台を茨城電気会社へ納入(顧客へ納入した最初の製品) | 社内事項 | |
| 明治45年（1912） | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 日立鉱山から分離し、久原鉱業所日立製作所となる | 社内事項 | |
| 3月 | 日立マークを登録 | 社内事項 | |
| 7月30日 | 明治天皇崩御 | 社外事項 | |
| 7月 | 絶縁材科の研究を開始 | 社内事項 | |
| 大正元年（1912） | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 9月 | 久原鉱業所は組織を変更し、久原鉱業(株)と改称、日立製作所は引き続き同社の1事業所として経営される | 社内事項 | |
| 大正2年（1913） | - | 【渋沢栄一】伯剌西爾拓植株式会社創立準備委員。日本結核予防協会創立・副会頭(後に会頭)。中国興業株式会社(後の中日実業)創立、相談役。日本実業協会創立・会長。帝国飛行協会成立、評議員。〔73歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月 | 大阪に販売事務所を設置 | 社内事項 | |
| 大正3年（1914） | - | 【渋沢栄一】東北九州災害救済会創立、副総裁。合資会社国際通信社設立、相談役。日中経済界の提携のため中国訪問。財団法人国産奨励会設立準備委員総代、顧問。〔74歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 交流電流計・電圧計の製作を開始 | 社内事項 | |
| 7月 | 第1次世界大戦ぼっ発 | 社外事項 | |
| 大正4年（1915） | - | 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ・太平洋万国博覧会視察のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月 | 利根発電(株)岩室発電所納め 10,000HP水車を完成 | 社内事項 | |
| 11月 | 大正天皇ご即位 | 社外事項 |
